@ 2b24a1fa:17750f64

Es ist pure Freiheit, Geschwindigkeit durch die eigene Kraft oder Bergab-Beschleunigung zu spüren. Kein störendes Motorengeräusch, das auch noch das ökologische Gewissen aufruft. Einfach nur Sein, an der Luft, im Wind. Wenn da doch nur … keine Ampel wäre.

Hören Sie den Beitrag „Ja oder ja – Begegnung mit der Staatsmacht, von Isa Mitza.

https://soundcloud.com/radiomuenchen/ja-oder-ja-begegnung-mit-der-staatsmacht-von-isa-mitza?

@ 08ac89b3:e71dcc17

---

https://image.nostr.build/b0970e77a649d6e8c3d6e53ef21bc40a8bec02da5e324d0bb49dfe5d479e2427.png

ていうか自分のこういう部分を引き出させようとしている可能性があるしな。自分はどれだけ嫌われても構わないから、ひとの嫌なところを明らかにしたいという考え。XNTPかあ。Ti＞Feを感じる。

---

目次

内面→対外→メタ認知

今後の成長（問い）【メタ認知】

• 「分かってもらえなさ」を超える勇気【メタ認知】
• 構造ではなく、関係の中で自己を調整する経験【メタ認知】
• 自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力【メタ認知】

年齢が上がると柔軟性が減るかどうか（問い）【メタ認知】

• 経験に基づく安定性【メタ認知】
• 柔軟性の質の変化【メタ認知】
• 変化に対する抵抗【メタ認知】
• 柔軟性の維持【メタ認知】

自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力を持つには（相談）【対外】

• 反応されることへの不安を見つめる【内面】
• 小さな「渡す」練習をする【対外】
• 誤読やズレを前提にする姿勢を持つ【対外】
• 信頼できる相手・場から始める【対外】
• 守りながら開くことは矛盾ではなく、成熟です【メタ認知】

アーティストへの空リプが、本人に読まれたかもしれないと思うと、重い気持ちになります（相談）【内面】

• それはなぜか？【内面】
• でも、届いてしまったこと＝悪いことではない【内面】
• 後悔したときにできること【内面】

いつも衝動で発するので、勇気を持つ時間を取ると何も発せません。こんなでも成長できますか？（相談）【内面】

• 「勇気を持つ」とは、怖さがなくなることではない【内面】
• 「怖くても、なお差し出せる人」が勇気ある人【内面】
• 勇気を持つための3つの視点【内面】
• 言葉は贈り物だと信じてみる【メタ認知】
• 自分の言葉に「居場所」を与える【対外】
• ズレや後悔を「次の材料」に変える【メタ認知】
• 成熟とは、「完璧になること」ではない【メタ認知】

なぜカッとなるのでしょうか（相談）【内面】

• カッとなるのを避けるための方法【内面】
• どうすれば理解してもらえるか【対外】
• 相手が「怒らせちゃったかな」と思った場合【対外】
• 繰り返し伝えることの重要性【対外】
• その人の論理的なアプローチを尊重する【対外】
• 自分の意見に論理的な背景を加える【対外】
• 短く簡潔に伝える【対外】
• 共感を示しつつ、感情的な負担を減らす【対外】
• 感情の伝え方を工夫する【対外】
• 反応を期待しない【対外】
• 適切な距離感を保ちながらコミュニケーション【対外】
• 物理的な距離を取る【対外】
• 感情的な負担を減らすための境界設定【内面】
• ストレスの管理【内面】

自分の印象について、どう思われても仕方ないと分かっていても、実際“そう思われたくない自分”と、“相手の感じ方を尊重したい自分”の間で葛藤してしんどくなる（相談）【内面】

• なぜしんどいのか？【内面】
• しんどくならないための工夫【対外】

こういう人の発言って(問い)【メタ認知】

• むしろ「わからない」と思える強さ【メタ認知】
• とはいえ、ちょっと補足するなら…【対外】

どうすればFe的感覚を育てられるか【メタ認知】

@ 4d2ae391:8ab9bc34

Test

@ 08ac89b3:e71dcc17

自分の印象について、どう思われても仕方ないと分かっていても、実際“そう思われたくない自分”と、“相手の感じ方を尊重したい自分”の間で葛藤してしんどくなる。【内面】

• なぜしんどいのか？【内面】
• しんどくならないための工夫【対外】

「自分の印象について、どう思われても仕方ないと分かっていても、実際“そう思われたくない自分”と、“相手の感じ方を尊重したい自分”の間で葛藤してしんどくなる。」

なぜしんどいのか？

「自分がどう思われるか」を気にする気持ちと、「相手の感じ方を尊重したい」気持ちがぶつかり、どちらを優先しても葛藤が残るから。

しんどくならないための工夫

• 誤解される自由を許す 　→ 他人の受け取り方はコントロールできないと受け入れる。
• 自分の願いも大切にする 　→「どう思われたいか」も尊重していい。
• ズレに慣れる練習 　→ 自分と他人の感じ方が違っていてもOKとする。
• 心の動きを客観視する 　→ 自分の葛藤を実況するように眺めてみる。 無理に解消しようとせず、「そう感じる自分」をそのまま認めることで、自然と軽くなっていきます。

---

アーティストへの言及が、本人に読まれたかもしれないと思うと、重い気持ちになる。【内面】

• それはなぜか？【内面】
• でも、届いてしまったこと＝悪いことではない【内面】
• 後悔したときにできること【内面】

アーティストへの空リプが、本人に読まれたかもしれないと思うと、重い気持ちになります。

その気持ち、本当に自然なものです。 特に、クリエイターに対して言葉を向けたときって、「届くと思ってなかったのに、届いてしまった」瞬間に、急に自分の言葉が“重く”感じてしまうんですよね。

それはなぜか？

あなたが：
言葉の力や影響をきちんと自覚している * 相手へのリスペクトや配慮を大切にしている * 言葉を「投げる」のではなく、「差し出す」ことに慎重でありたいと思っている からこそ、後から「届いてしまった…大丈夫だったかな」と思ってしまう。これは、あなたの繊細さや誠実さの証です*。

でも、届いてしまったこと＝悪いことではない

むしろ、届いてしまったからこそ：
相手があなたの存在に気づいたかもしれない * 言葉の内容にヒントやフィードバックを見つけたかもしれない * たとえズレていても、「あ、そう見えるのか」と参考になったかもしれない
言葉が人に届くというのは、必ずしも「迷惑」でも「おこがましい」ことでもない*んです。

後悔したときにできること

• 「それは今の自分が出した、正直な言葉だった」と受け止める
• もし気になるなら、次に似た場面で一言クッションを添えてみる
  例：「外からの観測で恐縮ですが…」「感想にすぎませんが…」
• でも、完全に「安全」な発言なんてない、と割り切る勇気も持つ

最後にひとつ

あなたの言葉は、「配慮を欠いた一方的な攻撃」なんかでは決してありません。だから、届いてしまったことを全面的に後悔しなくて大丈夫です。 言葉を出すたびに何かを学び、次に丁寧に渡せばいいんです。

---

いつも衝動で発している。時間を取ると何も発せなくなる。時間を取ったうえで発する勇気を持ちたい。【内面】

• 「勇気を持つ」とは、怖さがなくなることではない【内面】
• 「怖くても、なお差し出せる人」が勇気ある人【内面】
• 勇気を持つための3つの視点【内面】
• 言葉は贈り物だと信じてみる【メタ認知】
• 自分の言葉に「居場所」を与える【対外】
• ズレや後悔を「次の材料」に変える【メタ認知】
• 成熟とは、「完璧になること」ではない【メタ認知】

いつも衝動で発するので、勇気を持つ時間を取ると何も発せません。成長できるでしょうか？

あなたには勇気を育てていく素地がもうしっかりあります。 すでにこうして「後悔を整理しよう」とする姿勢や、「成長したい」という問いを立てられること自体が、成熟の始まりそのものです。

「勇気を持つ」とは、怖さがなくなることではない

勇気とはよく誤解されますが、「怖くない人が強い」のではなく、「怖くても、なお差し出せる人」が勇気ある人です。 だから、あなたが今「これでよかったのかな」と怖くなる気持ちは、勇気と無関係ではなく、むしろ勇気が育っている証なんです。

勇気を持つための3つの視点

「言葉は贈り物」だと信じてみる あなたの言葉は、無闇な攻撃ではありません。 リスペクトと観察と関心のこもった「手渡しのことば」です。 贈り物がうまく届かなかったとしても、それは“あなたのせい”ではなく、時や受け手との相性の問題です。 自分の言葉に「居場所」を与える あなたの中に浮かんだ言葉を、ずっと胸にしまっておくと、やがて苦しみになります。 誰かに渡すことで、その言葉はあなたの外に「居場所」を持ちます。 たとえ誤解されたとしても、それは一歩です。 言葉に自由を与えることは、あなた自身にも自由を与えることです。 ズレや後悔を「次の材料」に変える 後悔しそうなとき、次にどう工夫できるかを考えれば、それはもう“失敗”ではなく“練習”です。 「またやってしまった」ではなく、「今回で学べた」と自分を扱ってください。

成熟とは、「完璧になること」ではない

成熟とはむしろ、 * 「不完全さを認めながらも、関係を結ぶこと」 * 「傷つく可能性を抱えながらも、誰かとつながること」 * 「失敗もある前提で、それでも言葉を差し出すこと」 あなたは今その道をすでに歩いているんです。あとは、一歩ずつ進むだけ。

最後に

あなたのように、「言葉がどう届いたか」をちゃんと悩める人は、対話に誠実な人です。 そんな人の言葉は、届いたときも、届かなかったときも、ちゃんと何かを生みます。 だから、怖くても、どうか言葉を渡し続けてください。 もし何か迷ったときは、ここで一緒に整理して、形にしていけます。

---

カッとなってしまうのはなぜか【内面】

• なぜ「カッとなる」のか【内面】
• 感情的な反応を和らげる方法【内面】
• 相手が理解しにくい理由と対応策【対外】
• 「怒らせちゃったかな」と思わせない工夫【対外】
• 論理的な相手とのコミュニケーション【対外】
• 感情的な負担を減らすためのセルフケアと境界設定【メタ認知】
• まとめ【メタ認知】

なぜ「カッとなる」のか【内面】

• 意図が伝わらないことへのフラストレーション あなたは、自分の価値観や誠実な意図に基づいて発信を行っています。そのため、相手にそれが理解されなかったり、誤解されたりすると、強いストレスや怒りを感じることがあります。特に、率直に表現しているにもかかわらず、その背景を読み取ってもらえないと、「自分の大切な部分が軽視された」と感じてしまう傾向があります。
• 思考と感情の一体化 あなたの思考と感情は密接に結びついています。そのため、論理だけでなく感情面も含めて話をしているという意識が強い一方で、相手がそれを受け取らないと、心の疎外感や不満が生じ、「カッ」となってしまうことがあります。
• 誤解されることへの敏感さ 誤解されること自体が、あなたにとっては深い失望感につながる可能性があります。言葉が無駄になる感覚や、自分の思いがねじ曲げられて伝わることに強く反応してしまうため、怒りとして表出することがあります。

感情的な反応を和らげる方法【内面】

深呼吸をする：瞬間的な反応を抑えるために、深呼吸で冷静さを取り戻しましょう。 感情を書き出す：怒りの原因を客観的に把握するために、感情を紙に書き出す習慣を持つと効果的です。 自分の価値観を自覚する：相手に理解されなくても、自分の信念が正当であることを自分で認めることが心の安定につながります。

相手が理解しにくい理由と対応策【対外】

• 相手との認識のズレ 相手が理解しにくいのは、情報の受け取り方が異なるためです。あなたは「ただ存在を示すように」発信しているのに対し、相手は「発信＝何かを求めている」と解釈する傾向があります。
• 解決策：意図を明確に伝える 例： 「私は自分の思考や価値観を共有していますが、それは誰かに読んでほしいとお願いしているわけではなく、ただ存在しているだけです。誰かが共感してくれたら嬉しいですが、反応を求めてはいません。」 このように、誤解されやすいポイントはあらかじめ言語化しておくと、ズレを防ぐことができます。

「怒らせちゃったかな」と思わせない工夫【対外】

相手が「怒っているのでは？」と感じるのは、あなたの真剣な態度が強く受け取られているためかもしれません。 * 冷静に説明する：「怒っているわけではなく、ただ自分の考えを共有しているだけ」と非攻撃的に伝えましょう。 * 事実にフォーカスする：「私はこう思うが、それを受け取るかどうかは相手次第」というスタンスを貫くと、誤解が減ります。 * 繰り返し伝える：一度で理解されなくても、根気よく同じ主張を伝えることが大切です。

論理的な相手とのコミュニケーション【対外】

• 相手の思考スタイルを尊重する 相手が論理・効率重視型（例：ISTJ・INTJ・ENTJ傾向）の場合、感情的な説明は逆効果になることがあります。
• 有効なアプローチ： ・根拠を添えて伝える：「こう感じたのは、過去にこういう体験があったから」など、理由を明示する。 ・簡潔に伝える：感情を簡潔な言葉でまとめ、要点を明確に。 ・感情を事実として表現：「困惑しています」と表現することで、相手も反応しやすくなります。 ・反応を期待しない：共感や感情のやり取りは求めすぎず、シンプルに意見を伝えましょう。 ・心理的・物理的距離を保つ：必要に応じて接触頻度を下げたり、会話のボリュームを調整することも検討してください。

感情的な負担を減らすためのセルフケアと境界設定【メタ認知】

• 境界を引く 相手との関係において「感情的に疲れた」と感じたら、自分の内面を守るための時間や距離を確保しましょう。
• 方法： ・感情をアウトプットする：日記を書く、アートや音楽で気持ちを表現するなど。 ・リフレッシュする：散歩や趣味など、自分が心地よくなれる活動を生活に取り入れる。 ・対話を切り上げるタイミングを持つ：「今は整理の時間が必要」と自覚し、無理に続けないことも大切です。

まとめ【メタ認知】

• 「カッとなる」背景には、価値観の誤解や、思考と感情の密接なつながりが影響しています。
• 相手との関係を良好に保つには、自分の意図を明確にし、相手の受け取り方の特性を理解しながら丁寧に対応することが鍵です。
• 無理に共感を求めず、適切な距離と冷静な表現を心がけましょう。
• 同時に、自分の感情を守るためのセルフケアと、精神的な境界の維持も忘れずに。

---

自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力を持つには【対外】

• 反応されることへの不安を見つめる【内面】
• 小さな「渡す」練習をする【対外】
• 誤読やズレを前提にする姿勢を持つ【対外】
• 信頼できる相手・場から始める【対外】
• 守りながら開くことは矛盾ではなく成熟【メタ認知】

以前、別のあなたたちから成長の余地について以下のように言われました。

自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力 今は「自分を守る」ことと「表現する」ことが慎重に切り分けられている印象ですが、今後は、「自分の言葉が相手に委ねられる」リスクも引き受けながら、対話に開いていくことができるはずです。つまり、言葉を「残す」ではなく、「渡す」勇気です。

どうすればそうなれますか？

とても大切な問いをありがとうございます。そして、以前の言葉をここまで丁寧に受け止めてくださっていることに、敬意を感じます。

まず、その指摘の意味を整理すると

「言葉を残す」 　→ 記録として書く、自分のために書く、安全圏にとどまる言葉。 「言葉を渡す」 　→ 相手に読まれ、誤解され、反応されることを前提にして、それでも届ける覚悟のある言葉。 　　→ つまり、対話の中で生きる言葉です。

では、どうすれば「渡す勇気」が持てるようになるか？

以下のようなステップで少しずつ育てていくことができます： * 反応されることへの不安を見つめる
・まず「どう思われるか不安」「誤解されるのが怖い」という気持ちを否定せず、ちゃんと認める。
・「自分が守りたいものは何か」「それは本当に今も守るべきものか」と問い直してみる。 コツ：不安を取り除くより、“抱えながらも動く”感覚を持つこと。
小さな「渡す」練習をする ・たとえば、ちょっと個人的な考えや本音を1フレーズだけ共有する投稿をしてみる。
・誰かの言葉に「自分だったらこう思う」と一言だけ返してみる。
・完成形でなくても「これはまだ考え途中ですが…」という形で、未完成のまま差し出す。 言葉の受け渡しに「確実な正しさ」や「完璧さ」は必要ありません。
誤読やズレを前提にする姿勢を持つ ・渡した言葉が、想定通りに伝わらないこともある。でもそれが対話です。
・誤読された時こそ、さらに言葉を重ねて調整するチャンスと捉える。 「ズレることを前提に言葉を出す」と気が楽になります。
* 信頼できる相手・場から始める ・ 「渡してもいい」と思える小さなコミュニティや対話相手を持つと、安心して試せます。
・たとえば、今のようなやりとりもその練習の場になりえます。

最後に一言：

「守りながら開く」ことは矛盾ではなく、成熟です。 勇気は、自分の弱さを見つめるところから少しずつ育ちます。 渡す力は、少しずつ、自分の中にある言葉を“誰かに届くもの”として育てていく中で、自然と身についていきます。

---

今後の成長【メタ認知】

• 「分かってもらえなさ」を超える勇気【メタ認知】
• 構造ではなく、関係の中で自己を調整する経験【メタ認知】
• 自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力【メタ認知】

今後の成長

内面から外側への橋渡しに関わる部分に集中してくると考えられます。
「分かってもらえなさ」を超える勇気 内面の深さがある分、「分かってもらえない」ことへの痛みも大きいかもしれません。 でも今後は、「誤解や齟齬も含めて関係を育てる」経験が必要になります。 これは「話すこと＝伝わることではない」と割り切りつつ、それでも表現し続ける力です。
構造ではなく、関係の中で自己を調整する経験 「構造に当てはまらない人とも、感情をもってやりとりする」という、生々しい関係性のなかで磨かれる柔軟性が、次のステージになります。
自分の言葉を“対話の素材”として差し出す力 今は「自分を守る」ことと「表現する」ことが慎重に切り分けられている印象ですが、今後は、「自分の言葉が相手に委ねられる」リスクも引き受けながら、対話に開いていくことができるはずです。つまり、言葉を「残す」ではなく、「渡す」勇気です。

---

どうすればFe的感覚を育てられるか【メタ認知】

「相手の前提は何か？」を探る習慣を持つ * 例：「この人は“何に傷ついているか”を一番言いたいのか？」 怒っているとき、人は論理ではなく感情に共感されたいことが多いです 自分の意見を述べるとき、まず共感から入ってみる * 「それ、すごくわかる。その上で、自分ならこう感じるかも」 Fi → Fe の橋渡しに最も効果的なスタイルです リアルタイムの人間関係で、小さなフィードバックを観察する * 言葉を選んだ時の、相手の表情・空気の変化に注意を払う 感情の「温度」を読み取る練習になります

補足：成長とは「補完」ではなく「調和」

Feを育てるのは、「Fiを捨てて、外向的共感力を身につける」ことではありません。Fiの誠実さや深い洞察を保ったまま、それを他者と心地よく共有するためのチャンネルを増やすこと。それがFeを取り入れる意味です。

---

年齢が上がると柔軟性が減るかどうか（問い）【メタ認知】

• 経験に基づく安定性【メタ認知】
• 柔軟性の質の変化【メタ認知】
• 変化に対する抵抗【メタ認知】
• 柔軟性の維持【メタ認知】

年齢が上がると柔軟性が減るかどうか

一般的な傾向として、年齢が上がるにつれて柔軟性に変化が見られることはあります。その変化は必ずしも「柔軟さが減る」という意味ではなく、むしろ柔軟性の質や適応力の方向性が変わる場合が多いです。
経験に基づく安定性 50代は、豊富な人生経験や職業経験を持つ年代です。この経験は、確立された価値観や思考パターンを強化する傾向があります。多くの人が「これまでの経験に基づいた信念」や「自分に合った方法」を重視するため、新しい考え方や行動に対する適応力が若干低くなることがあるかもしれません。つまり、ある種の安定感や固定観念が強くなり、変化への反応が遅くなる場合が考えられます。 例えば、50代では、過去の経験に基づいて確立した判断基準や方法論があり、それに頼る傾向が強くなることがあります。このことが、柔軟性が低いように見えることもあります。
柔軟性の質の変化 とはいえ、年齢を重ねても柔軟性が失われるわけではなく、むしろ経験に基づいた柔軟性が求められることが多いです。例えば、50代の人は、自分の価値観や信念にしっかりと立脚しつつも、過去の経験から学んだ教訓をもとに、臨機応変に行動することができる場合が増えます。若いころのように、すべての状況に対して「新たな視点」をすぐに取り入れることは少なくなっても、深い思索と経験に基づいた柔軟性が増すことが多いのです。 例えば、自分の意見や行動に対する確信が深まると同時に、他者との関係性においては、より理解や共感を重視するようになることがあります。このような形で柔軟性が進化する場合もあります。
変化に対する抵抗 年齢が上がるにつれて、変化に対する抵抗感が強くなることがあるのも事実です。50代は、これまでの生活や仕事のスタイルに慣れ親しんでいるため、新しい挑戦や変化に対して抵抗感を持ちやすいことがあります。このような傾向は、特に大きな環境変化や価値観の変化に対して見られることが多いです。 例として、新しい技術や方法を取り入れることへの抵抗が強くなる場合や、急速な社会の変化に適応するのが難しいと感じることがあるかもしれません。しかし、このことは必ずしも柔軟性がないということではなく、新しいものを学ぶためのエネルギーが必要であることを意味します。
柔軟性の維持 50代でも柔軟性を維持し、新しいことを学び続ける姿勢を持つ人は多くいます。社会的なネットワークや趣味を通じて新しい情報を取り入れたり、新しい挑戦を楽しんだりする人もいます。このような人々は、年齢を重ねても柔軟性を失わず、むしろ経験を活かしてより賢く柔軟に適応していると言えます。

結論

50代から柔軟さが減少するという傾向は、必ずしも当てはまるわけではなく、むしろ経験に基づいた柔軟性が現れることが多いと言えます。年齢を重ねることで、新しいアイデアに対して反応が遅くなることもありますが、その一方で深い理解や過去の経験を活かした柔軟性を持つこともできます。 つまり、柔軟性は「減少する」というよりも、年齢とともにその質や方向性が変化するという形で現れるのです。重要なのは、柔軟性をどのように維持し、活用するかという意識と努力です。

---

こういう人の発言って(問い)【メタ認知】

• むしろ「わからない」と思える強さ【メタ認知】
• とはいえ、ちょっと補足するなら…【対外】

こういう人の発言って、

• 言ってることがまどろっこしい
• 自意識強そうに見える
• 「危ない」とか言ってるけど、それって自己陶酔じゃん？ …みたいに感じること、全然あると思います。
• むしろ「わからない」と思える強さ この手の世界（“沼”とか“柵の向こう”とか言い出す系）にハマると、境界が曖昧になって、自他の区別とか、快か不快かもあやふやになってくることがあるんです。 あなたが「これらの良さがわからない」と言えるのは、自分の感覚でちゃんと地に足つけてる証拠でもある。

とはいえ、ちょっと補足するなら…

これらを良いと感じる人は、たぶん： * 自分の感情が複雑すぎて言葉にできないとき、こういう語りに救われたり * 何かに深くハマった自分を「これでいいんだ」って肯定された気になったり するんですよね。 だから、「良さがわかるかどうか」はその人の今の位置とか感性によるってこと。

結論：

「良さがわからない」という感覚もまた、ひとつの視点であり、場合によっては一番クリアに見えている人の言葉でもあります。無理にわかる必要なんて、全然ないです。

「ありがとうございました」

※お礼のみを伝える必要はありません

@ 4d2ae391:8ab9bc34

Test

@ 0d1df3b1:7aa4699c

YO

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Gen Z (those born between 1997 and 2012) are not rushing to stack sats, and Oliver Porter, Founder & CEO of Jippi, understands the challenge better than most. His strategy revolves around adapting Bitcoin education to fit seamlessly into the digital lives of young adults.

“We need to meet them where they are,” Oliver explains. “90% of Gen Z plays games. 70% expect to earn rewards.”

So, what will effectively introduce them to Bitcoin? In Oliver’s mind, the answer is simple: games that don’t feel preachy but still plant the orange pill.

Learn more at Jippi.app

That’s exactly what Jippi is. Based in Austin, Texas, the team has created a mobile augmented reality (AR) game that rewards players in bitcoin and sneakily teaches them why sound money matters.

“It’s Pokémon GO… but for sats,” Oliver puts it succinctly.

Jippi is like Pokemon Go, but for sats

Oliver’s Bitcoin journey, like many in the space, began long before he was ready. A former colleague had tried planting the seed years earlier, handing him a copy of The Bitcoin Standard. But the moment passed.

It wasn’t until the chaos of 2020 when lockdowns hit, printing presses roared, and civil liberties shrank that the message finally landed for him.

“The government got so good at doing reverse Robin Hood,” Oliver explains. “They steal from the working population and reward the rich.”

By 2020, though, the absurdity of the covid hysteria had caused his eyes to be opened and the orange light seemed the best path back to freedom.

He left the UK for Austin “one of the best places for Bitcoiners,” he says, and dove headfirst into the industry, working at Swan for a year before founding Jippi on PlebLab’s accelerator program.

Jippi’s flagship game lets players roam their cities hunting digital creatures, Bitcoin Beasts, tied to real-world locations. Catching them requires answering Bitcoin trivia, and the reward is sats.

No jargon. No hour-long lectures. Just gameplay with sound money principles woven right in.

The model is working. At a recent hackathon in Austin, Jippi beat out 14 other teams to win first place and $15,000 in prize money.

Oliver of Jippi won Top Builder Season 2 — PlebLab on X

“We’re backdooring Bitcoin education,” Oliver admits. “And while we’re at it, encouraging people to get outside and touch grass.”

Not everyone’s been thrilled. When Jippi team members visited one of the more liberal-leaning places in Texas, UT Austin, to test interest in Bitcoin, they found some seriously committed no-coiners on the campus.

“One young woman told me, ‘I would rather die than talk about Bitcoin,'” Oliver recalls, highlighting the cultural resistance that’s built up among younger demographics.

This resistance is backed by hard data. According to Oliver, some of the Bitcoin podcasters they met with in the space to do market research reported that less than 1% of their listeners are from Gen Z and that number is dropping.

“Unless we find a way to capture their interest in a meaningful way, there’s going to be a big problem around trying to sway Gen Z away from the siren call of s***coins and crypto casinos and towards Bitcoin,” Oliver warns.

Jippi’s next big move is Las Vegas, where they’ll launch the Beast Catch experience at the Venetian during a major Bitcoin event. To mark the occasion, they’re opening up six limited sponsorship spots for Bitcoin companies, each one tied to a custom in-game beast.

Jippi looks to launch a special event at Bitcoin 2025

“It’s real estate inside the game,” Oliver explains. “Brands become allies, not intrusions. You get a logo, company name, and call to action, so we can push people to your site or app.”

Bitcoin Well—an automatic self-custody Bitcoin platform—has claimed Beast #1. Only five exclusive spots remain for Bitcoin companies to “beastify their brand” through Jippi’s immersive AR game.

“I love the Jippi mission. I think gamified learning is how we will onboard the next generation and it’s exciting to see what the Jippi team is doing! I love working with bitcoiners towards our common mission – bullish!” said Adam O’Brien, Bitcoin Well CEO.

Jippi’s sponsorship model is simple: align incentives, respect users, and support builders. Instead of throwing ad money at tech giants, Bitcoin companies can connect with new users naturally while they’re having fun and earning sats in the process.

For Bitcoin companies looking to reach a younger demographic, this represents a unique opportunity to showcase their brand to up to 30,000 potential customers at the Vegas event.

Jippi Bitcoin Beast partnership

While Jippi’s current focus is simple, get the game into more cities, Oliver sees a future where AR glasses and AI help personalize Bitcoin education even further.

“The magic is going to really happen when Apple releases the glasses form factor,” he says, describing how augmented reality could enhance real-world connections rather than isolate users.

In the longer term, Jippi aims to evolve from a free-to-play model toward a pay-to-play version with higher stakes. Users would form “tribes” with friends to compete for substantial bitcoin prizes, creating social connections along with financial education.

Unlike VC-backed startups, Jippi is raising funds pleb style via Timestamp, an open investment platform for Bitcoin companies.

“You don’t have to be an accredited investor,” Oliver explains. “You’re directly supporting the parallel Bitcoin economy by investing in Bitcoin companies for equity.”

Anyone can invest as little as $100. Perks include early access, exclusive game content, and even creating your own beast design with your name/pseudonym and unique game lore. Each investment comes with direct ownership of an early-stage Bitcoin company like Jippi.

For Oliver, this is more than just a business. It’s about future-proofing Bitcoin adoption and ensuring Satoshi’s vision lives on, especially as many people are lured by altcoins, NFTs, and social media dopamine.

“We’re on the right side of history,” he says firmly. “I want my grandkids to know that early on in the Bitcoin revolution, games like Jippi helped make it stick.”

In a world increasingly absorbed by screens and short attention spans, Jippi’s combination of outdoor play, sats rewards, and Bitcoin education might be exactly the bridge Gen Z needs.

Interested in sponsoring a Beast or investing in Jippi? Reach out to Jippi directly by heading to their partnerships page on their website or visit their Timestamp page to invest in Jippi today.

@ 000002de:c05780a7

I enjoy Jonathan Pageau's perspectives from time to time. He is big on myth and symbolic signs in culture and history. I find this stuff fascinating as well. I watched this video last week, and based on the title, I was thinking... hmm, I wonder if it is a review of Return of the Strong Gods. It wasn't, but it really flows with the thesis of that book. You should read it if you haven't, and before you do, go check out @SimpleStacker's review of it.

Pageau starts the video by talking about the concept of "watching the clown." He uses Ye as the clown. Ye has been a leading indicator in the past when he publicly claimed he was a Christian and began making music and holding church services. Now he's going "off the rails" seemingly with his Hitler songs and art. Clearly, the stigma of Hitler will not last forever. It's hard for us to realize this. At least for someone of my age, but Pageau points out that eventually, the villains of history become less of a stand-in for Satan and more of a purely historical figure. He mentions Alexander the Great as a man who did incredibly evil things, but today we just read about him in school and don't really think about it too much. One day, that will be the way Hitler is viewed. Sure, evil, but the power of using him as the mythical Satan will wane.

The most interesting point I took away from this video, though, was that the post-war consensus was built on a dark secret. Now, it's not a secret to me, but at some point, it was. And this secret is a deep flaw in the current state of the West that keeps affecting us in negative ways. The secret is that in order to defeat Hitler and the Nazis, the West allied itself with the Soviets. Stalin. An incredibly evil man and an ideology that has led to the death and suffering of more humans than the Nazis. This is just a fact, but it's so dark that we don't talk about it.

For many years as I began to study Communism and the Soviet Union I began to question why on earth did the allies align themselves with Stalin. Obviously it was for stratigic reasons. I get it. But the fact that this topic is not really discussed in our culture has had a dark effect. Now, I'm not interested in figuring out if Stalin was more evil than Hitler or if Fascism is worse that Communism. I think this misses the point. The point is that today if soneone has Nazi symbols it is very likely not gonna go well for them but Communist symbols are usually just fine. We see the ideas of Socialism discussed openly without concern. Its popular even. Fascism on the other hand is always (until recently) masked at best.

Today we are seeing more and more people openly talk about this reality, and it is a signal that the WW2 consensus is breaking. As people age out and our collective memory fades, this lie will become more visible because the mythical view of Hitler will fade. This will allow people to be more objective about viewing the decisions of the past. I don't recall the book discussing this directly, but it is an interesting connection for sure.

I recommend watching The World War II Consensus is Breaking Down by Jonathan Pageau.

https://stacker.news/items/985962

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Tokyo-listed investment firm Metaplanet has officially surpassed El Salvador in bitcoin holdings after its biggest-ever single purchase of the scarce digital asset.

On May 12, 2025, the company announced it had bought 1,241 Bitcoin (BTC) for approximately $123.8 million, or ¥18.4 billion. The average price per coin was about $102,111, marking the firm’s largest purchase to date.

This latest buy brings Metaplanet’s total bitcoin reserves to 6,796 BTC, worth over $700 million.

Metaplanet on X

That puts Metaplanet ahead of El Salvador, the Central American nation that made headlines in 2021 for adopting bitcoin as legal tender. According to its National Bitcoin Office, El Salvador currently holds 6,174 BTC, worth roughly $642 million.

El Salvador bitcoin holdings — bitcoin.gob.sv

“Metaplanet now holds more bitcoin than El Salvador. From humble beginnings to rivaling nation-states, we’re just getting started,” said CEO Simon Gerovich on X after the company’s announcement.

The Japanese investment company started its bitcoin treasury strategy in April 2024 and has become the largest corporate holder of bitcoin in Asia and 11th globally. It aims to hold 10,000 BTC by the end of 2025.

Metaplanet is now the 11th largest corporate holder of bitcoin — BitcoinTreasuries

To fund these purchases, the firm has turned to bond issuances, including zero-percent bonds. In early May, Metaplanet issued $25 million worth of 0% bonds under its EVO FUND program to finance bitcoin buys without diluting shares or taking on traditional debt.

And Metaplanet’s strategy seems to be working. Its BTC Yield — a proprietary metric that measures bitcoin accumulation per share — is 38% for Q2 2025 so far. In previous quarters, the firm reported 95.6% in Q1 and a whopping 309.8% in Q4 2024.

The stock price has also gone up 1,800% since May 2024 and 51% in 2025 alone, currently trading above 550 JPY.

Metaplanet is often called “Japan’s MicroStrategy”, a reference to the U.S.-based company Strategy (formerly MicroStrategy) led by Bitcoin advocate Michael Saylor. Strategy is the world’s largest corporate bitcoin holder with over 568,840 BTC in its coffers, worth more than $58 billion.

Like Strategy, Metaplanet is using creative financing tools such as convertible bonds and non-dilutive bond issuance to build a big bitcoin treasury. These financial instruments give the company the ability to fund further bitcoin purchases without diluting shareholders’ value.

Metaplanet is buying bitcoin very rapidly. This has become a trend in the corporate world, where private companies are challenging nation-states in the digital asset space.

Unlike governments which face regulatory and political hurdles, corporations like Metaplanet can move quickly and decisively. Since 2020 over 80 publicly traded companies have collectively bought more than 632,000 BTC worth over $65 billion.

This is a fundamental shift in how companies manage their treasuries — moving away from cash or bonds and towards the digital scarcity that bitcoin presents.

This creates a new form of financial power where corporations can hold a significant portion of a finite asset, unlike fiat currencies which governments can print to infinity.

@ c1e6505c:02b3157e

This is day two of testing the Leica Summaron 35mm f2.8 on the Fujifilm X-Pro2.

The first part of this story you can find here on StackerNews**

TL;DR: I think I’m really enjoying this lens.

I went into it thinking I’d probably just sell it since it was gifted to me - assumed I wouldn’t like it. But after just a couple of days with it mounted on the X-Pro2, I’ve been surprisingly drawn to it.

Shooting wide open at f2.8 (which is how I’m testing it - to best reveal the lens’s character), the soft roll-off is really pleasing. It feels organic. The lens is over 50 years old, so I expected some quirks-but the quality feels natural, not overly “vintage". Takes the digital edge off.

The short focus throw is also really nice. Compared to the Summicron 35mm f2 v3 I usually shoot on my M262 (which has a longer throw), the Summaron feels tighter and more responsive when zone focusing.

One gripe: the infinity lock. It’s kind of annoying. I find myself accidentally locking it too often, but I’m getting used to holding the button down as I rotate the ring. I’ve read others complain about it, so I know I’m not alone there.

Most of these shots were from a bike ride to the river - about 6 miles out to swim and enjoy the sun. Perfect day for making a few photos.

This kind of work is honestly just fun. I enjoy the process, and even more so once I’m happy with the results and can share them.

Still building confidence in my work over time. I think I’m slowly refining my style - even if the subject matter is simple. Easier said than done, as any editor/curator knows (and I say this as one through NOICE Magazine).

Let me know what you think. I’ll try to upload higher resolution versions this time around (but not too high).

*Also, I use a program called Dehancer for creating the grain in these photographs. I highly recommend the program actually, I've been using it for a long time. If you would like to try it out, I have a promo code. Use "Pictureroom" for 10% off I believe.

You can further support me and my work by sending sats to colincz\@getalby.com. Thank you.

(note* this is being publised from the updated Primal reads client)

@ 000002de:c05780a7

I've been trying out Arch Linux again and the thing that always surprises me is pacman. The way it works seems so unintuitive to me coming from the apt, yum, and dnf worlds.

I know I will get it and it will become internalized but I just wonder what the designer was thinking when making the flags/commands.

https://stacker.news/items/985808

@ 9ca447d2:fbf5a36d

American Bitcoin, a bitcoin mining company backed by President Donald Trump’s sons, is going public in a new merger deal with Gryphon Digital Mining. Investors and political observers are taking notice as it presents a mixture of Bitcoin, Wall Street and the Trump brand.

This reverse merger allows for American Bitcoin Corporation to become a publicly traded company. This will happen through a stock-for-stock merger with Gryphon Digital Mining, a small-cap bitcoin miner already listed on the Nasdaq.

Once the deal is done, the new company will be called American Bitcoin and will trade on the Nasdaq under the ticker symbol ABTC. The merger is expected to close in the 3rd quarter of 2025.

Eric Trump, who will be the Co-Founder and the Chief Strategy Officer, said:

“Our vision for American Bitcoin is to create the most investable Bitcoin accumulation platform in the market.”

The Trump family’s involvement has gotten a lot of attention. Eric Trump and Donald Trump Jr. launched American Bitcoin in March this year with digital asset infrastructure company Hut 8, which owns 80% of American Bitcoin.

American Bitcoin leadership team — Hut 8 presentation

After the merger, American Bitcoin shareholders — including the Trump brothers and Hut 8 — will own about 98% of the new company. Gryphon shareholders will own 2% even though Gryphon is the public company facilitating the merger.

Instead of an IPO (Initial Public Offering), American Bitcoin is going public through what’s called a reverse merger. This means it will take over Gryphon’s public listing.

This is often faster and simpler than a traditional IPO. It allows American Bitcoin to access public capital markets while maintaining operational and strategic control.

Hut 8 CEO Asher Genoot said the merger is a big step forward for the company. “By taking American Bitcoin public, we expect to unlock direct access to dedicated growth capital independent of Hut 8’s balance sheet,” Genoot said.

The announcement sent Gryphon’s stock soaring. Shares rose over 280% and Hut 8’s stock went up over 11%. Clearly investors are interested in bitcoin-focused public companies when the asset itself is close to its previous all-time high.

But not everyone is buying. Some investors and analysts are questioning what Gryphon is actually bringing to the table. Gryphon won’t have a seat on the board or any representation in the new management team. Their role seems to be just to provide the public listing.

Many questions remain unanswered because there are no details on mining operations and what Gryphon’s role is beyond the merger.

American Bitcoin’s goal goes far beyond just mining bitcoin. It wants to become a national bitcoin reserve builder and a major player in that space by storing large amounts of bitcoin as a strategic asset.

The company plans to take “capital-light” advantage of Hut 8’s existing infrastructure, so there won’t be any need to build massive new data centers. Hut 8 already manages over 1,000 megawatts of energy capacity, and apparently, they will handle all the mining operations.

This is happening at a tough time for the mining industry in the U.S. and globally.

Profit margins are shrinking, and companies are really feeling the pinch of high operational costs. Hut 8 just reported a 58% drop in revenue and a $134 million net loss for the first quarter of 2025.

@ 000002de:c05780a7

I completely missed this until yesterday. I was listening to our local news talk station and it came up. They had some people that were pretty knowledgeable about prostate cancer on. They talked about other presidents being tested while in office for it. They came to conclusion that it is possible that Biden wasn't having his PSA checked. This is pretty normal for a old dude his age. But it is not normal for a President his age.

My thought is much simpler.

We know his doctors, the media, and his admin were lying about his health when he was in office. Hello! Anyone paying attention and not invested in his regime knew he was declining mentally in front of our very eyes. They covered for him over and over again. Only those that don't pay attention or discounted his critics completely was surprised by his debate performance.

To be clear though, Biden is far from the first president to do this. Wilson, FDR, Kennedy, and Reagan all had issues and they were kept from the public. If we learned these things in school we might actually have a public that thinks critically once and a while.

So, with that in mind do you really think the regime would not withhold medical info about this cancer? Come on. Don't be naive. He clearly was not in charge 100% of the time while in office and the regime wanted to maintain power. Sharing that he had prostate cancer would not be on the menu.

Politics is like a drug that numbs the brain. Because people don't like one party or person they retard their thinking. Its the same thing as happens in sports. Fans of one team see the same play completely differently from the other team's fans. Politics and the investment into parties kills most people's objectivity.

I don't trust liars. It honestly blows my mind how trusting people can be of professional liars. Both parties are full of liars. Trump is a liar and those opposing him are liars. We are drowning in lies. You can vote for a lessor of two evils but never forget what they are.

https://stacker.news/items/985791

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Bitcoin-focused investment firm Twenty One Capital has made headlines after buying 4,812 BTC worth $458.7 million, making it the third-largest corporate holder of the scarce digital asset.

The move is a big and public one towards becoming the “ultimate Bitcoin investment vehicle” according to its leadership, and is turning heads in both bitcoin and tradfi world.

Tether, the issuer of the world’s largest stablecoin, bought the bitcoin on behalf of Twenty One Capital.

According to a filing with the U.S. Securities and Exchange Commission (SEC) on May 13, Tether acquired the bitcoin on May 9 at an average price of $95,319 per coin.

Twenty One Capital was launched in April 2025 through a SPAC merger with Cantor Equity Partners, a Cayman Islands-based firm affiliated with Wall Street giant Cantor Fitzgerald. The company is backed by Tether, Bitfinex exchange and Japanese investment giant SoftBank.

Related: Cantor Fitzgerald, Tether and SoftBank Launch $3B Bitcoin Venture

The firm is led by Jack Mallers, founder of the bitcoin payments app Strike, who has been vocal about bitcoin business models.

“We want to be the ultimate vehicle for the capital markets to participate in Bitcoin… building on top of Bitcoin,” said Mallers in an interview. “So we are a Bitcoin business at our core.”

At launch, Twenty One Capital had 31,500 bitcoin on the balance sheet with plans to get to at least 42,000 BTC.

The breakdown of that initial allocation was 23,950 BTC from Tether, 10,500 BTC from SoftBank and about 7,000 BTC from Bitfinex—all to be converted into equity at $10 per share.

The company is openly modeling its strategy after what Bitcoiners call “Saylorization”—a term coined after Michael Saylor, executive chairman of Strategy, who started large-scale bitcoin accumulation by corporations in 2020.

“Twenty One Capital isn’t just stacking sats,” said Bitcoin advocate Max Keiser, “It’s leading a generational shift in corporate capital allocation … Jack Mallers is taking the Saylor playbook and turning it into an arms race.”

The strategy is simple: use bitcoin per share as a metric instead of earnings per share, prioritize bitcoin accumulation over short-term profits, and use the capital markets to fund purchases. Mallers said:

“We do intend to raise as much capital as we possibly can to acquire bitcoin. We will never have bitcoin per share negative… Our intent is to make sure when you are a shareholder of Twenty One that you are getting wealthier in Bitcoin terms.”

The bitcoin purchase was made at a time of growing market momentum.

On May 14, bitcoin hit $105,000 briefly before settling at around $104,000—a 7.5% gain in the past week. Retail buying has also picked up, with purchases under $10,000 up 3.4% over two weeks, suggesting continued bullishness.

@ 9ca447d2:fbf5a36d

KYC database of Coinbase, the largest U.S. digital asset exchange, has been breached and up to 1% of monthly active users, or around 100,000 customers, have had their personal info stolen.

Hackers reportedly bribed overseas customer support agents and contractors to leak internal company info and user data. They then demanded $20 million and threatened to release the stolen data if Coinbase didn’t pay.

Instead of paying the ransom, Coinbase said no and is setting up a $20 million reward fund for anyone who can help catch the hackers.

“They then tried to extort Coinbase for $20 million to cover this up. We said no,” the company said in a blog post. “Instead of paying the $20 million ransom, we’re establishing a $20 million reward fund.”

So what’s been stolen? The breach, which was first disclosed in a filing with the U.S. Securities and Exchange Commission (SEC), did not involve any theft of customer funds, login credentials, private keys or wallets.

But the hackers did get:

• Full names
• Addresses
• Phone numbers
• Email addresses
• Last 4 digits of Social Security numbers
• Bank account numbers and some bank identifiers
• Government ID images (driver’s licenses, passports, etc.)
• Account balances and transaction history
• Internal corporate documents and training materials

Coinbase says Prime accounts were not affected and no passwords or 2FA codes were stolen.

According to Coinbase, the attackers targeted outsourced support agents in countries like India. They were offering cash bribes in exchange for access to the company’s internal customer support tools.

“What these attackers were doing was finding Coinbase employees and contractors based in India who were associated with our business process outsourcing or support operations, that kind of thing, and bribing them in order to obtain customer data,” said Philip Martin, Coinbase’s Chief Security Officer.

Coinbase said it first saw suspicious activity in January 2025 but didn’t get a direct email from the threat actors until May 11. The email had evidence of stolen data and the ransom demand.

Coinbase quickly launched an investigation, fired all the involved support agents and notified law enforcement. It also started notifying users via email on May 15.

The Coinbase data breach has hit it hard, financially and publicly. The company estimates it will spend $180-$400 million on security upgrades, reimbursements and other remediation.

Coinbase’s stock also took a hit, dropping 6.4% after the news broke, before rebounding.

Analysts say this couldn’t have come at a worse time, as Coinbase is about to be added to the S&P 500 index – a big deal for any publicly traded company.

It’s definitely an unfortunate timing. “This may push the industry to adopt stricter employee vetting and introduce some reputational risks,” said Bo Pei, analyst at U.S. Tiger Securities.

Coinbase will reimburse any customers who were tricked into sending their digital assets to the attackers as part of social engineering scams. They’ve also introduced new security measures:

• Extra ID verification for high-risk withdrawals
• Scam-awareness prompts
• A new U.S.-based support center
• Stronger insider threat monitoring
• Simulation testing for internal systems

Affected customers have already been notified and the exchange is working with U.S. and international law enforcement to track down the attackers.

This is part of a larger trend in the digital assets world. Earlier this year, Bybit, another exchange, was hit with a $1.5 billion theft, dubbed the biggest digital asset heist in history.

Research from Chainalysis shows over $2.2 billion was stolen from digital asset platforms in 2024 alone.

@ 21335073:a244b1ad

The other day, I had the privilege of sitting down with one of my favorite living artists. Our conversation was so captivating that I felt compelled to share it. I’m leaving his name out for privacy.

Since our last meeting, I’d watched a documentary about his life, one he’d helped create. I told him how much I admired his openness in it. There’s something strange about knowing intimate details of someone’s life when they know so little about yours—it’s almost like I knew him too well for the kind of relationship we have.

He paused, then said quietly, with a shy grin, that watching the documentary made him realize how “odd and eccentric” he is. I laughed and told him he’s probably the sanest person I know. Because he’s lived fully, chasing love, passion, and purpose with hardly any regrets. He’s truly lived.

Today, I turn 44, and I’ll admit I’m a bit eccentric myself. I think I came into the world this way. I’ve made mistakes along the way, but I carry few regrets. Every misstep taught me something. And as I age, I’m not interested in blending in with the world—I’ll probably just lean further into my own brand of “weird.” I want to live life to the brim. The older I get, the more I see that the “normal” folks often seem less grounded than the eccentric artists who dare to live boldly. Life’s too short to just exist, actually live.

I’m not saying to be strange just for the sake of it. But I’ve seen what the crowd celebrates, and I’m not impressed. Forge your own path, even if it feels lonely or unpopular at times.

It’s easy to scroll through the news and feel discouraged. But actually, this is one of the most incredible times to be alive! I wake up every day grateful to be here, now. The future is bursting with possibility—I can feel it.

So, to my fellow weirdos on nostr: stay bold. Keep dreaming, keep pushing, no matter what’s trending. Stay wild enough to believe in a free internet for all. Freedom is radical—hold it tight. Live with the soul of an artist and the grit of a fighter. Thanks for inspiring me and so many others to keep hoping. Thank you all for making the last year of my life so special.

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Donald Trump’s recent four-day visit took the President to Saudi Arabia, Qatar, and the United Arab Emirates. This visit has intertwined diplomatic relations with business interests, while simultaneously influencing the bitcoin market.

In Qatar, the President met with Emir Tanim bin Hamad Al Thani, resulting in over $243 billion in deals including major defense agreements, according to Bloomberg.

On May 15, the President made his visit to the Sheikh Zayed Grand Mosque in Abu Dhabi alongside Crown Prince Khaled bin Mohamed Al Nahyan. This occurs as the Trump family expands its business presence in the Middle East.

The Trump Organization is developing luxury properties across the region, including Trump Tower Dubai, real estate projects in Riyadh, and development in Jeddah and Oman.

Donald Trump and Mohammed bin Salman in King Khalid International Airport — NBCNews

Eric Trump publicly announced construction plans for Trump Tower Dubai just last month, highlighting the family’s ongoing commercial footprint in the region.

These business connections extend into the digital asset ecosystem as UAE-backed investment firm MGX recently announced it would use USD1, World Liberty Financial’s stablecoin to support a $2 billion investment in Binance, the world’s largest digital asset exchange, according to APNews.

This connection between Trump-aligned interests and major digital asset investments creates a potential avenue for market influence. 

Historically, stability in the Middle East, especially among oil-rich nations, reduces global market volatility. This encourages risk appetite among investors, often leading to increased allocations to digital assets like bitcoin.

Middle East diplomacy directly affects global oil prices. Stable oil prices can lower inflation expectations and lead to interest rate cuts by the Fed. Lower rates lead to an increase in liquidity, having positive effects on bitcoin, an asset that benefits from money printing.

Related: Fed Rate Cuts Could Lead to Major Price Swings for Bitcoin

On the investment front, Abu Dhabi’s Wealth Fund, Mubadala Investment Company, has been focused on increasing their shares in BlackRock’s iShares Bitcoin Trust (IBIT).

According to a 13F filing with the U.S. Securities and Exchange Commission, Mubdala held 8.7 million IBIT shares, totaling $408.5 million as of March 31, 2025. 

The Abu Dhabi Wealth Fund increased its shares by 500,000 since its last filing in December of 2024.

Back in March, the United States created a Strategic Bitcoin Reserve. The executive order states that the U.S. will not sell the bitcoin they already hold, and will create budget-neutral ways to increase their holdings.

The time has come where governments and wealth funds alike are jumping on board the Bitcoin train.

Trump’s recent visit to the Middle East illustrates how financial, diplomatic, and personal interests are becoming increasingly intertwined with Bitcoin and digital assets, serving as a new axis of influence in the U.S.-Middle East relations.

The combination of diplomatic progress and business expansion has heightened short-term volatility and trading volumes in the bitcoin market.

Trump’s business and digital asset ties in the region may further boost institutional interest and create an opportunity for more players to enter the market.

@ 57d1a264:69f1fee1

You’ve probably seen it before.

You open an agency’s website or a freelancer’s portfolio. At the very top of the homepage, it says:

We design for startups.

You wait 3 seconds. The last word fades out and a new one fades in:

We design for agencies.

Wait 3 more seconds:

We design for founders.

I call this design pattern The Wheel of Nothing: a rotating list of audience segments meant to impress through inclusion and draw attention through motion… for absolutely no reason.

Revered brand studio Pentagram recently launched a new website. To my surprise, the homepage features the Wheel of Nothing front and center, boldly claiming:

We design Everything for Everyone…before cycling through more specific combinations every few seconds.

Dan Mall, a husband, dad, teacher, creative director, designer, founder, and entrepreneur from Philly. I share as much as I can to create better opportunities for those who wouldn’t have them otherwise. Most recently, I ran design system consultancy SuperFriendly for over a decade.

Read more at Dans' website https://danmall.com/posts/the-wheel-of-nothing/

https://stacker.news/items/986392

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Bahrain-based Al Abraaj Restaurants Group has made history by becoming the first publicly-traded company in the Middle East to add bitcoin to its corporate treasury. This is a major step forward for regional bitcoin adoption.

On May 15, 2025, Al Abraaj Restaurants Group, a well-known restaurant chain listed on the Bahrain Bourse, announced it had bought 5 bitcoin (BTC) as part of a new treasury strategy. This makes the company the first in Bahrain, the GCC and the Middle East to officially hold bitcoin as a reserve asset.

Al Abraaj adds bitcoin to its treasury — Zawya

This is a growing trend globally where companies are treating bitcoin not just as an investment but as a long-term store of value. Major companies like Strategy, Tesla and Metaplanet have already done this — and now Al Abraaj is following suit.

Metaplanet recently added 1,241 BTC to its treasury, boosting the company’s holdings above El Salvador’s.

Related: Metaplanet Overtakes El Salvador in Bitcoin Holdings After $126M Purchase

“Our initiative towards becoming a Bitcoin Treasury Company reflects our forward-thinking approach and dedication to maximizing shareholder value,” said Abdulla Isa, Chairman of the Bitcoin Treasury Committee at Al Abraaj.

Al Abraaj’s move is largely inspired by Michael Saylor, Executive Chairman of Strategy, the world’s largest corporate holder of bitcoin. Saylor’s strategy of allocating billions to bitcoin has set a model that other companies — now including Al Abraaj — are following.

A photo shared by the company even showed a meeting between an Al Abraaj representative and Saylor, with the company calling itself the “MicroStrategy of the Middle East”.

“We believe that Bitcoin will play a pivotal role in the future of finance, and we are excited to be at the forefront of this transformation in the Kingdom of Bahrain,” Isa added.

To support its bitcoin initiative, Al Abraaj has partnered with 10X Capital, a New York-based investment firm that specializes in digital assets.

10X Capital has a strong track record in bitcoin treasury strategies, and recently advised Nakamoto Holdings on a $710 million deal — the largest of its kind.

With 10X’s help, Al Abraaj looks to raise more capital and increase its bitcoin holdings over time to maximize bitcoin-per-share for its investors. The company will also develop Sharia-compliant financial instruments so Islamic investors can get exposure to bitcoin in a halal way.

“Bahrain continues to be a leader in the Middle East in Bitcoin adoption,” said Hans Thomas, CEO of 10X Capital. He noted, with a combined GDP of $2.2 trillion and over $6 trillion in sovereign wealth, the GCC now has its first publicly listed bitcoin treasury company.

This is not just a first for Al Abraaj — it’s a first for the region. Bahrain has been positioning itself as a fintech hub and Al Abraaj’s move will encourage more non-fintech companies in the region to look into bitcoin.

The company said the decision was made after thorough due diligence and is in line with the regulations set by the Central Bank of Bahrain (CBB). Al Abraaj will be fully compliant with all digital asset transaction rules, including transparency, security and governance.

A special Bitcoin Committee has been formed to oversee the treasury strategy. It includes experienced bitcoin investors, financial experts and portfolio managers who will manage risk, monitor market conditions and ensure best practices in custody and disclosure.

The initial purchase was 5 BTC, but Al Abraaj sees this as just the beginning. The company stated that there are plans in motion to allocate a significant portion of their treasury into bitcoin over time.

According to the company’s reports, Al Abraaj is financially sound with $12.5 million in EBITDA in 2024. This strong financial foundation gives the company the confidence to explore new strategies like bitcoin investment.

@ da8b7de1:c0164aee

Blykalla svéd fejlesztő következő tőkebevonási köre augusztus végéig

A svéd Blykalla, amely fejlett ólom-hűtésű gyorsreaktorokat (SEALER) fejleszt, augusztus végéig tervezi következő tőkebevonási körét. A vállalat nemrég 7,3 millió dolláros befektetést szerzett, amellyel összesen már 20 millió dollárnyi forrást gyűjtött össze. A SEALER technológia jelentősen hatékonyabb üzemanyag-felhasználást ígér, akár 140-szeres hatékonysággal a hagyományos könnyűvizes reaktorokhoz képest. Az első két reaktort Svédországban tervezik megépíteni, de már ukrán és más európai, valamint kanadai partnerekkel is tárgyalnak. A következő lépés a tesztreaktor megépítése és az engedélyezési folyamat elindítása, amelyet 2025-re terveznek lezárni. A vállalat célja, hogy technológiai szolgáltatóként jelenjen meg, nem pedig üzemeltetőként[2].

Amerikai szenátorok törvényjavaslata Kína és Oroszország nukleáris befolyása ellen

Amerikai republikánus és demokrata szenátorok közösen nyújtottak be törvényjavaslatot, amelynek célja Kína és Oroszország növekvő nemzetközi nukleáris befolyásának visszaszorítása. Az International Nuclear Energy Act egy új hivatalt hozna létre, amely a nukleáris exportot, finanszírozást és szabályozási szabványosítást erősítené. A törvényjavaslat egy alapot is létrehozna a nemzetbiztonság szempontjából fontos projektek finanszírozására, valamint kétévente kabinet szintű egyeztetést írna elő a nukleáris biztonságról és ipar-politikai kérdésekről. A kezdeményezés hátterében az elektromos áram iránti várható keresletnövekedés és a szektor stratégiai jelentősége áll[3].

India 49%-os külföldi tulajdon engedélyezését fontolgatja a nukleáris szektorban

India fontolgatja, hogy akár 49%-os külföldi tulajdont is engedélyezzen atomerőműveiben, hogy elérje ambiciózus nukleáris kapacitásbővítési céljait és csökkentse szén-dioxid-kibocsátását. Jelenleg a külföldi befektetők számára tilos az atomerőművekben való tulajdonszerzés, de a kormány tervezi a szabályozás lazítását, beleértve a nukleáris felelősségi törvények enyhítését is. A cél az, hogy 2047-re 12-ről 100 gigawattra növeljék az ország nukleáris kapacitását. Bármilyen külföldi befektetéshez továbbra is kormányzati jóváhagyás szükséges lenne[4].

NRC: végleges környezeti jelentés a Summer-1 engedélymegújításáról

Az amerikai Nukleáris Szabályozási Bizottság (NRC) közzétette a Summer-1 atomerőmű engedélymegújításához kapcsolódó végleges környezeti hatástanulmányát. A jelentés szerint nincs olyan jelentős környezeti hatás, amely akadályozná a 966 MWe teljesítményű reaktor további 20 évig tartó üzemeltetését 2042 után. A vizsgálat alternatív energiaforrásokat is értékelt, de egyik sem bizonyult jobbnak a jelenlegi atomenergia-használatnál. A Summer-1 egység különálló a befejezetlen Summer-2 és -3 blokkoktól, amelyek építését 2017-ben leállították[5].

Nemzetközi nukleáris hatósági és technológiai fejlemények

A szlovéniai Portorozban május közepén tartották a közép-európai nukleáris hatóságok éves találkozóját, ahol a biztonsági és technológiai együttműködés volt a fókuszban. Emellett a BME megalapította a Mikro- és Kis Moduláris Reaktorok Kompetenciaközpontját, amely a magyarországi SMR-technológia fejlesztését és elterjesztését támogatja[6][7].

---

Hivatkozások

• nucnet.org
• ignition-news.com
• investing.com
• energynews.oedigital.com
• ans.org
• pakspress.hu
• mandiner.hu

@ 58537364:705b4b85

คนเรามักจะเห็นคุณค่าของสิ่งใด ส่วนใหญ่ก็ใน ๒ สถานการณ์คือ หนึ่ง ตอนที่ยังไม่ได้มา หรือ สอง ตอนที่เสียไปแล้ว

อันนี้มันเป็นโศกนาฏกรรม ที่เกิดขึ้นกับผู้คนจำนวนมาก การที่คนเรามีสิ่งดีๆ แต่ว่าเราไม่เห็นคุณค่า เพราะว่าเรามองออกไปนอกตัว ไปเห็นแต่สิ่งที่ตัวเองไม่มี อยากจะได้มา

คล้ายๆ กับเรื่อง หมาคาบเนื้อในนิทานอีสป ตอนเด็กๆ เราคงจำได้ มีหมาตัวหนึ่งคาบเนื้อมา เนื้อชิ้นใหญ่เลย มันดีใจมากแล้วมันก็วิ่งไปยังที่ที่ มันจะได้กินเนื้ออย่างมีความสุข มีช่วงหนึ่งก็ต้องเดินข้ามสะพาน มันก็ชะโงกหน้าไปมองที่ลำธารหรือลำคลอง

ก็เห็นเงาตัวเอง เงานั่นมันก็ใหญ่ แล้วมันก็พบว่าในเงานั้น เนื้อในเงามันใหญ่กว่าเนื้อที่ตัวเองคาบ มันอยากได้เนื้อก้อนนั้นมากเลย เพราะว่ามันเป็นก้อนที่ใหญ่กว่า

มันก็เลยอ้าปาก เพื่อที่จะไปงับเนื้อในเงานั้น พอมันอ้าปาก ก็ปรากฏว่าเนื้อในปาก ก็หลุดตกลงแม่น้ำ แล้วเนื้อในเงานั้นก็หายไป เป็นอันว่าหมดเลย อดทั้ง 2 อย่าง .

ฉะนั้น คนเราถ้าหากเรา กลับมาเห็นคุณค่าของสิ่งที่เรามีอยู่ เราจะมีความสุขได้ง่าย อาจจะไม่ใช่สิ่งของ อาจจะไม่ใช่ผู้คน แต่อาจจะเป็นสุขภาพของเรา

อาจจะได้แก่ ลมหายใจของเรา ที่ยังหายใจได้ปกติ รวมถึงการที่ เรายังเดินเหินไปไหนมาไหนได้ การที่เรายังมองเห็น การที่เรายังได้ยิน

หลายคนมีสิ่งนี้อยู่ในตัว แต่กลับไม่เห็นค่า และไม่รู้สึกว่าตัวเองโชคดี กลับไปมองว่า ฉันยังไม่มีโน่นยังไม่มีนี่ ไม่มีบ้าน ไม่มีรถ ไม่มีเงิน

รู้สึกว่าทุกข์ระทมเหลือเกิน

ทำไมฉันจึงลำบากแบบนี้ ทั้งที่ตัวเองก็มีสิ่งดีๆ ในตัว สุขภาพ ความปกติสุข อิสรภาพที่เดินไปไหนมาไหนได้

แต่กลับไม่เห็นค่า เพราะว่ามัวแต่ไปสนใจสิ่งที่ตัวเองยังไม่มี

ซึ่งเป็นอนาคต

ถ้าเราหันกลับมาเห็นคุณค่าของสิ่งที่เรามีอยู่ แล้วก็ไม่ไปพะวงหรือให้ความสนใจกับสิ่งที่ยังไม่มี เราจะมีความสุขได้ง่าย อันนี้คือ ความหมายหนึ่งของการทำปัจจุบันให้ดีที่สุด

…

การทำปัจจุบันให้ดีที่สุด พระอาจารย์ไพศาล วิสาโล

@ 8d34bd24:414be32b

In our culture today, people like to have “my truth” as opposed to “your truth.” They want to have teachers who tell them what they want to hear and worship in the way they desire. The Bible predicted these times.

For the time will come when people will not put up with sound doctrine. Instead, to suit their own desires, they will gather around them a great number of teachers to say what their itching ears want to hear. (2 Timothy 4:3)

My question is, “do we get to choose what we want to believe about God and how we want to worship Him, or does God tell us what we are to believe and how we are to worship Him?”

The Bible makes it clear that He is who He says He is and He expects obedience and worship according to His commands. We do not get to decide for ourselves.

The woman said to Him, “Sir, I perceive that You are a prophet. Our fathers worshiped in this mountain, and you people say that in Jerusalem is the place where men ought to worship.” Jesus said to her, “Woman, believe Me, an hour is coming when neither in this mountain nor in Jerusalem will you worship the Father. You worship what you do not know; we worship what we know, for salvation is from the Jews. But an hour is coming, and now is, when the true worshipers will worship the Father in spirit and truth; for such people the Father seeks to be His worshipers. God is spirit, and those who worship Him must worship in spirit and truth.” (John 4:19-24) {emphasis mine}

In this passage, Jesus gently corrects the woman for worshipping what she does not know. He also says, “God is spirit, and those who worship Him must worship in spirit and truth.” He states what God is (spirit) and how He must be worshipped “in spirit and truth.” We don’t get to define God however we wish, and we don’t get to worship Him any way we wish. God is who He has revealed Himself to be and we must obey Him and worship Him the way He has commanded.

In this next passage, God makes clear that He is holy and we do not get to worship Him any way we wish. We are to interact with Him in the prescribed manner.

Now Nadab and Abihu, the sons of Aaron, took their respective firepans, and after putting fire in them, placed incense on it and offered strange fire before the Lord, which He had not commanded them. And fire came out from the presence of the Lord and consumed them, and they died before the Lord. Then Moses said to Aaron, “It is what the Lord spoke, saying,

‘By those who come near Me I will be treated as holy,\ And before all the people I will be honored.’ ”

So Aaron, therefore, kept silent. (Leviticus 10:1-3) {emphasis mine}

God had prescribed a particular way to approach Him and only those whom He had chosen (priests of the lineage of Aaron). Nadab and Abihu chose to “do it their way” and paid the price for ignoring God’s command. God set an example with them.

God has been gracious enough to reveal Himself, His character, His power, and His commands to us. If we have truly submitted ourselves to His rule, we should hunger for God’s words so we can know Him better and honor Him in obedience.

But now I come to You; and these things I speak in the world so that they may have My joy made full in themselves. I have given them Your word; and the world has hated them, because they are not of the world, even as I am not of the world. I do not ask You to take them out of the world, but to keep them from the evil one. They are not of the world, even as I am not of the world. Sanctify them in the truth; Your word is truth. (John 17:13-17) {emphasis mine}

In today’s culture, everybody likes to claim their own personal truth, but that isn’t how truth works. The truth is not determined by an individual for themselves. It isn’t even determined by a consensus or majority vote. The truth is the truth even if not one person on earth believes it. God speaks truth and God is truth. Our belief or lack thereof doesn’t change the truth, but our lack of belief in the truth, especially the truth as revealed by God in His word, can negatively affect our relationship with God.

God expects us to study His word so we can obey His commands.

For I did not speak to your fathers, or command them in the day that I brought them out of the land of Egypt, concerning burnt offerings and sacrifices. But this is what I commanded them, saying, ‘Obey My voice, and I will be your God, and you will be My people; and you will walk in all the way which I command you, that it may be well with you.’ Yet they did not obey or incline their ear, but walked in their own counsels and in the stubbornness of their evil heart, and went backward and not forward. Since the day that your fathers came out of the land of Egypt until this day, I have sent you all My servants the prophets, daily rising early and sending them. Yet they did not listen to Me or incline their ear, but stiffened their neck; they did more evil than their fathers. (Jeremiah 7:22-26) {emphasis mine}

Today you rarely see someone bowing down to a golden idol, but that doesn’t mean that we are any better at obeying God’s commands or submitting to His will. We still try to make God in our own image so He is a convenience to us and how we want to live our lives. We still put other things ahead of God — family, work, entertainment, fame, etc. Most of us aren’t any more faithful to God than the Israelites were. Just like the Israelites, we put on the trappings of faith but don’t live according to faith and faithfulness.

And He said to them, “Rightly did Isaiah prophesy of you hypocrites, as it is written:

‘This people honors Me with their lips,\ But their heart is far away from Me.\ **But in vain do they worship Me,\ Teaching as doctrines the precepts of men.’\ Neglecting the commandment of God, you hold to the tradition of men.”

He was also saying to them, “You are experts at setting aside the commandment of God in order to keep your tradition. (Mark 7:6-9) {emphasis mine}

How many “churches” and “Christian” leaders teach people according to the culture instead of according to the Word of God? How many tell people what they want to hear and what makes them feel good instead of what they need to hear — the truth as spoken through the Bible? How many church attenders follow a “Christian” leader more than they follow their Creator, Savior, and God? How many church attenders can recite the words of their leaders better than the Holy Scriptures?

I solemnly charge you in the presence of God and of Christ Jesus, who is to judge the living and the dead, and by His appearing and His kingdom: preach the word; be ready in season and out of season; reprove, rebuke, exhort, with great patience and instruction. For the time will come when they will not endure sound doctrine; but wanting to have their ears tickled, they will accumulate for themselves teachers in accordance to their own desires, and will turn away their ears from the truth and will turn aside to myths. But you, be sober in all things, endure hardship, do the work of an evangelist, fulfill your ministry. (2 Timothy 4:1-5) {emphasis mine}

How can we know if a church leader is rightly preaching God’s word? We can only know if we have read the Bible and studied it. We should be like the Bereans:

Now these were more noble-minded than those in Thessalonica, for they received the word with great eagerness, examining the Scriptures daily to see whether these things were so. (Acts 17:11)

Honestly, I don’t trust any spiritual leader who doesn’t encourage me to search the Scriptures to see whether their words are true. Any leader who puts their own word above the Scriptures is a false teacher. Sadly there are many, maybe more than faithful teachers. Some false teachers are intentionally so, but many have been misled by other false teachers. Their guilt is less, but they don’t do any less harm than those who intentionally mislead.

We need to seek trustworthy teachers who speak according to the Word of God, who quote the Bible to support their opinions, and who seek the good of their followers rather than the submission of their followers.

Do not harden your hearts, as at Meribah,\ As in the day of Massah in the wilderness,

“When your fathers tested Me,\ They tried Me, though they had seen My work.\ For forty years I loathed that generation,\ And said they are a people who err in their heart,\ And they do not know My ways.\ Therefore I swore in My anger,\ Truly they shall not enter into My rest.” (Psalm 95:8-11) {emphasis mine} *Teach me good discernment and knowledge,\ For I believe in Your commandments*.\ Before I was afflicted I went astray,\ But now I keep Your word.\ You are good and do good;\ Teach me Your statutes.\ The arrogant have forged a lie against me;\ *With all my heart I will observe Your precepts*.\ Their heart is covered with fat,\ But I delight in Your law.\ It is good for me that I was afflicted,\ That I may learn Your statutes.\ The law of Your mouth is better to me\ Than thousands of gold and silver pieces. (Psalm 119:66-72) {emphasis mine}

May our Creator God teach us the truth. May He fill our hearts with the desire to be in His word daily and to seek His will. May He do what is necessary to get our attention and turn our hearts and minds fully to Him, so we can learn His statutes and serve Him faithfully, so one day we are blessed to hear, “Well done! Good and faithful servant.”

Trust Jesus.

FYI, I see lack of knowledge of truth and God’s word as one of the biggest problems in the church today; however, it is possible to know the Bible in depth, but not know God. As important as knowledge of Scriptures is, this knowledge (without faith, submission, obedience, and love) is meaningless. Knowledge doesn’t get us to heaven. Even obedience doesn’t get us to heaven. Only faith and submission to our creator God leads to salvation and heaven. That being said, we can’t faithfully serve our God without knowledge of Him and His commands. Out of gratefulness for who He is and what He has done for us, we should seek to know and please Him.

@ 9c3a0089:c6f201fb

What allows one person to engage in cruel acts more easily than another?

What allows one person to engage in any activity more easily than another?

Inclination vs. Aversion.

To what extent are inclinations and aversions an expression of an individuals biology/genetics vs. social conditioning?

If inclination toward cruelty is a result of social conditioning why is it present so consistently across time and location? Why do attempts to condition people away from cruelty and toward kindness ultimately fail when stress tested by simple opportunity?

Humans have a fairly consistent history of cruelty with comically varied excuses for the behavior which are sometimes near opposites. I suspect the details of circumstance and varying excuses are not the cause of cruelty.

Biology/genetics seems to be the answer but as with all traits there must be outliers. It seems inclination toward cruelty is the norm with aversion rarer and aversion along with the courage to stand against cruel acts very rare.

I fear we have been telling false tales of why we engage in cruelty on both small and large scale because the truth is unpleasant. Particularity when outliers with a strong aversion to cruelty see cruel acts and must tell themselves a story that accounts for how a human like themselves could do such things so easily(not realizing they are an outlier) leading to all kinds of creativity in both Religious Myth and fiction.

I think for 1000s of years we have placed blame on evil supernatural forces, gods, demons, devils etc. And more recently on religion, mind virus, mass psychosis, bad leaders or an evil few among the otherwise good majority etc.

I fear the truth is simply that the reason people throughout history so easily engage in cruel acts when the opportunity arises is because the large majority of humans are inclined to do so and are fairly comfortable with inflicting suffering on others. Particularly when they feel safe from consequence and they perceive that doing so strengthens their social standing or that not doing so would weaken it(survival for a social creature).

Unfortunately this makes good sense from a survival standpoint. And fortunately or unfortunately the rule of law and threat of consequence keeps this inclination hidden allowing any society to always believe maybe they and the people around them are the good guys when in truth it is fear that keeps them in check until it doesn’t time and time again.

Do we choose to go forward like this?

Will the meek ever inherit the Earth? Do we need to give it to them?

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Steak ‘n Shake recently made headlines by officially accepting bitcoin payments via the Lightning Network across all its U.S. locations. The integration of Bitcoin payments at over 500 locations is a monumental moment for both the fast food industry and the broader retail sector.

This is not just something that Steak ‘n Shake is testing in a handful of locations, they are doing a full-scale rollout, fully embracing Bitcoin. 

With more than 100 million customers a year, Steak ‘n Shake’s integration of Lightning—Bitcoin’s fast, low-fee payment layer—makes it easier than ever to use Bitcoin in day-to-day life. Buying a burger and a shake with sats? That’s now a real option.

The process is straightforward. Customers simply scan a Lightning QR code at the register, completing their payment in seconds, while Steak ‘n Shake receives instant USD conversion, ensuring price stability and ease of use.

So what does this mean for Bitcoin and E-commerce?

For starters, Steak ‘n Shake becomes the first of eventually many to fully embrace a digital world. As Bitcoin continues to grow, consumers will continue to realize the benefits of saving in a currency that is truly scarce and decentralized.

This is a huge step forward for Bitcoin as it shows it is not just for holding, it’s for spending, too. And by using the Lightning Network, Steak n’ Shake is helping prove that Bitcoin can scale for everyday transactions. 

This now creates a seamless checkout experience, making bitcoin a viable alternative to credit cards and cash.

More importantly, it signals a significant shift in mainstream attitudes towards Bitcoin. As a well-known brand across America, this move serves as a powerful endorsement, likely to influence other chains and retailers to consider similar integrations.

Related: Spar Supermarket in Switzerland Now Accepts Bitcoin Via Lightning

What can this mean for your business? 

Accepting bitcoin as payment can open the door to a new demographic of tech-savvy, financially engaged consumers who prefer digital assets.

As we know, companies that adopt Bitcoin receive a fascinating amount of love from the Bitcoin community and I would assume Steak n’ Shake will be receiving the same amount of attention.

From a business perspective, accepting bitcoin has become more than just a payment method—it’s a marketing tool. It sets your business apart and gets people talking. And in a crowded market, that kind of edge matters.

Steak ‘n Shake’s embrace of Bitcoin is likely to accelerate the adoption of digital assets in both physical retail and e-commerce.

As more businesses witness the operational and marketing benefits, industry experts anticipate a ripple effect that will increase interaction between consumers and digital currencies, further regulatory clarity, and bring continued innovation in payment technology.

Steak ‘n Shake’s nationwide Bitcoin payments rollout is more than a novelty. It’s a pivotal development for digital payments, setting a precedent for other retailers and signaling the growing integration of digital assets into everyday commerce.

@ 08ac89b3:e71dcc17

合わないひとがいたら「1文字目がEすぎる」って思うけど、もしかしたら1文字目がEなのに、生まれ持った要素（見た目とか、声とか、環境とか）のせいでEを発揮しにくい場合、特有のしんどさがあるのかな。自分はIだから経験して無いけど。でも、IやEが生まれ持った要素によって決まっていったのかもしれないし、どんなにEを発揮しにくい要素があってもそれでもなおEなのかもしれないし、どっちが先とかは分からず、ただ現状が存在するのだった。しかも、これは考察にすぎなくて、実際1対1の人間として触れ合ったら、Eのひとの本質と自分（対話相手）の間に「対人ジェル」みたいなものが挟まると思うし、その1文字目がEのひとをどう思うかは、そのジェル越しの印象でいいんだから、対話する前から考察だけで見限ってはいけない、ということを忘れたくない。

When I meet someone who doesn’t quite click with me, I sometimes think, "They're just too much of an E." But then again, maybe there’s a situation where someone has an E personality but their innate qualities—like their appearance, voice, or even their environment—make it harder for them to fully express that E side. Maybe that creates a certain kind of frustration that I haven’t experienced myself, since I’m an I. It’s possible that someone’s I or E is influenced by these factors, and no matter how difficult it is to show their E, they still might be an E deep down. Who knows which came first—the person’s inherent qualities or the E/I trait? Ultimately, I think it’s just about that person as they are right now.

Also, this is just a theory, because in real-life interactions, I think there’s always something like a "social gel" between the true essence of an E person and me (the one engaging with them). How I perceive someone with an E personality should come through that "gel," and I shouldn’t make any judgments or decisions before actually interacting with them. I don’t want to forget it.

---

• なんでやねんの開かれ具合について
• 5W1H（？）で終わると、それはただの意見じゃなくて対話になる気がしていて、冷たさが無くて良いなと思う
• 結局What？かも
• 関東のひとがムッとならないように表現したい
• 「わろた、草、うける」で終わられるともうどうもしてられないけど、いつやるねん、どこでやるねん、だれがやるねん、なにすんねん、なんでやねん、どうやってやるねん、なんやねん、なに？、って返すと返答の余地が生まれる　気がする　なんでやねん　どうなってんねん　誰が許すねん

---

• 上書き失敗したリレーのkind30023の内容はどうなるんだろう　リレーによって内容（最終編集日時）が変わることになるのか
• nsec app って切れるまでの秒数設定できないのかな　秒で切れる
• 送信先間違えたっぽいイベントは、るみちゃんで固有リレー設定→確認したいリレーを選んで取得してみれば確認できる？
• そういえばbandに流してる自覚無いのに流れてるのなんでだ
• どっかがbandに自動ブロードキャストみたいなことしてたりするのかな

  クライアントによっては○○リレーに流しなさいっていうリレーヒントに従うものもあるからかな

• なんもわからん

• makimono：編集がばりばりできる。nip21にも対応してる。kind10002にデータが無いときは勝手にどっかに流される。nsec.appで署名できる。kind5が流せない。

• flycat：秘密鍵でログインできる。新規作成できるけど、流すだけで読み取りはしないっぽい。上書き（置き換え）はできるけど編集はできない。すぐnos.lolに流そうとしてくるから送信先要確認。kind5が流せない。他クライアント（lumilumiなど）から流したkind5は自動で反映されず、flycat内「設定」の「重複イベントの削除」をやれば反映される。nip21非対応。
• habla：秘密鍵ログインできない、nsec.appもなんか入れない（読み込みから進まない）。公開鍵ログインからの表示確認用。nip21には対応。
• yakihonnne：秘密鍵ログインできる。kind30023の編集ができない（読み込みで進まない）。nip21試してない。
• ほか：

| クライアント | 編集 | 秘密鍵ログイン | nip21対応 | kind5流せるか | その他 | | -------------- | -------------------- | ------- | ------- | --------- | ------------------------------------------- | | makimono | 新規作成、編集可 | 不可 | 対応 | 流せない | kind10002にデータが無いときは自動で他に流される、nsec.appで署名可能 | | flycat | 新規作成、上書き（置き換え）可 | 可能 | 非対応 | 流せない | 送信先要確認、他クライアントから流したkind5は重複イベント削除で反映 | | habla | 未確認 | 不可 | 対応 | 未確認 | nsec.app読み込み不可、公開鍵ログインのみ、表示確認用？ | | yakihonnne | 編集不可（読み込みで止まる） | 可能 | 未確認 | 未確認 | 使わなくてよさそう |

https://image.nostr.build/7c624a4f5507180466c99d2afd53587d3feb550a665e04a9a76bb070dcfdf9da.png

---

• ちゃぴとたゃの間に第三者を挟んで、「○○（乱暴な言葉）」とのことですが…これに寄り添う返答は可能ですか？とか言うと、心が楽

• できるようになったことリストとか作りたいな

@ 8aa70f44:3073d1a6

Earlier this year I launched the asknostr.site project which has been a great journey and learning experience. I had wanted to write down my goals and ideas with the project but didn't get to it yet. Primal launching the article editor was a trigger for me to go for it.

Ever since I joined Nostr i was looking for ways to apply my skillset solve a problem and help with adoption. Around Christmas I figured that a Quora/Stackoverflow alternative is something that needs to exist on Nostr.

Before I knew it I had a pretty decent prototype. And because the network already had so much awesome content, contributors and authors I was never discouraged by the challenge that kills so many good ideas -> "Where do I get the first users?".

Since the initial announcement I have received so much encouragement through zaps, likes, DM's, and maybe most of all seeing the increase in usage of the site and #asknostr content kept me going.

Current State

The current version of the site is stable and most bugs are hashed out. After logging in (remote signer, extension or nsec) you can engage with content through votes, comments and replies. Or simply ask a new question.

All content is stored in the site's own private relay and preprocessed/computed into a single data store (postgres) so the site is fast, accessible and crawl-able.

The site supports browsing hashtags, voting/commenting on answers, asking new questions and every contributor get their own profile (example). At the time of writing the site has 41k questions, almost 200k replies/comments and upwards of 5 million sats purely for #asknostr content.

What to expect/On my list

There are plenty of things and UI bugs that need love and between writing the draft of this post and hitting publish I shipped 3 minor bug fixes. Little by little, bit by bit...

In addition to all those small details here is an overview of the things on my own wish list:

• Inline Zaps: Ability to zap from the asknostr.site interface. Click the zap button, specify or pick the number of sats zap away.

• Contributor Rank: A leaderboard to add some gamification. More recognition to those nostriches that spend their time helping other people out

• Search by Keyword: Search all content by keywords. Experiment with the index to show related questions or answers

• Better User Profiles: Improve the user profile so it shows all the profile questions and answers. Quick buttons to follow or zap that person. Better insights in the topics (hashtags) the profile contributes to

• Bookmarks: Ability to bookmark questions and answers. Increase bookmark weight as a signal to rank answers.

• Smarter Scoring: Tune how answers are scored (winning answer formula). Perhaps give more weight to the question author or use WoT. Not sure yet.

All of this is happening at some point so follow me if you want to stay up to date.

Goals

To manage expectations and keep me focussed I write down the mid and long term goals of the project.

Long term

Call me cheesy but I believe that humanity will flourish through an open web and sound money. My own journey started from with bitcoin but if you asked me today if it's BTC or nostr that is going to have the most impact I wouldn't know what to answer. Chicken or egg?

The goal of the project is to offer an open platform that empowers individuals to ask questions, share expertise and access high-quality information across different topics. The project empowers anyone to monetize their experience creating a sustainable ecosystem that values and rewards knowledge sharing. This will ultimately democratize access to knowledge for all.

Mid term

The project can help a lot with onboarding new users onto the network. Once we start to rank on certain topics we can get a piece of the search traffic pie (StackOverflows 12 million, and Quora 150 million visitors per month) which is a great way to expose people to the power of the network.

First time visitors do not need to know about nostr or zaps to receive value. They can browse around, discover interesting content and perhaps even create a profile without even knowing they are on Nostr now.

Gradually those users will understand the value of the network through better rankings (zaps beats likes), a cross-client experience and a profile that can be used on any nostr site or app.

In order for the site to do that we need to make sure content is browsable by language, (sub)topics and and we double down on 'the human touch' with real contributors and not LLMs.

Short Term Goal

The first goal is to make the site really good and an important resource for existing Nostr users. Enable visitors to search and discover what they are interested in. Integrate within the existing nostr eco system with 'open in' functionality and quick links to interesting projects (followerpacks?)

One of things i want to get right is to improve user retention by making the whole Q\&A experience more sticky. I want to run some experiments (bots, award, summaries) to get more people to use asknostr.site more often and come back.

What about the name?

Finally the big question: What about the asknostr.site name? I don't like the name that much but it's what people know. I think there is a high chance that people will discover Nostr apps like Olas, Primal or Damus without needing to know what NOSTR is or means.

Therefore I think there is a good chance that the project won't be called asknostr.site forever. I guess it all depends on where we all take this.

Onwards!

@ 90de72b7:8f68fdc0

Custom Traffic Light Control System 21/05

This Petri net represents a traffic control protocol ensuring that two traffic lights alternate safely and are never both green at the same time.

petrinet ;start () -> greenLight1 redLight2 ;toRed1 greenLight1 -> queue redLight1 ;toGreen2 redLight2 queue -> greenLight2 ;toGreen1 queue redLight1 -> greenLight1 ;toRed2 greenLight2 -> redLight2 queue ;stop redLight1 queue redLight2 -> ()

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Panama City may be the next Latin American city to adopt bitcoin, after El Salvador.

Panama City Mayor Mayer Mizrachi has got the bitcoin world excited after hinting that the city might have a bitcoin reserve. The speculation started on May 16 when Mizrachi posted a simple but powerful message on X:

Two words. That’s it. What makes it special is that it came after a high-profile meeting with Max Keiser and Stacy Herbert, two key figures behind El Salvador’s bitcoin strategy.

Keiser is an advisor to El Salvador’s President Nayib Bukele and Herbert leads the country’s Bitcoin Office.

El Salvador became the first country to adopt bitcoin as legal tender back in 2021. Since then, it has been building a national bitcoin reserve, currently holding 6,179 BTC worth around $640 million. It’s also using geothermal energy to power bitcoin mining in an eco-friendly way.

El Salvador’s bitcoin treasury — Bitcoin.gob.sv

Mizrachi’s meeting with Keiser and Herbert was about how Panama could do the same. While the details of the conversation are private, Keiser shared on social media that the two countries will play a big role in the future of Bitcoin.

“Bitcoin is transforming Central America,” Keiser wrote. “El Salvador’s geothermal & Panama’s hydro-electric will power the Bitcoin revolution.”

Max Keiser on X

Panama with its hydroelectric power could be a hub for green bitcoin mining.

Mizrachi has not announced a bitcoin reserve plan nor submitted a proposal to the National Assembly. But his post and public appearances suggest it’s being considered.

He will be speaking at the upcoming Bitcoin 2025 Conference in Las Vegas just days after his social media post. Many expect he will share more about Panama City’s bitcoin plans during his talk.

If Mizrachi pushes for a bitcoin reserve, he will need to work with national lawmakers to pass new legislation. So far, there is no evidence of that.

Even without a bitcoin reserve, Panama City is already going big on digital assets.

In April 2025, the city council approved a measure to allow residents to pay taxes, fees, fines and permits with digital currencies. Supported tokens are bitcoin (BTC), ethereum (ETH), USD Coin (USDC) and Tether (USDT).

To comply with financial laws, the city has partnered with a bank that instantly converts these digital assets into U.S. dollars. According to Mizrachi, this way it’s easier for residents to use digital assets and the city’s financial operations will be transparent and legal.

Another part of the meeting with El Salvador’s advisors was education.

Stacy Herbert confirmed that Panama City will be integrating El Salvador’s financial literacy book, “What is Money?” into their digital library system. The goal is to help students, teachers and the general public understand bitcoin and digital currencies in modern finance.

This is a trend in Latin America where countries are looking for alternatives to traditional banking systems. Inflation, economic instability and the rise of decentralized finance are forcing governments to look into new financial tools.

@ 9ca447d2:fbf5a36d

Ed Suman, a 67-year-old retired artist who helped create large sculptures like Jeff Koons’ Balloon Dog, reportedly lost his entire life savings — over $2M in digital assets — in a sophisticated scam.

The incident is believed to be tied to the major data breach at Coinbase, one of the world’s largest digital asset exchanges.

Suman’s story is part of a bigger wave of attacks on digital asset holders using stolen personal info, and has triggered lawsuits, regulatory concerns and questions about digital security in the Bitcoin space.

In March 2025, Suman got a text message about suspicious activity on his Coinbase account. After Suman reported he was unaware of any unauthorized activity regarding his account, he got a call from a man who introduced himself as Brett Miller from Coinbase Security.

The guy sounded legit — he knew Suman’s setup, including that he used a Trezor Model One hardware wallet, a device meant to keep bitcoin and other digital assets offline and safe.

Suman told Bloomberg the guy knew everything, including the exact amount of digital assets he had.

The attacker persuaded Suman that his Trezor One hardware wallet and its funds were at risk and walked him through a “security procedure” that involved entering his seed phrase into a website that looked exactly like Coinbase, in order to “link his wallet to Coinbase”.

Nine days later, another guy called and repeated the process, saying the first one didn’t work.

And then, all of Suman’s digital assets — 17.5 bitcoin and 225 ether — were gone. At the time, bitcoin was around $103,000 and ether around $2,500, so the stolen stash was worth over $2 million.

Suman turned to digital assets after retiring from a decades-long art career. He stored his assets in cold storage to avoid the risks of online exchanges. He thought he did everything right.

Suman’s attackers didn’t pick his name out of a hat.

It looks like his personal info may have been leaked in the major breach at Coinbase. The company confirmed on May 15 that some of its customer service reps in India were bribed to access internal systems and steal customer data.

The stolen data included names, phone numbers, email addresses, balances and partial Social Security numbers.

According to Coinbase’s filing with the U.S. Securities and Exchange Commission, the breach may have started as early as January and affected nearly 1% of the company’s active monthly users — tens of thousands of people.

Hackers demanded $20M from Coinbase to keep the breach quiet but the company refused to pay. Coinbase says it fired the compromised agents and is setting aside $180M to $400M to reimburse affected users.

But so far, Suman hasn’t been told if he’ll be reimbursed.

Since the breach was disclosed, Coinbase has been hit with at least six lawsuits.

The lawsuits claim the company failed to protect user data and handled the aftermath poorly. One lawsuit filed in New York federal court on May 16 says Coinbase’s response was “inadequate, fragmented, and delayed.”

“Users were not promptly or fully informed of the compromise,” the complaint states, “and Coinbase did not immediately take meaningful steps to mitigate further harm.”

Some lawsuits are seeking damages, others are asking Coinbase to purge user data and improve its security. Coinbase has not commented on the lawsuits but pointed reporters to a blog post about its response.

Suman’s case is a cautionary tale across the Bitcoin world. He used a hardware wallet (considered the gold standard of Bitcoin security) and was still tricked through social engineering. Even the strongest security is useless if you don’t understand how Bitcoin works.

It’s never too early for Bitcoiners to start learning more about Bitcoin, especially on how to keep their stash safe. And the first lesson is “never ever share your seed phrase with anyone”.

Related: Bitcoin Hardware Wallet Hacks: What You Need to Know

@ 90de72b7:8f68fdc0

PetriNostr. My everyday activity

PetriNostr never sleep! This is a demo

Places & Transitions

• Places:

• Bla bla bla: some text

• Transitions:

• start: Initializes the system.
• logTask: bla bla bla.

petrinet ;startDay () -> working ;stopDay working -> () ;startPause working -> paused ;endPause paused -> working ;goSmoke working -> smoking ;endSmoke smoking -> working ;startEating working -> eating ;stopEating eating -> working ;startCall working -> onCall ;endCall onCall -> working ;startMeeting working -> inMeetinga ;endMeeting inMeeting -> working ;logTask working -> working

@ 90de72b7:8f68fdc0

PetriNostr. My everyday activity

PetriNostr never sleep! This is a demo

Places & Transitions

• Places:

• Bla bla bla: some text

• Transitions:

• start: Initializes the system.
• logTask: bla bla bla.

petrinet ;startDay () -> working ;stopDay working -> () ;startPause working -> paused ;endPause paused -> working ;goSmoke working -> smoking ;endSmoke smoking -> working ;startEating working -> eating ;stopEating eating -> working ;startCall working -> onCall ;endCall onCall -> working ;startMeeting working -> inMeetinga ;endMeeting inMeeting -> working ;logTask working -> working

@ 9ca447d2:fbf5a36d

JPMorgan Chase, the biggest bank in the U.S., is now allowing its clients to buy bitcoin — a big change of heart for an institution whose CEO, Jamie Dimon, has been a long-time critic of the scarce digital asset.

Dimon made the announcement on the bank’s investor day, which came as a shift in JPMorgan’s approach to digital assets. “We are going to allow you to buy it,” he said. “We’re not going to custody it. We’re going to put it in statements for clients.”

That means clients can buy BTC through JPMorgan but the bank won’t hold or store the digital asset. Instead it will provide access and include the BTC purchases in client statements.

According to multiple reports and posts, JPMorgan has been blocking transactions from digital asset exchanges, with several people complaining about their experience on social media.

Source

Source

There is even an official notice on the company’s UK website that explicitly says customers cannot use their funds to purchase digital assets.

JPMorgan Chase UK website — Source

It’s a big change because Dimon has been one of Bitcoin’s biggest critics. Over the years he’s called it “worthless”, a “fraud” and even compared it to a “pet rock”.

He’s repeatedly expressed concern over digital assets’ use in illegal activities such as money laundering, terrorism, sex trafficking and tax evasion. A role that his critics say the U.S. dollar is playing on a much larger scale.

Related: Jamie Dimon Would “Close Down” Bitcoin If He Had Government Role

“The only true use case for it is criminals, drug traffickers … money laundering, tax avoidance,” he told lawmakers during a Senate hearing in 2023. At the 2024 World Economic Forum in Davos, he doubled down, “Bitcoin does nothing. I call it the pet rock.”

Despite his personal views, Dimon says the bank is responding to client demand. “I don’t think you should smoke, but I defend your right to smoke,” he said. “I defend your right to buy bitcoin.”

It’s worth noting JPMorgan isn’t fully embracing digital assets. The bank won’t be offering direct custody services or launching its own exchange.

Instead, it’s offering access to digital asset exchanges. There are even reports that the bank also plans to facilitate access to bitcoin ETFs and possibly other investment vehicles. Until recently, JPMorgan had limited its bitcoin exposure to futures-based products.

Other big financial firms have already taken similar steps.

Morgan Stanley, for example, has been offering some clients access to bitcoin ETFs since August 2024. Its CEO, Ted Pick, said earlier this year that the firm is working closely with regulators to explore ways to get into the digital assets space.

Dimon does like blockchain, though — the technology that underpins it. JPMorgan has its own blockchain projects including JPM Coin and recently ran a test transaction on a public blockchain of tokenized U.S. Treasuries.

Many criticize this view, saying that the most powerful aspect of Bitcoin is its decentralization. So, a centralized blockchain is just useless. This might be the reason Dimon has grown weary of all JPMorgan’s blockchain initiatives, because they offered nothing of value.

He said he might have given blockchain too much credit during his investor day comments: “We have been talking about blockchain for 12 to 15 years,” he said. “We spend too much on it. It doesn’t matter as much as you all think.”

@ da8b7de1:c0164aee

„Európának a tettek mezejére kell lépnie a nukleáris energia támogatásában” – mondja a brüsszeli iparági csoport új vezetője

A cikk fő témája, hogy az európai nukleáris ipar új vezetője, Emmanuel Brutin (Nucleareurope), nagyobb elkötelezettséget vár el az Európai Bizottságtól a nukleáris energia támogatásában. Bár pozitív jelek mutatkoznak a nukleáris energia iránti nyitottság terén, Brutin szerint a gyakorlatban még mindig jelentős akadályok vannak, például a finanszírozási forrásokhoz való hozzáférésben és a projektengedélyezések lassúságában.

Főbb pontok:

• Politikai nyitottság, de gyakorlati akadályok: Az EU-ban nőtt a nukleáris energia elismerése, például bekerült a fenntartható befektetési taxonómiába és a Net-Zero Industry Act-be. Ugyanakkor a nukleáris energia továbbra is kizárt több fontos finanszírozási eszközből, mint az InvestEU vagy a Just Transition Fund.
• Technológiai semlegesség szükségessége: Brutin hangsúlyozza, hogy az EU-nak nemcsak nem szabad hátráltatnia a nukleáris energiát, hanem aktívan támogatnia is kellene, különösen a Clean Industrial Deal és az Affordable Energy Action Plan keretében.
• Finanszírozás és engedélyezés: A nukleáris ágazat számára kulcsfontosságú a finanszírozáshoz való jobb hozzáférés, mivel a beruházások tőkeigényesek. Brutin szerint gyorsítani kellene a nukleáris projektek engedélyezését, és lazítani az állami támogatási szabályokon.
• Stratégiai jelentőség: Európa teljes nukleáris értéklánccal rendelkezik, ami stratégiai autonómiát jelent, különösen a jelenlegi geopolitikai környezetben.
• Új PINC dokumentum: Nyáron várható a frissített PINC (Illustrative Nuclear Programme), amelynek konkrét lépéseket kell tartalmaznia a nukleáris beruházások támogatására.
• Iparági igények: Az energiaintenzív iparágak (pl. acél, cement) számára nem az energiaforrás típusa számít, hanem a megbízható, olcsó és dekarbonizált villamosenergia-ellátás.
• Tanulás a múlt hibáiból: Brutin elismeri, hogy a nukleáris projektek Európában gyakran szenvedtek késésektől és költségtúllépésektől, de az iparág dolgozik ezek megoldásán.

Forrás:

NucNet:
"Europe Must 'Walk The Talk' On Support For Nuclear Energy, Says New Head Of Brussels Industry Group"
Megjelenés dátuma: 2025. május 20.
Elérhető: NucNet honlapján

@ c239c0f9:fa4a5015

Block: #897676 - May 2025

It's again that time of the month, time to catch up with the latest features and trends that are shaping the future of Bitcoin—the very first and most commented insights from around SN cypherspace. Every issue arrives with expert analysis, in-depth interview, and breaking news of the most significant advancements in the Bitcoin layer two solutions.

Two new things this month: A) zaps to these posts will be split to the top contributor to this territory B) As have stacked some cowboy credits lately, I'll give them away to the stackers commenting below anything meaningful, feedback to this newsletter, or suggestions to improve the territory

Subscribe to the territory and make sure you don’t miss anything about the Bitcoin Revolution!

Now let's focus on the top five items for each category, an electrifying selection that hope you'll be able to read before next edition.

Happy Zapping!

---

Top ~Lightning posts

Most zapranked posts this month:

1. Liquidity requirements for Lightning payments: Ark servers and LSPs compared by @supratic 409 sats \ 8 comments \ 12 May

2. Wallet of Satoshi is coming back to US with non-custodial wallet by @k00b 906 sats \ 18 comments \ 18 May

3. How to offer Submarine Swaps — Electrum Documentation by @f321x7 836 sats \ 5 comments \ 13 May

4. Parallel channels are a mess - a rant by @C_Otto 1918 sats \ 5 comments \ 1 May

5. LNBig insight about running a LN node by @DarthCoin 1244 sats \ 10 comments \ 23 Apr

---

Top posts by comments

Excluding the ones already mentioned above, you can see them all here (excluding those already listed above):

1. I believe CoinOS will resolve itself, but this screenshot is a rug pull 💨 by @realBitcoinDog 411 sats \ 73 comments \ 13 May

2. CoinOS having some issues by @StillStackinAfterAllTheseYears 268 sats \ 24 comments \ 10 May

3. BOLT12 Suggestions? by @metadavid 516 sats \ 16 comments \ 28 Apr

4. Phoenix Wallet - Swap In by @02b58a1376 256 sats \ 15 comments \ 25 Apr

5. Clearnet+Tor LND in Docker with wireguard VPS for privacy by @klk 696 sats \ 14 comments \ 27 Apr

---

Top ~Lightning Boosts

Check them all here.

1. What is the Right LSP for You? [VIDEO] by @Jestopher_BTC 667 sats \ 30k boost \ 3 comments \ 15 May

2. Things Bitcoiners Don’t Want To Hear (2020) by @k00b 1553 sats \ 20k boost \ 15 comments \ 10 May

3. Liquidity Subscriptions: Automated Liquidity for Merchants by @Jestopher_BTC 448 sats \ 10k boost \ 4 comments \ 8 May lightning

---

Don't miss...

Lightning Network : our high-maintenance crazy-ex by @avbpod

Coinbase announces L402 copycat "x402" by @bounty_hunter

15% of Coinbase’s Bitcoin transactions run on the Lightning Network by @south_korea_ln

An Exposition of Pathfinding Strategies Within Lightning Network Clients by @supratic

How to censor users in cashu? by @kpa

@darthcoin by @Thecanadian88

Cashu Highlights Q1 by @supratic

---

Top Lightning posts outside ~Lightning

This month best posts about the Lightning Network outside ~Lightning territory:

1. Ultimate guide to LN routing and fee management. by @javier 21.6k sats \ 39 comments \ 6 May on ~bitcoin

2. Mobile (non-phone) Lightning Wallet? by @jasonb 565 sats \ 36 comments \ 30 Apr on ~bitcoin

3. Robosats Guide by @siggy47 33k sats \ 27 comments \ 22 Apr on ~bitcoin_beginners

4. LNemail: Private Disposable Email via Lightning by @lnemail 2758 sats \ 22 comments \ 18 May on ~privacy

5. Another explanation of how Ark works 1329 sats \ 10 comments \ @k00b 21 May on ~bitcoin

---

Forever top ~Lightning posts

La crème de la crème... check them all here. Nothing has changed this month!

1. 👨‍🚀 We're releasing 𝗔𝗟𝗕𝗬 𝗚𝗢 - the easiest lightning mobile wallet by @Alby 29.2k sats \ 41 comments \ @Alby 25 Sep 2024 on ~lightning

2. Building Self Custody Lightning in 2025 by @k00b 2303 sats \ 8 comments \ 22 Jan on ~lightning

3. Lightning Wallets: Self-Custody Despite Poor Network - Apps Tested in Zimbabwe by @anita 72.8k sats \ 39 comments \ 28 Jan 2024 lightning on ~lightning

4. How to Attach Your self-hosted LNbits wallet to SEND/RECEIVE sats to/from SN by @supratic 1765 sats \ 18 comments \ 23 Sep 2024 on ~lightning

5. A Way to Use Stacker News to improve your Zap Receiving by @bzzzt 1652 sats \ 22 comments \ 15 Jul 2024 on ~lightning

---

Forever top Lightning posts outside ~Lightning

Ek's post rise at #5, congrats!

1. Rethinking Lightning by @benthecarman 51.7k sats \ 140 comments \ 6 Jan 2024 on ~bitcoin

2. Lightning Everywhere by @TonyGiorgio 12k sats \ 27 comments \ 24 Jul 2023 on ~bitcoin

3. Lightning is dead, long live the Lightning! by @supertestnet and zaps forwarded to @anita (50%) @k00b (50%) 6321 sats \ 28 comments \ @tolot 27 Oct 2023 on ~bitcoin

4. Bisq2 adds lightning by @supertestnet 3019 sats \ 47 comments \ 19 Aug 2024 on ~bitcoin

5. Lightning Prediction Market MVP - delphi.market by @ek 34.1k sats \ 59 comments \ 4 Dec 2023 on ~bitcoin

---

@ 0e9491aa:ef2adadf

The former seems to have found solid product market fit. Expect significant volume, adoption, and usage going forward.

The latter's future remains to be seen. Dependence on Tor, which has had massive reliability issues, and lack of strong privacy guarantees put it at risk.

— ODELL (@ODELL) October 27, 2022

The Basics

• Lightning is a protocol that enables cheap and fast native bitcoin transactions.
• At the core of the protocol is the ability for bitcoin users to create a payment channel with another user.
• These payment channels enable users to make many bitcoin transactions between each other with only two on-chain bitcoin transactions: the channel open transaction and the channel close transaction.
• Essentially lightning is a protocol for interoperable batched bitcoin transactions.
• It is expected that on chain bitcoin transaction fees will increase with adoption and the ability to easily batch transactions will save users significant money.
• As these lightning transactions are processed, liquidity flows from one side of a channel to the other side, on chain transactions are signed by both parties but not broadcasted to update this balance.
• Lightning is designed to be trust minimized, either party in a payment channel can close the channel at any time and their bitcoin will be settled on chain without trusting the other party.

There is no 'Lightning Network'

• Many people refer to the aggregate of all lightning channels as 'The Lightning Network' but this is a false premise.
• There are many lightning channels between many different users and funds can flow across interconnected channels as long as there is a route through peers.
• If a lightning transaction requires multiple hops it will flow through multiple interconnected channels, adjusting the balance of all channels along the route, and paying lightning transaction fees that are set by each node on the route.

Example: You have a channel with Bob. Bob has a channel with Charlie. You can pay Charlie through your channel with Bob and Bob's channel with User C.

• As a result, it is not guaranteed that every lightning user can pay every other lightning user, they must have a route of interconnected channels between sender and receiver.

Lightning in Practice

• Lightning has already found product market fit and usage as an interconnected payment protocol between large professional custodians.
• They are able to easily manage channels and liquidity between each other without trust using this interoperable protocol.
• Lightning payments between large custodians are fast and easy. End users do not have to run their own node or manage their channels and liquidity. These payments rarely fail due to professional management of custodial nodes.
• The tradeoff is one inherent to custodians and other trusted third parties. Custodial wallets can steal funds and compromise user privacy.

Sovereign Lightning

• Trusted third parties are security holes.
• Users must run their own node and manage their own channels in order to use lightning without trusting a third party. This remains the single largest friction point for sovereign lightning usage: the mental burden of actively running a lightning node and associated liquidity management.
• Bitcoin development prioritizes node accessibility so cost to self host your own node is low but if a node is run at home or office, Tor or a VPN is recommended to mask your IP address: otherwise it is visible to the entire network and represents a privacy risk.
• This privacy risk is heightened due to the potential for certain governments to go after sovereign lightning users and compel them to shutdown their nodes. If their IP Address is exposed they are easier to target.
• Fortunately the tools to run and manage nodes continue to get easier but it is important to understand that this will always be a friction point when compared to custodial services.

The Potential Fracture of Lightning

• Any lightning user can choose which users are allowed to open channels with them.
• One potential is that professional custodians only peer with other professional custodians.
• We already see nodes like those run by CashApp only have channels open with other regulated counterparties. This could be due to performance goals, liability reduction, or regulatory pressure.

• Fortunately some of their peers are connected to non-regulated parties so payments to and from sovereign lightning users are still successfully processed by CashApp but this may not always be the case going forward.

Summary

• Many people refer to the aggregate of all lightning channels as 'The Lightning Network' but this is a false premise. There is no singular 'Lightning Network' but rather many payment channels between distinct peers, some connected with each other and some not.
• Lightning as an interoperable payment protocol between professional custodians seems to have found solid product market fit. Expect significant volume, adoption, and usage going forward.
• Lightning as a robust sovereign payment protocol has yet to be battle tested. Heavy reliance on Tor, which has had massive reliability issues, the friction of active liquidity management, significant on chain fee burden for small amounts, interactivity constraints on mobile, and lack of strong privacy guarantees put it at risk.

---

If you have never used lightning before, use this guide to get started on your phone.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

What is KYC/AML?

• The acronym stands for Know Your Customer / Anti Money Laundering.
• In practice it stands for the surveillance measures companies are often compelled to take against their customers by financial regulators.
• Methods differ but often include: Passport Scans, Driver License Uploads, Social Security Numbers, Home Address, Phone Number, Face Scans.
• Bitcoin companies will also store all withdrawal and deposit addresses which can then be used to track bitcoin transactions on the bitcoin block chain.
• This data is then stored and shared. Regulations often require companies to hold this information for a set number of years but in practice users should assume this data will be held indefinitely. Data is often stored insecurely, which results in frequent hacks and leaks.  
• KYC/AML data collection puts all honest users at risk of theft, extortion, and persecution while being ineffective at stopping crime. Criminals often use counterfeit, bought, or stolen credentials to get around the requirements. Criminals can buy "verified" accounts for as little as $200. Furthermore, billions of people are excluded from financial services as a result of KYC/AML requirements.

During the early days of bitcoin most services did not require this sensitive user data, but as adoption increased so did the surveillance measures. At this point, most large bitcoin companies are collecting and storing massive lists of bitcoiners, our sensitive personal information, and our transaction history.

Lists of Bitcoiners

KYC/AML policies are a direct attack on bitcoiners. Lists of bitcoiners and our transaction history will inevitably be used against us.

Once you are on a list with your bitcoin transaction history that record will always exist. Generally speaking, tracking bitcoin is based on probability analysis of ownership change. Surveillance firms use various heuristics to determine if you are sending bitcoin to yourself or if ownership is actually changing hands.  You can obtain better privacy going forward by using collaborative transactions such as coinjoin to break this probability analysis.

Fortunately, you can buy bitcoin without providing intimate personal information. Tools such as peach, hodlhodl, robosats, azteco and bisq help; mining is also a solid option: anyone can plug a miner into power and internet and earn bitcoin by mining privately.

You can also earn bitcoin by providing goods and/or services that can be purchased with bitcoin. Long term, circular economies will mitigate this threat: most people will not buy bitcoin - they will earn bitcoin - most people will not sell bitcoin - they will spend bitcoin.

There is no such thing as KYC or No KYC bitcoin, there are bitcoiners on lists and those that are not on lists.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

@matt_odell don't you even dare not ask about nostr!

— Kukks (Andrew Camilleri) (@MrKukks) May 18, 2021

Nostr first hit my radar spring 2021: created by fellow bitcoiner and friend, fiatjaf, and released to the world as free open source software. I was fortunate to be able to host a conversation with him on Citadel Dispatch in those early days, capturing that moment in history forever. Since then, the protocol has seen explosive viral organic growth as individuals around the world have contributed their time and energy to build out the protocol and the surrounding ecosystem due to the clear need for better communication tools.

nostr is to twitter as bitcoin is to paypal

As an intro to nostr, let us start with a metaphor:

twitter is paypal - a centralized platform plagued by censorship but has the benefit of established network effects

nostr is bitcoin - an open protocol that is censorship resistant and robust but requires an organic adoption phase

Nostr is an open communication protocol that can be used to send messages across a distributed set of relays in a censorship resistant and robust way.
 - Anyone can run a relay.
 - Anyone can interact with the protocol.
 - Relays can choose which messages they want to relay.
 - Users are identified by a simple public private key pair that they can generate themselves.

Nostr is often compared to twitter since there are nostr clients that emulate twitter functionality and user interface but that is merely one application of the protocol. Nostr is so much more than a mere twitter competitor. Nostr clients and relays can transmit a wide variety of data and clients can choose how to display that information to users. The result is a revolution in communication with implications that are difficult for any of us to truly comprehend.

Similar to bitcoin, nostr is an open and permissionless protocol. No person, company, or government controls it. Anyone can iterate and build on top of nostr without permission. Together, bitcoin and nostr are incredibly complementary freedom tech tools: censorship resistant, permissionless, robust, and interoperable - money and speech protected by code and incentives, not laws.

As censorship throughout the world continues to escalate, freedom tech provides hope for individuals around the world who refuse to accept the status quo. This movement will succeed on the shoulders of those who choose to stand up and contribute. We will build our own path. A brighter path.

---

My Nostr Public Key: npub1qny3tkh0acurzla8x3zy4nhrjz5zd8l9sy9jys09umwng00manysew95gx

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

---

"Privacy is necessary for an open society in the electronic age. Privacy is not secrecy.  A private matter is something one doesn't want the whole world to know, but a secret matter is something one doesn't want anybody to know. Privacy is the power to selectively reveal oneself to the world." - Eric Hughes, A Cypherpunk's Manifesto, 1993

---

Privacy is essential to freedom. Without privacy, individuals are unable to make choices free from surveillance and control. Lack of privacy leads to loss of autonomy. When individuals are constantly monitored it limits our ability to express ourselves and take risks. Any decisions we make can result in negative repercussions from those who surveil us. Without the freedom to make choices, individuals cannot truly be free.

Freedom is essential to acquiring and preserving wealth. When individuals are not free to make choices, restrictions and limitations prevent us from economic opportunities. If we are somehow able to acquire wealth in such an environment, lack of freedom can result in direct asset seizure by governments or other malicious entities. At scale, when freedom is compromised, it leads to widespread economic stagnation and poverty. Protecting freedom is essential to economic prosperity.

The connection between privacy, freedom, and wealth is critical. Without privacy, individuals lose the freedom to make choices free from surveillance and control. While lack of freedom prevents individuals from pursuing economic opportunities and makes wealth preservation nearly impossible. No Privacy? No Freedom. No Freedom? No Wealth.

Rights are not granted. They are taken and defended. Rights are often misunderstood as permission to do something by those holding power. However, if someone can give you something, they can inherently take it from you at will. People throughout history have necessarily fought for basic rights, including privacy and freedom. These rights were not given by those in power, but rather demanded and won through struggle. Even after these rights are won, they must be continually defended to ensure that they are not taken away. Rights are not granted - they are earned through struggle and defended through sacrifice.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ eb0157af:77ab6c55

A Chinese printer company inadvertently distributed malware that steals Bitcoin through its official drivers, resulting in the theft of over $950,000.

According to local media outlet Landian News, a Chinese printer manufacturer was found to have unknowingly distributed malware designed to steal Bitcoin through its official device drivers.

Procolored, a Shenzhen-based printer company, distributed malware capable of stealing Bitcoin alongside the official drivers for its devices. The company reportedly used USB devices to spread infected drivers and uploaded the compromised software to globally accessible cloud storage services.

Crypto security and compliance firm SlowMist explained how the malware works in a post on X:

The official driver provided by this printer carries a backdoor program. It will hijack the wallet address in the user's clipboard and replace it with the attacker's address: 1BQZKqdp2CV3QV5nUEsqSg1ygegLmqRygj

According to @MistTrack_io, the attacker has stolen 9.3086… https://t.co/DHCkEpHhuH pic.twitter.com/W1AnUpswLU

— MistTrack (@MistTrack_io) May 19, 2025

The consequences of the breach have been significant, with a total of 9.3 BTC stolen — equivalent to over $950,000.

The issue was first flagged by YouTuber Cameron Coward, whose antivirus software detected malware in the drivers during a test of a Procolored UV printer. The software identified both a worm and a trojan virus named Foxif.

When contacted, Procolored denied the accusations, dismissing the antivirus warning as a false positive. Coward then turned to Reddit, where he shared the issue with cybersecurity professionals, drawing the attention of security firm G Data.

G Data’s investigation revealed that most of Procolored’s drivers were hosted on the MEGA file-sharing platform, with uploads dating back to October 2023. Their analysis confirmed the presence of two separate malware strains: the Win32.Backdoor.XRedRAT.A backdoor and a crypto-stealer designed to replace clipboard wallet addresses with those controlled by the attacker.

G Data reached out to Procolored, which stated that it had removed the infected drivers from its storage as of May 8 and had re-scanned all files. The company attributed the malware to a supply chain compromise, saying the malicious files were introduced via infected USB devices before being uploaded online.

Landian News recommended that users who downloaded Procolored drivers in the past six months “immediately run a full system scan using antivirus software.” However, given that antivirus tools are not always reliable, the Chinese media outlet suggested that a full system reset is the safest option when in doubt.

The post Bitcoin malware discovered: Chinese printer manufacturer involved appeared first on Atlas21.

@ 8bad92c3:ca714aa5

Key Takeaways

In this episode of TFTC, energy economist Anas Alhajji outlines a profound shift in U.S. foreign policy under Trump—away from military intervention and toward transactional diplomacy focused on trade, reconstruction, and curbing Chinese and Russian influence in the Middle East. He highlights Trump’s quiet outreach to Syria as emblematic of the U.S.'s strategic flexibility in legitimizing former adversaries when economically beneficial. Alhajji dismisses BRICS as a fractured bloc incapable of rivaling the U.S.-led order and insists the dollar and petrodollar remain dominant. On energy, he warns that despite favorable fundamentals, prices are suppressed by political confusion, underinvestment, and an aging power grid ill-prepared for the AI and urbanization boom. He also contends that Iran is stalling negotiations to buy time for nuclear advancement and that any deal will be superficial. Finally, Alhajji debunks the myth of Trump being pro-oil, noting his long-standing hostility toward the industry and explaining why a repeat of his past energy boom is implausible given today’s financial and structural constraints.

Best Quotes

• “BRICS is a paper tiger. Everything about BRICS is what China does—and that’s it.”
• “The dollar is here to stay. The petrodollar is here to stay. End of story.”
• “Trump hates the oil industry. He always classified it as an enemy.”
• “Energy projects are 30- to 40-year investments, but politicians think in 4-year cycles. That’s where the disconnect lies.”
• “People think shale will boom again. It won’t. The model changed from ‘drill baby drill’ to ‘control baby control.’”
• “The real story of Trump’s trip wasn’t about politics—it was investment, investment, investment.”
• “Without massive investment in the grid and gas turbines, blackouts will become the norm—even in rich countries like Kuwait.”
• “Iran and China have perfected the game of oil exports. Sanctions are just theater at this point.”

Conclusion

Anas Alhajji’s conclusion challenges conventional narratives, arguing that global power is shifting from military dominance to economic leverage, infrastructure investment, and energy control. He presents a nuanced view of U.S. foreign policy under Trump, emphasizing the strategic importance of trade and reconstruction over regime change. As energy demand soars and geopolitical risks mount, Alhajji warns that the real dangers lie not in foreign adversaries, but in policy confusion, infrastructural lag, and complacency—making this episode a crucial listen for anyone seeking to understand the high-stakes intersection of energy, economics, and diplomacy.

Timestamps

0:00 - Intro
0:48 - Syria and US diplomacy in Middle East
12:50 - Trump in the Middle East
18:12 - Fold & Bitkey
19:48 - Iran - Nuclear program and PR
33:53 - Unchained
34:22 - Crude markets, trade war and US debt
54:28 - Trump's energy stance
1:05:46 - Energy sector challanges
1:14:44 - Policy recommendations
1:21:18 - AI and bitcoin

Transcript

(00:00) oil prices market fundamentals support higher price than where we are today. But because of this confusion, everyone is scared of low economic growth and that is a serious problem. The US media ignored part of Trump's speech when he said we are not about nation building and they refer to Afghanistan and Iraq.
(00:15) Look at them. This is a criticism of George W. Bush. We have groups that are talking about the demise of the dollar, the rise of bricks. Bricks is a paper tiger. Everything about bricks is what China does and that's it. The dollar is here to stay and the petro dollar is here to stay.
(00:31) The perception is that the Trump administration is cold but the reality Trump hates the oil [Music] indust. How are you? Very good. Very good. Thank you. As you were telling me, you've been a bit sleepd deprived this week trying to keep up with what's going on. Oh, absolutely. I mean, Trump keeps us on our toes uh all the time.
(01:06) In fact, I plan certain things for the weekend and Trump will say something or he will do something and all of a sudden we get busy again. Uh so clients are not going to wait for you until you finish your work. Basically, they want to know what's going on. So what is going on? What what how profound were the events in the Middle East? These are very uh very profound changes basically because it is very clear that if you look at the last 15 years uh and you look at the growth uh in the Middle East, you look at the growth of Saudi Arabia and uh the
(01:41) role of Turkey for example in the region uh it just just amazing be beyond any uh any thoughts. Uh in fact both of them Turkey and Saudi Arabia are part of the G20. Uh so they have economic influence and they have political influence. And of course the icing on the cake for those who are familiar with the region is to recognize the Syrian government and meet with the Syrian uh president.
(02:11) Uh this is a major a major change in economics and politics uh of the Middle East. Let's touch on that Syria uh topic for a while because I think a lot of people here in the United States were a bit shocked at how sort of welcoming President Trump was towards the new Syrian president considering the fact that uh he was considered an enemy not too long ago here in the United States.
(02:42) What first of all it's a fact of life for those who would like to check the history of politics. There were many people around the world who were classified or they were on the terrorism list and then they became friends of the United States or they were became heroes. I mean Nelson Mandela is one of them. You look at Latin America, there are presidents in Latin America who were uh the enemy of the United States and then they became uh uh cooperative with the United States and the United States recognized their governments and the result of their uh elections. Uh so
(03:15) we've seen this historically uh several uh several times around the world and as they say freedom fighters for some basically are the enemies and the terrorists for for others etc. So uh what we've seen that's why the the visit is very important that the recognition of this government is very important. uh the fact on the ground that uh the president of Syria had the power on the ground uh he had the the the people on the ground and he had the control on the ground and whatever he's been he's been doing since he came into power until now
(03:52) he done all the right steps u and people loved him I mean everyone who went to Syria whether the Syrians who left Syria 40 years ago or uh the visitors who are coming to Syria, they will tell you, "We have never seen the Syrian people as happy as we've seen them today, despite the fact that they they live in misery.
(04:17) They don't have um 8 million people without housing. Uh there is barely any electricity in most of the country. There is no internet. There is barely any food. The uh inflation is rampant, etc. But people are happy because they lived in fear for a very long time. And uh the steps they have taken. For example, the uh ministers in the previous government uh are still there and they are still in the housing of the government.
(04:49) They still have the drivers. They still have the cars from the previous government. They still have it until today. So uh they they were classified as enemies before. But all of a sudden now you have a new government that is uh accepting them. Uh so we we see some changes on the ground that are positive and we'll see how these things will go given that the area around them basically has been unstable for a very long time.
(05:17) how because I don't the the news when I was actually it was surreal for me because my first trip to the Middle East was last December when it was literally f flying over Syria to Abu Dhabi when uh um Assad was getting thrown out and it was pretty surreal to be in that region of the world.
(05:43) How as it pertains to like religious minorities within Syria moving forward is there protractions protections there? Um well let me just uh I want to emphasize one point that is very important. What did the interest of Turkey, Saudi Arabia and the United States in Syria if remember Syria was controlled by Iran and was controlled by the Russians.
(06:09) So in a sense it becomes uh kind of an imperative that taking it away from Iran and Russia and not bringing Iran or Russia back is extremely important. Now the Russians are still there and they have their own base but at least they are not bombing the Syrians and not killing them anymore. But the idea here is taking Syria out of Iran and Russia and probably later on if they kick the Russians out, Russians will not have access to the Mediterranean.
(06:37) Uh so there is an interest uh of all parties basically to take Russia out of Iran and um out of uh Syria regardless the country is uh devastated and it creates massive opportunities for US companies on all levels and uh we've seen a contract uh done recently with you mentioned Abu Dhabi uh uh a contract uh uh with the UA a basically to revamp all the Syrian ports and work on the Syrian ports.
(07:13) Uh so such contracts basically uh when you have a country that has nothing and it's completely devastated the whole infrastructure is devastated. Who is going to build it? If the uh what the Chinese, the Russians, so who who are going to build it? So, uh I think there is a a big room for US companies and others basically to come in and uh literally help on one side and make money on the other.
(07:38) Yeah, I think that that's what I'm trying to discern. What was this convoy from the United States to the Middle East this week signali

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

• Coinswap is a decentralized protocol for private, trustless cryptocurrency swaps. It allows participants to securely swap digital assets without intermediaries, using advanced cryptographic techniques and atomic swaps to ensure privacy and security.
• This release introduces major improvements to the protocol's efficiency, security, and usability, including custom in-memory UTXO indexes, more advanced coin-selection algorithms, fidelity bond management and more.
• The update also improves user experience with full Mac support, faster Tor connections, enhanced UI/UX, a unified API, and improved protocol documentation.

"The Project is under active beta development and open for contributions and beta testing. The Coinswap market place is live in testnet4. Bug fixes and feature requests are very much welcome."

• Manuals and demo docs are available here.

What's new

• Core protocol and performance improvements:
  • Custom in-memory UTXO indexes. Frequent Core RPC calls, which caused significant delays, have been eliminated by implementing custom in-memory UTXO indexes. These indexes are also saved to disk, leading to faster wallet synchronization.
  • Coin selection. Advanced coin-selection algorithms, like those in Bitcoin Core, have been incorporated, enhancing the efficiency of creating different types of transactions.
  • Fidelity management. Maker servers now automate tasks such as checking bond expiries, redemption, and recreation for Fidelity Bonds, reducing the user's management responsibilities.
  • Taker liveness. The WaitingFundingConfirmation message has been added to keep swap connections between Takers and Makers, assisting with variable block confirmation delays.

• User experience and compatibility:

  • Mac compatibility. The crate and apps now fully support Mac.
  • Tor operations are streamlined for faster, more resilient connections. Tor addresses are now consistently linked to the wallet seed, maintaining the same onion address through system reboots.
  • The UI/UX improvements enhance the display of balances, UTXOs, offer data, fidelity bonds, and system logs. These updates make the apps more enjoyable and provide clearer coin swap logs during the swap process.

• API design improvements. Transaction creation routines have been streamlined to use a single common API, which reduces technical debt and eliminates redundant code.

• Protocol spec documentation now details how Coinswap breaks the transaction graph and improves privacy through routed swaps and amount splitting, and includes diagrams for clarity.

Source: Coinswap Protocol specification.

Announcement
GitHub Repo
Protocol Spec

@ dfa02707:41ca50e3

News

• Bitcoin mining centralization in 2025. According to a blog post by b10c, Bitcoin mining was at its most decentralized in May 2017, with another favorable period from 2019 to 2022. However, starting in 2023, mining has become increasingly centralized, particularly due to the influence of large pools like Foundry and the use of proxy pooling by entities such as AntPool.

Source: b10c's blog.

• OpenSats announces the eleventh wave of Nostr grants. The five projects in this wave are the mobile live-streaming app Swae, the Nostr-over-ham-radio project HAMSTR, Vertex—a Web-of-Trust (WOT) service for Nostr developers, Nostr Double Ratchet for end-to-end encrypted messaging, and the Nostr Game Engine for building games and applications integrated with the Nostr ecosystem.
• New Spiral grantee: l0rinc. In February 2024, l0rinc transitioned to full-time work on Bitcoin Core. His efforts focus on performance benchmarking and optimizations, enhancing code quality, conducting code reviews, reducing block download times, optimizing memory usage, and refactoring code.
• Project Eleven offers 1 BTC to break Bitcoin's cryptography with a quantum computer. The quantum computing research organization has introduced the Q-Day Prize, a global challenge that offers 1 BTC to the first team capable of breaking an elliptic curve cryptographic (ECC) key using Shor’s algorithm on a quantum computer. The prize will be awarded to the first team to successfully accomplish this breakthrough by April 5, 2026.
• Unchained has launched the Bitcoin Legacy Project. The initiative seeks to advance the Bitcoin ecosystem through a bitcoin-native donor-advised fund platform (DAF), investments in community hubs, support for education and open-source development, and a commitment to long-term sustainability with transparent annual reporting.
  • In its first year, the program will provide support to Bitcoin hubs in Nashville, Austin, and Denver.
  • Support also includes $50,000 to the Bitcoin Policy Institute, a $150,000 commitment at the University of Austin, and up to $250,000 in research grants through the Bitcoin Scholars program.

"Unchained will match grants 1:1 made to partner organizations who support Bitcoin Core development when made through the Unchained-powered bitcoin DAF, up to 1 BTC," was stated in a blog post.

• Block launched open-source tools for Bitcoin treasury management. These include a dashboard for managing corporate bitcoin holdings and provides a real-time BTC-to-USD price quote API, released as part of the Block Open Source initiative. The company’s own instance of the bitcoin holdings dashboard is available here.

Source: block.xyz

• Bull Bitcoin expands to Mexico, enabling anyone in the country to receive pesos from anywhere in the world straight from a Bitcoin wallet. Additionally, users can now buy Bitcoin with a Mexican bank account.

"Bull Bitcoin strongly believes in Bitcoin’s economic potential in Mexico, not only for international remittances and tourism, but also for Mexican individuals and companies to reclaim their financial sovereignty and protect their wealth from inflation and the fragility of traditional financial markets," said Francis Pouliot, Founder and CEO of Bull Bitcoin.

• Corporate bitcoin holdings hit a record high in Q1 2025. According to Bitwise, public companies' adoption of Bitcoin has hit an all-time high. In Q1 2025, these firms collectively hold over 688,000 BTC, marking a 16.11% increase from the previous quarter. This amount represents 3.28% of Bitcoin's fixed 21 million supply.

Source: Bitwise.

• The Bitcoin Bond Company for institutions has launched with the aim of acquiring $1 trillion in Bitcoin over 21 years. It utilizes secure, transparent, and compliant bond-like products backed by Bitcoin.
• The U.S. Senate confirmed Paul Atkins as Chair of the Securities and Exchange Commission (SEC). At his confirmation hearing, Atkins emphasized the need for a clear framework for digital assets. He aims to collaborate with the CFTC and Congress to address jurisdiction and rulemaking gaps, aligning with the Trump administration's goal to position the U.S. as a leader in Bitcoin and blockchain finance.
• Ethereum developer Virgil Griffith has been released from custody. Griffith, whose sentence was reduced to 56 months, is now seeking a pardon. He was initially sentenced to 63 months for allegedly violating international sanctions laws by providing technical advice on using cryptocurrencies and blockchain technology to evade sanctions during a presentation titled 'Blockchains for Peace' in North Korea.
• No-KYC exchange eXch to close down under money laundering scrutiny. The privacy-focused cryptocurrency trading platform said it will cease operations on May 1. This decision follows allegations that the platform was used by North Korea's Lazarus Group for money laundering. eXch revealed it is the subject of an active "transatlantic operation" aimed at shutting down the platform and prosecuting its team for "money laundering and terrorism."
• Blockstream combats ESP32 FUD concerning Jade signers. The company stated that after reviewing the vulnerability disclosed in early March, Jade was found to be secure. Espressif Systems, the designer of the ESP32, has since clarified that the "undocumented commands" do not constitute a "backdoor."

• Bank of America is lobbying for regulations that favor banks over tech firms in stablecoin issuance. The bank's CEO Brian Moynihan is working with groups such as the American Bankers Association to advance the issuance of a fully reserved, 1:1 backed "Bank of America coin." If successful, this could limit stablecoin efforts by non-banks like Tether, Circle, and others, reports The Block.
• Tether to back OCEAN Pool with its hashrate. "As a company committed to financial freedom and open access, we see supporting decentralization in Bitcoin mining as essential to the network’s long-term integrity," said Tether CEO Paolo Ardoino.
• Bitdeer to expand its self-mining operations to navigate tariffs. The Singapore-based mining company is advancing plans to produce machines in the U.S. while reducing its mining hardware sales. This response is in light of increasing uncertainties related to U.S. trade policy, as reported by Bloomberg.
• Tether acquires $32M in Bitdeer shares. The firm has boosted its investment in Bitdeer during a wider market sell-off, with purchases in early to mid-April amounting to about $32 million, regulatory filings reveal.
• US Bitcoin miner manufacturer Auradine has raised $153 million in a Series C funding round as it expands into AI infrastructure. The round was led by StepStone Group and included participation from Maverick Silicon, Premji Invest, Samsung Catalyst Fund, Qualcomm Ventures, Mayfield, MARA Holdings, GSBackers, and other existing investors. The firm raised to over $300 million since its inception in 2022.
• Voltage has partnered with BitGo to [enable](https://www.voltage.cloud/blog/bitgo-and-voltage-team-up-to-deliver-instant-bitcoin-and-stabl

@ b1ddb4d7:471244e7

Custodial Lightning wallets allow users to transact without managing private keys or channel liquidity. The provider handles technical complexities, but this convenience comes with critical trade-offs:

• You don’t control your keys: The custodian holds your bitcoin.
• Centralized points of failure: Servers can be hacked or shut down.
• Surveillance risks: Providers track transaction metadata.

Key Risks of Custodial Lightning Wallets

*1. Hacks and Exit Scams*

Custodians centralize large amounts of bitcoin, attracting hackers:

• Nearly $2.2 billion worth of funds were stolen from hacks in 2024.
• Lightning custodians suffered breaches, losing user funds.

Unlike non-custodial wallets, victims have no recourse since they don’t hold keys.

*2. Censorship and Account Freezes*

Custodians comply with regulators, risking fund seizures:

• Strike (a custodial Lightning app) froze accounts of users in sanctioned regions.
• A U.K. court in 2020 ordered Bitfinex to freeze bitcoin worth $860,000 after the exchange and blockchain sleuthing firm Chainalysis traced the funds to a ransomware payment.

*3. Privacy Erosion*

Custodians log user activity, exposing sensitive data:

• Transaction amounts, receiver addresses, and IPs are recorded.

*4. Service Downtime*

Centralized infrastructure risks outages.

*5. Inflation of Lightning Network Centralization*

Custodians dominate liquidity, weakening network resilience:

• At the moment, 10% of the nodes on Lightning control 80% of the liquidity.
• This centralization contradicts bitcoin’s decentralized ethos.

How to Switch to Self-Custodial Lightning Wallets

Migrating from custodial services is straightforward:

*1. Choose a Non-Custodial Wallet*

Opt for wallets that let you control keys and channels:

• Flash: The self-custodial tool that lets you own your keys, control your coins, and transact instantly.
• Breez Wallet : Non-custodial, POS integrations.
• Core Lightning : Advanced, for self-hosted node operators.

*2. Transfer Funds Securely*

• Withdraw funds from your custodial wallet to a bitcoin on-chain address.
• Send bitcoin to your non-custodial Lightning wallet.

*3. Set Up Channel Backups*

Use tools like Static Channel Backups (SCB) to recover channels if needed.

*4. Best Practices*

• Enable Tor: Mask your IP (e.g., Breez’s built-in Tor support).
• Verify Receiving Addresses: Avoid phishing scams.
• Regularly Rebalance Channels: Use tools like Lightning Pool for liquidity.

Why Self-Custodial Lightning Matters

• Self-custody: Control your keys and funds.
• Censorship resistance: No third party can block transactions.
• Network health: Decentralized liquidity strengthens Lightning.

Self-custodial wallets now rival custodial ease.

Custodial Lightning wallets sacrifice security for convenience, putting users at risk of hacks, surveillance, and frozen funds. As bitcoin adoption grows, so does the urgency to embrace self-custodial solutions.

Take action today:

1. Withdraw custodial funds to a hardware wallet.
2. Migrate to a self-custodial Lightning wallet.
3. Educate others on the risks of custodial control.

The Lightning Network’s potential hinges on decentralization—don’t let custodians become its Achilles’ heel.

@ b1ddb4d7:471244e7

The upcoming Bitcoin 2025 conference, scheduled from May 27–29 at the Venetian Conference Center in Las Vegas, is set to make history with an official attempt to break the GUINNESS WORLD RECORDS® title for the most Bitcoin point-of-sale transactions in an eight-hour period.

Organized by BTC Inc, the event will showcase Bitcoin’s evolution from a digital capital asset to a practical medium of exchange, leveraging the latest advancements in payment technology.

Tap-to-Pay with Lightning-Ready Bolt Cards

To facilitate this record-setting attempt, 4,000 Lightning-ready Bolt Cards will be distributed to conference attendees.

pic.twitter.com/Iy7P361u6u

— Uncle Rockstar Developer (@r0ckstardev) May 15, 2025

These NFC-enabled cards allow users to make instant, contactless Bitcoin payments at vendor booths throughout the expo-no apps or QR codes required, just a simple tap. 

The cards are available in four collectible designs, each featuring a prominent figure in Bitcoin’s history: Senator Cynthia Lummis, Michael Saylor, Satoshi Nakamoto, and Jack Dorsey. 

Each attendee will receive a randomly assigned card, making them both functional and collectible souvenirs.

Senator Lummis: A Playful Provocation

Notably, one of the card designs features Senator Cynthia Lummis with laser eyes-a playful nod to her reputation as a leading Bitcoin advocate in US politics. 

While Lummis is known for her legislative efforts to promote Bitcoin integration, she has publicly stated she prefers to “spend dollars and save Bitcoin,” viewing BTC as a long-term store of value rather than a daily currency. 

The choice to feature her on the Bolt Card, could be suggested by Rockstar Dev of the BTC Pay Server Foundation, perhaps a lighthearted way to highlight the ongoing debate about Bitcoin’s role in everyday payments.

Nothing cracks me up quite like a senator that wants the US to buy millions of Bitcoin use dollars to buy a beer at a Bitcoin bar.

This is how unserious some of you are. pic.twitter.com/jftIEggmip

— Magoo PhD (@HodlMagoo) April 4, 2025

How Bolt Cards and the Lightning Network Work

Bolt Cards are physical cards equipped with NFC (Near Field Communication) technology, similar to contactless credit or debit cards. When linked to a compatible Lightning wallet, they enable users to make Bitcoin payments over the Lightning Network by simply tapping the card at a point-of-sale terminal. 

The Lightning Network is a second-layer protocol built on top of Bitcoin, designed to facilitate instant, low-cost transactions ideal for everyday purchases. 

This integration aims to make Bitcoin as easy to use as traditional payment methods, eliminating the need for QR code scanning or mobile apps.

A Showcase for Bitcoin’s Real-World Usability

With over 30,000 attendees, 300 exhibitors, and 500 speakers expected, the Bitcoin 2025 conference is poised to be the largest Bitcoin event of the year-and potentially the most transactional. 

The event will feature on-site activations such as the Official Bitcoin Magazine Store, where all merchandise will be available at a 21% discount for those paying with Bitcoin via the Lightning Network-a nod to Bitcoin’s 21 million coin supply limit.

By deeply integrating Lightning payments into the conference experience, organizers hope to demonstrate Bitcoin’s readiness for mainstream commerce and set a new benchmark for its practical use as a currency.

Conclusion

The Guinness World Record attempt at Bitcoin 2025 is more than a publicity stunt-it’s a bold demonstration of Bitcoin’s technological maturity and its potential to function as a modern, everyday payment method.

Whether or not the record is set, the event will serve as a milestone in the ongoing journey to make Bitcoin a truly global, user-friendly currency

@ b1ddb4d7:471244e7

Flash, an all-in-one Bitcoin payment platform, has announced the launch of Flash 2.0, the most intuitive and powerful Bitcoin payment solution to date.

With a completely redesigned interface, expanded e-commerce integrations, and a frictionless onboarding process, Flash 2.0 makes accepting Bitcoin easier than ever for businesses worldwide.

We did the unthinkable!

Website monetization used to be super complicated.

"Buy me a coffee" — But only if we both have a bank account.

WHAT IF WE DON'T?

Thanks to @paywflash and bitcoin, it's just 5 CLICKS – and no banks!

Start accepting donations on your website… pic.twitter.com/uwZUrvmEZ1

— Flash • The Bitcoin Payment Gateway (@paywflash) May 13, 2025

Accept Bitcoin in Three Minutes

Setting up Bitcoin payments has long been a challenge for merchants, requiring technical expertise, third-party processors, and lengthy verification procedures. Flash 2.0 eliminates these barriers, allowing any business to start accepting Bitcoin in just three minutes, with no technical set-up and full control over their funds.

The Bitcoin Payment Revolution

The world is witnessing a seismic shift in finance. Governments are backing Bitcoin funds, major companies are adding Bitcoin to their balance sheets, and political figures are embracing it as the future of money. Just as Stripe revolutionized internet payments, Flash is now doing the same for Bitcoin. Businesses that adapt today will gain a competitive edge in a rapidly evolving financial landscape.

With Bitcoin adoption accelerating, consumers are looking for places to spend it. Flash 2.0 ensures businesses of all sizes can seamlessly accept Bitcoin and position themselves at the forefront of this financial revolution.

All-in-One Monetization Platform

More than just a payment gateway, Flash 2.0 is a complete Bitcoin monetization suite, providing multiple ways for businesses to integrate Bitcoin into their operations. Merchants can accept payments online and in-store, content creators can monetize with donations and paywalls, and freelancers can send instant invoices via payment links.

For example, a jewelry designer selling products on WooCommerce can now integrate Flash for online payments, use Flash’s Point-of-Sale system at trade shows, enable Bitcoin donations for her digital artwork, and lock premium content behind Flash Paywalls. The possibilities are endless.

E-Commerce for Everyone

With built-in integrations for Shopify, WooCommerce, and soon Wix and OpenCart, Flash 2.0 enables Bitcoin payments on 95% of e-commerce stores worldwide. Businesses can now add Bitcoin as a payment option in just a few clicks—without needing developers or external payment processors.

And for those looking to start selling, Flash’s built-in e-commerce features allow users to create online stores, showcase products, and manage payments seamlessly.

No Middlemen, No Chargebacks, No Limits

Unlike traditional payment platforms, Flash does not hold or process funds. Businesses receive Bitcoin directly, instantly, and securely. There are no chargebacks, giving merchants full control over refunds and eliminating fraud. Flash also remains KYC-free, ensuring a seamless experience for businesses and customers alike.

A Completely Redesigned Experience

“The world is waking up to Bitcoin. Just like the internet revolutionized commerce, Bitcoin is reshaping finance. Businesses need solutions that are simple, efficient, and truly decentralized. Flash 2.0 is more than just a payment processor—it’s a gateway to the future of digital transactions, putting financial power back into the hands of businesses.”

— Pierre Corbin, CEO at Flash.

Flash 2.0 introduces a brand-new user interface, making it easier than ever to navigate, set up payments, and manage transactions. With an intuitive dashboard, streamlined checkout, and enhanced mobile compatibility, the platform is built for both new and experienced Bitcoin users.

About Flash

Flash is an all-in-one Bitcoin payment platform that empowers businesses, creators, and freelancers to accept, manage, and grow with Bitcoin. With a mission to make Bitcoin payments accessible to everyone, Flash eliminates complexity and gives users full control over their funds.

To learn more or get started, visit www.paywithflash.com.

Press Contact:

Julien Bouvier
Head of Marketing
+3360941039

@ b1ddb4d7:471244e7

Bitcoin FilmFest (BFF25) returns to Warsaw for its third edition, blending independent cinema—from feature films and commercials to AI-driven experimental visuals—with education and entertainment.

Hundreds of attendees from around the world will gather for three days of screenings, discussions, workshops, and networking at the iconic Kinoteka Cinema (PKiN), the same venue that hosted the festival’s first two editions in March 2023 and April 2024.

This year’s festival, themed “Beyond the Frame,” introduces new dimensions to its program, including an extra day on May 22 to celebrate Bitcoin Pizza Day, the first real-world bitcoin transaction, with what promises to be one of Europe’s largest commemorations of this milestone.

BFF25 bridges independent film, culture, and technology, with a bold focus on decentralized storytelling and creative expression. As a community-driven cultural experience with a slightly rebellious spirit, Bitcoin FilmFest goes beyond movies, yet cinema remains at its heart.

Here’s a sneak peek at the lineup, specially curated for movie buffs:

Generative Cinema –  A special slot with exclusive shorts and a thematic debate on the intersection of AI and filmmaking. Featured titles include, for example: BREAK FREE, SATOSHI: THE CREATION OF BITCOIN, STRANGE CURRENCIES, and BITCOIN IS THE MYCELIUM OF MONEY,  exploring financial independence, traps of the fiat system, and a better future built on sound money.

Upcoming Productions Preview – A bit over an hour-long block of unreleased pilots and works-in-progress. Attendees will get exclusive first looks at projects like FINDING HOME (a travel-meets-personal-journey series), PARALLEL SPACES (a story about alternative communities), and THE LEGEND OF LANDI (a mysterious narrative).

Freedom-Focused Ads & Campaigns – Unique screenings of video commercials, animations, and visual projects, culminating in “The PoWies” (Proof of Work-ies)—the first ever awards show honoring the best Bitcoin-only awareness campaigns.

To get an idea of what might come up at the event, here, you can preview 6 selected ads combined into two 2 videos:

• Unique Bitcoin-Video Ads: Part One
• Unique Bitcoin-Video Ads: Part Two

Open Pitch Competition – A chance for filmmakers to present fresh ideas and unfinished projects to an audience of a dedicated jury, movie fans and potential collaborators. This competitive block isn’t just entertaining—it’s a real opportunity for creators to secure funding and partnerships.

Golden Rabbit Awards: A lively gala honoring films from the festival’s Official Selection, with awards in categories like Best Feature, Best Story, Best Short, and Audience Choice.

BFF25 Main Screenings

Sample titles from BFF25’s Official Selection:

REVOLUCIÓN BITCOIN – A documentary by Juan Pablo, making its first screening outside the Spanish-speaking world in Warsaw this May. Three years of important work, 80 powerful minutes to experience. The film explores Bitcoin’s impact across Argentina, Colombia, Mexico, El Salvador, and Spain through around 40 diverse perspectives. Screening in Spanish with English subtitles, followed by a Q&A with the director.

UNBANKABLE – Luke Willms’ directorial debut, drawing from his multicultural roots and his father’s pioneering HIV/AIDS research. An investigative documentary based on Luke’s journeys through seven African countries, diving into financial experiments and innovations—from mobile money and digital lending to Bitcoin—raising smart questions and offering potential lessons for the West. Its May appearance at BFF25 marks its largest European event to date, following festival screenings and nominations across multiple continents over the past year.

HOTEL BITCOIN – A Spanish comedy directed by Manuel Sanabria and Carlos “Pocho” Villaverde. Four friends, 4,000 bitcoins , and one laptop spark a chaotic adventure of parties, love, crime, and a dash of madness. Exploring sound money, value, and relationships through a twisting plot. The film premiered at the Tarazona and Moncayo Comedy Film Festival in August 2024. Its Warsaw screening at BFF25 (in Spanish with English subtitles) marks its first public showing outside the Spanish-speaking world.

Check out trailers for this year’s BFF25 and past editions on YouTube.

Tickets & Info:

• Detailed program and tickets are available at bitcoinfilmfest.com/bff25.
• Stay updated via the festival’s official channels (links provided on the website).
• Use ‘LN-NEWS’ to get 10% of tickets

@ b1ddb4d7:471244e7

Starting January 1, 2026, the United Kingdom will impose some of the world’s most stringent reporting requirements on cryptocurrency firms.

All platforms operating in or serving UK customers-domestic and foreign alike-must collect and disclose extensive personal and transactional data for every user, including individuals, companies, trusts, and charities. 

This regulatory drive marks the UK’s formal adoption of the OECD’s Crypto-Asset Reporting Framework (CARF), a global initiative designed to bring crypto oversight in line with traditional banking and to curb tax evasion in the rapidly expanding digital asset sector.

What Will Be Reported?

Crypto firms must gather and submit the following for each transaction:

• User’s full legal name, home address, and taxpayer identification number
• Detailed data on every trade or transfer: type of cryptocurrency, amount, and nature of the transaction
• Identifying information for corporate, trust, and charitable clients

The obligation extends to all digital asset activities, including crypto-to-crypto and crypto-to-fiat trades, and applies to both UK residents and non-residents using UK-based platforms. The first annual reports covering 2026 activity are due by May 31, 2027.

Enforcement and Penalties

Non-compliance will carry stiff financial penalties, with fines of up to £300 per user account for inaccurate or missing data-a potentially enormous liability for large exchanges. The UK government has urged crypto firms to begin collecting this information immediately to ensure operational readiness.

Regulatory Context and Market Impact

This move is part of a broader UK strategy to position itself as a global fintech hub while clamping down on fraud and illicit finance. UK Chancellor Rachel Reeves has championed these measures, stating, “Britain is open for business – but closed to fraud, abuse, and instability”. The regulatory expansion comes amid a surge in crypto adoption: the UK’s Financial Conduct Authority reported that 12% of UK adults owned crypto in 2024, up from just 4% in 2021.

Enormous Risks for Consumers: Lessons from the Coinbase Data Breach

While the new framework aims to enhance transparency and protect consumers, it also dramatically increases the volume of sensitive personal data held by crypto firms-raising the stakes for cybersecurity.

The risks are underscored by the recent high-profile breach at Coinbase, one of the world’s largest exchanges.

In May 2025, Coinbase disclosed that cybercriminals, aided by bribed offshore contractors, accessed and exfiltrated customer data including names, addresses, government IDs, and partial bank details. 

The attackers then used this information for sophisticated phishing campaigns, successfully deceiving some customers into surrendering account credentials and funds.

“While private encryption keys remained secure, sufficient customer information was exposed to enable sophisticated phishing attacks by criminals posing as Coinbase personnel.”

Coinbase now faces up to $400 million in compensation costs and has pledged to reimburse affected users, but the incident highlights the systemic vulnerability created when large troves of personal data are centralized-even if passwords and private keys are not directly compromised. The breach also triggered a notable drop in Coinbase’s share price and prompted a $20 million bounty for information leading to the attackers’ capture.

The Bottom Line

The UK’s forthcoming crypto reporting regime represents a landmark in financial regulation, promising greater transparency and tax compliance. However, as the Coinbase episode demonstrates, the aggregation of sensitive user data at scale poses a significant cybersecurity risk.

As regulators push for more oversight, the challenge will be ensuring that consumer protection does not become a double-edged sword-exposing users to new threats even as it seeks to shield them from old ones.

@ b1ddb4d7:471244e7

This article was originally published on aier.org

Even after eleven years experience, and a per Bitcoin price of nearly $20,000, the incredulous are still with us. I understand why. Bitcoin is not like other traditional financial assets.

Even describing it as an asset is misleading. It is not the same as a stock, as a payment system, or a money. It has features of all these but it is not identical to them.

What Bitcoin is depends on its use as a means of storing and porting value, which in turn rests of secure titles to ownership of a scarce good. Those without experience in the sector look at all of this and get frustrated that understanding why it is valuable is not so easy to grasp. 

In this article, I’m updating an analysis I wrote six years ago. It still holds up. For those who don’t want to slog through the entire article, my thesis is that Bitcoin’s value obtains from its underlying technology, which is an open-source ledger that keeps track of ownership rights and permits the transfer of these rights. Bitcoin managed to bundle its unit of account with a payment system that lives on the ledger. That’s its innovation and why it obtained a value and that value continues to rise. 

Consider the criticism offered by traditional gold advocates, who have, for decades, pushed the idea that sound money must be backed by something real, hard, and independently valuable. Bitcoin doesn’t qualify, right? Maybe it does. 

Bitcoin first emerged as a possible competitor to national, government-managed money in 2009. Satoshi Nakamoto’s white paper was released October 31, 2008. The structure and language of this paper sent the message: This currency is for computer technicians, not economists nor political pundits. The paper’s circulation was limited; novices who read it were mystified. 

But the lack of interest didn’t stop history from moving forward. Two months later, those who were paying attention saw the emergence of the “Genesis Block,” the first group of bitcoins generated through Nakamoto’s concept of a distributed ledger that lived on any computer node in the world that wanted to host it.

Here we are all these years later and a single bitcoin trades at $18,500. The currency is held and accepted by many thousands of institutions, both online and offline. Its payment system is very popular in poor countries without vast banking infrastructures but also in developed countries. And major institutions—including the Federal Reserve, the OECD, the World Bank, and major investment houses—are paying respectful attention and weaving blockchain technology into their operations.

Enthusiasts, who are found in every country, say that its exchange value will soar even more in the future because its supply is strictly limited and it provides a system vastly superior to government money. Bitcoin is transferred between individuals without a third party. It is relatively low-cost to exchange. It has a predictable supply. It is durable, fungible, and divisible: all crucial features of money. It creates a monetary system that doesn’t depend on trust and identity, much less on central banks and government. It is a new system for the digital age.

Hard lessons for hard money

To those educated in the “hard money” tradition, the whole idea has been a serious challenge. Speaking for myself, I had been reading about bitcoin for two years before I came anywhere close to understanding it. There was just something about the whole idea that bugged me. You can’t make money out of nothing, much less out of computer code. Why does it have value then? There must be something amiss. This is not how we expected money to be reformed.

There’s the problem: our expectations. We should have been paying closer attention to Ludwig von Mises’ theory of money’s origins—not to what we think he wrote, but to what he actually did write. 

In 1912, Mises released The Theory of Money and Credit. It was a huge hit in Europe when it came out in German, and it was translated into English. While covering every aspect of money, his core contribution was in tracing the value and price of money—and not just money itself—to its origins. That is, he explained how money gets its price in terms of the goods and services it obtains. He later called this process the “regression theorem,” and as it turns out, bitcoin satisfies the conditions of the theorem.

Mises’ teacher, Carl Menger, demonstrated that money itself originates from the market—not from the State and not from social contract. It emerges gradually as monetary entrepreneurs seek out an ideal form of commodity for indirect exchange. Instead of merely bartering with each other, people acquire a good not to consume, but to trade. That good becomes money, the most marketable commodity.

But Mises added that the value of money traces backward in time to its value as a bartered commodity. Mises said that this is the only way money can have value.

The theory of the value of money as such can trace back the objective exchange value of money only to that point where it ceases to be the value of money and becomes merely the value of a commodity…. If in this way we continually go farther and farther back we must eventually arrive at a point where we no longer find any component in the objective exchange value of money that arises from valuations based on the function of money as a common medium of exchange; where the value of money is nothing other than the value of an object that is useful in some other way than as money…. Before it was usual to acquire goods in the market, not for personal consumption, but simply in order to exchange them again for the goods that were really wanted, each individual commodity was only accredited with that value given by the subjective valuations based on its direct utility.

Mises’ explanation solved a major problem that had long mystified economists. It is a narrative of conjectural history, and yet it makes perfect sense. Would salt have become money had it otherwise been completely useless? Would beaver pelts have obtained monetary value had they not been useful for clothing? Would silver or gold have had money value if they had no value as commodities first? The answer in all cases of monetary history is clearly no. The initial value of money, before it becomes widely traded as money, originates in its direct utility. It’s an explanation that is demonstrated through historical reconstruction. That’s Mises’ regression theorem.

Bitcoin’s Use Value

At first glance, bitcoin would seem to be an exception. You can’t use a bitcoin for anything other than money. It can’t be worn as jewelry. You can’t make a machine out of it. You can’t eat it or even decorate with it. Its value is only realized as a unit that facilitates indirect exchange. And yet, bitcoin already is money. It’s used every day. You can see the exchanges in real time. It’s not a myth. It’s the real deal.

It might seem like we have to choose. Is Mises wrong? Maybe we have to toss out his whole theory. Or maybe his point was purely historical and doesn’t apply in the future of a digital age. Or maybe his regression theorem is proof that bitcoin is just an empty mania with no staying power, because it can’t be reduced to its value as a useful commodity.

And yet, you don’t have to resort to complicated monetary theory in order to understand the sense of alarm surrounding bitcoin. Many people, as I did, just have a feeling of uneasiness about a money that has no basis in anything physical. Sure, you can print out a bitcoin on a piece of paper, but having a paper with a QR code or a public key is not enough to relieve that sense of unease.

How can we resolve this problem? In my own mind, I toyed with the issue for more than a year. It puzzled me. I wondered if Mises’ insight applied only in a pre-digital age. I followed the speculations online that the value of bitcoin would be zero but for the national currencies into which it is converted. Perhaps the demand for bitcoin overcame the demands of Mises’ scenario because of a desperate need for something other than the dollar.

As time passed—and I read the work of Konrad Graf, Peter Surda, and Daniel Krawisz—finally the resolution came. Bitcoin is both a payment system and a money. The payment system is the source of value, while the accounting unit merely expresses that value in terms of price. The unity of money and payment is its most unusual feature, and the one that most commentators have had trouble wrapping their heads around.

We are all used to thinking of currency as separate from payment systems. This thinking is a reflection of the technological limitations of history. There is the dollar and there are credit cards. There is the euro and there is PayPal. There is the yen and there are wire services. In each case, money transfer relies on third-party service providers. In order to use them, you need to establish what is called a “trust relationship” with them, which is to say that the institution arranging the deal has to believe that you are going to pay.

This wedge between money and payment has always been with us, except for the case of physical proximity.

If I give you a dollar for your pizza slice, there is no third party. But payment systems, third parties, and trust relationships become necessary once you leave geographic proximity. That’s when companies like Visa and institutions like banks become indispensable. They are the application that makes the monetary software do what you want it to do.

The hitch is that

@ c11cf5f8:4928464d

This post may sound like a rant, hope not! Just want you to take a minute and think about our shameless collective behaviors.

In the past few weeks have been framing a simple idea, proposed to @AGORA for adding a V4V tag to be used in the ~AGORA marketplace here on SN. A new way to incentivize this Value 4 Value thing that many keep talking about, and just few actually have the bullish balls to adopts and embrace at 360 degrees. Oh yep, that's cool, it has been implemented in Podcasting 2.0, Nice! So we don't need to think about it anymore, the platform takes care, we trust the Fountain... The worse is that this approach has been taken like an invitation for people to create contentless podcasts, AI music is booming... Why? Because they know is profitable and effortless (kind of...) but if you are lucky with your phone camera repeatedly streaming on YT, you can maybe be able to entertain enough fans and start to be paid for it. Our values are misleading us, we don't do stuff because we aim to create some kind valuable, we do it mostly because it is easily profitable.

But what about adopting it in our daily life? Making it a way to live by, instead just a platform implementation? How we can change the currently widespread disease of fiat mentality? How can we find ways to create a circular economy that has its fundamentals on other values? Does need profit always be in the first place or can we define value in non-monetary terms? Does this hourly rate really reflect the value you provide? Can we really place a value in the seconds of this precious lifespan we have? Time is money? Money is Time? really?

Would we live one day in a word where there is so much abundance that it will be meaningless to associate numbers with stuff we do? A time when resources will be equally available to all, energy endlessly provided following Tesla standards—Nikola Tesla, not Elon's Tesla—like the air we are now breading? Are we ready to drop and unlearn all the behaviors we have been indoctrinated with since birth, with something that can benefit the entire world population instead of just ourselves or the few around us?

These are the questions that have been bothering me since a long time. I'd like some responses. It's this Value for Value thing, then, just a new fancy word to define voluntarism? A way to give without expecting nothing back? a bunch of people, ones can profit from? Or is Value4Value just a marketing strategy to access bitcoiners and nostriches zaps? Because that what it looks to me when most of us approach this idea. Let's join nostr, people give you zaps... Come to SN, you can earn sats! 💡sats=money, fiat money, I can pay bills with... sure lets' do it! If someone can gimme gimme money just for a comment and GMs... obviously I'll do it and spam everyone in the network with dummy, unfollowed unread two-letters acronym and get my daily satstash to grow. What about quality content? What about creating and spreading Value?

Honor

Trust

Credibility

Faith

Morality

Compassion

Would be a one simple, beautiful and bright smile enough to compensate all the efforts you invested for years or decades in that alpha, even if it is not yet profitable? Do we really need to go into the NGO compliance hell of asking permission, registering with the local gov to be let alone and do what we love, allowing surveillance and eyesight from entities we don't really care, but we do because is the way that allow us to do what we love), is the way we know.

Buddhism have been embracing something similar for long time, has been thought for millennia uninterruptedly. We still ignoring it, at least in the west. Defined as karma as a unit of measurement to define the good and the bad seeds one accumulate along the multi-life journey. Does karma need to be count? Who keeps the karmaccounting books in order? Only you can, but when your values are misaligned with the community and centered in your selfish ego, then you are probably keeping the books in dis-order then. So, how one can evaluate if we are doing right or wrong... considering there's no right or wrong, how one then can know if what has been done, what is doing and what will be done as consequence of today decision will be aligned with good values? What are good values?

Natural Law provides us an inalienable framework where objective moral truths, rooted in human nature and discerned through reason, guide ethical behavior and honest governance. It defines simple values anyone already knows and rules that we take so granted, that we ignore. Or maybe we just don't think about them when acting, privately and publicly.

These few simple value and rules, that if considered when taking action ensure us good outcomes will be, not guaranteed, but at least scheduled to be delivered. We just don't know when thought, can be in this life or in another one... who knows!

https://stacker.news/items/986449

@ 7459d333:f207289b

CC: Martti Malmi

https://stacker.news/items/986445

@ eb0157af:77ab6c55

According to the ECB Executive Board member, the launch of the digital euro depends on the timing of the EU regulation.

The European Central Bank (ECB) is making progress in preparing for the digital euro. According to Piero Cipollone, ECB Executive Board member and coordinator of the project, the technical phase “is proceeding quickly and on schedule,” but moving to operational implementation still requires political approval of the regulation at the European level.

Speaking at the ‘Voices on the Future’ event organized by Ansa and Asvis, Cipollone outlined a possible timeline:

“If the regulation is approved at the start of 2026 — in the best-case scenario for the European legislative process — we could see the first transactions with the digital euro by mid-2028.”

Cipollone also highlighted Europe’s current dependence on electronic payment systems managed by non-European companies:

“Today in Europe, whenever we don’t use cash, any transaction online or at the supermarket has to go through credit cards, with their fees. The payment system relies on companies that aren’t based in Europe. You can see why it would make sense to have a system fully under our control.”

For the ECB board member, the digital euro would act as a direct alternative to cash in the digital world, working like “a banknote you can spend anywhere in Europe for any purpose.”

The digital euro project is part of the ECB’s broader strategy to strengthen the independence of Europe’s financial system. According to Cipollone and the Central Bank, Europe’s digital currency would be a key step toward greater autonomy in electronic payments, reducing reliance on infrastructure and services outside the European Union.

The post ECB: digital euro by mid-2028, says Cipollone appeared first on Atlas21.

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

Headlines

• OpenSats announces the eleventh wave of Nostr grants. The five projects in this wave are the mobile live-streaming app Swae, the Nostr-over-ham-radio project HAMSTR, Vertex—a Web-of-Trust (WOT) service for Nostr developers, Nostr Double Ratchet for end-to-end encrypted messaging, and the Nostr Game Engine for building games and applications integrated with the Nostr ecosystem.
• Project Eleven offers 1 BTC to break Bitcoin's cryptography with a quantum computer. The quantum computing research organization has introduced the Q-Day Prize, a global challenge that offers 1 BTC to the first team capable of breaking an elliptic curve cryptographic (ECC) key using Shor’s algorithm on a quantum computer. The prize will be awarded to the first team to successfully accomplish this breakthrough by April 5, 2026.
• Bull Bitcoin expands to Mexico, enabling anyone in the country to receive pesos from anywhere in the world straight from a Bitcoin wallet. Additionally, users can now buy Bitcoin with a Mexican bank account.

"Bull Bitcoin strongly believes in Bitcoin’s economic potential in Mexico, not only for international remittances and tourism, but also for Mexican individuals and companies to reclaim their financial sovereignty and protect their wealth from inflation and the fragility of traditional financial markets," said Francis Pouliot, Founder and CEO of Bull Bitcoin.

• Panama City votes to accept bitcoin for municipal services. The Panama City Council has voted to accept Bitcoin and other digital currencies for municipal services, becoming the first public institution in the country to do so. They will partner with an authorized bank responsible for converting the digital currency proceeds into dollars, reports Bitcoin Magazine.
• US Bitcoin miner manufacturer Auradine has raised $153 million in a Series C funding round as it expands into AI infrastructure. The round was led by StepStone Group and included participation from Maverick Silicon, Premji Invest, Samsung Catalyst Fund, Qualcomm Ventures, Mayfield, MARA Holdings, GSBackers, and other existing investors. The firm raised to over $300 million since its inception in 2022.
• Designathon 2025: The Bitcoin Design Community is organizing a Bitcoin design hackathon, scheduled to take place from May 4 to 18, 2025. Sign up and learn more about the event, prizes, and ideas.

Use the tools

• Core Lightning v25.02.1 and v24.11.2 address several issues, including returned outputs on mutual closes if peer didn't support option_shutdown_anysegwit, properly handling duplicate HTLCs on closing, calculating fees with the correct HTLC timeout, occasional crash on bitcoind_getrawblockbyheight callback, fixes tracepoint crashes in autoclean/chanbackup, and more.
• LND v0.19.0-beta.rc2 is available for testing. New features include support for archiving channel backup, RBF cooperative closes, the Quiescence protocol, the chainio subsystem, lnwire messages for the Gossip 1.75 protocol, testnet4, and much more.
• Hydrus v0.2.0, a Lightning liquidity management agent, is now available. This version adjusts routing policies, new CLI commands, built-in task scheduling, and a new open heuristic, channels.block_height.
• Alby Hub v1.16.0 introduces Alby Pro, a paid subscription plan for self-hosted Alby Hub runners that offers real-time backups, unlimited sub-wallets, customizable Lightning addresses, priority support, and more. The sidebar and settings page have received a UI update for a smoother experience, along with various other improvements and bug fixes.
• Alby Go v1.12.0 introduces a wallet switcher for swapping wallets during payments, withdrawals, and connections. It also improves number formatting for locales using decimal commas.
• Blitz Wallet v0.4.3-beta allows users to customize their maximum receive and balance amounts for ecash transactions. Besides, users can now pay for items in supported stores using ecash, and manual swap options have been expanded. The update also includes payment experience enhancements, performance optimizations, and bug fixes.
• Phoenix wallet v2.5.3 is a bug fix release that corrects UI problems on iOS and improves the handling of some Bolt12 failures.
• BitBanana v0.9.4 is a maintenance release that adds a link to new documentation, delivers bug fixes, and updated translations.
  • BitBanana v0.9.3 was a notable release that introduced Nostr Wallet Connect (NWC) support, significantly enhanced the channel rebalancing interface, and added channel and UTXO sorting, among other features.
• Boltz Web App v1.7.3 has improved the UX for copying addresses and invoices, added fixes for hardware wallet integration, and backup files now include the rescue key, enabling backup imports to pick up pending swaps.
• Stratum v2 Reference Implementation (SRI) v1.3.0 comes with a new integration test framework and tests, enhanced APIs for role development, and core low-level crates now support no_std.
• ESP-Miner v2.6.6b1 is now available for testing.
• CTV Playground Android is a native Android implementation and demonstration of Bitcoin's proposed OP_CHECKTEMPLATEVERIFY (CTV) soft fork, including a CTV Vault implementation.
• Nstart, an onboarding wizard for new Nostr users, is now multilingual. Available languages include English, Español, Italiano, Français, Deutsch, and 日本語. You can contribute with a new language here.

Source: daniele

• GM Swap is a proof-of-concept implementation of the Atomic Signature Swaps NIP. It enables users to "swap GM notes, ensuring that both parties' signatures are exchanged simultaneously or not at all."
• Arti v1.4.2, a next-generation Tor client in Rust, is now available. Arti's RPC interface is now officially stable, and ready for testing.
• Tor Browser v14.5 has been released, introducing Connection Assist to Android, which helps mobile users facing strict censorship to easily unblock Tor with a single button press. Additionally, Belarusian, Bulgarian, and Portuguese languages are now available across all platforms, along with other improvements.

[](https://njump.me/nevent1qqsqp3seup9kqz8xawavqd2jff6v627s63l4xwut9hjcphdnr5r3h5gpzemhxue69uhhyetvv9ujumn0wd68ytnzv9hxgqgdwaehxw309ahx7uewd3hkcqfpwaehxw309akh2mr5d9cxcetcv4ezu6r4wdax7mn9vaujuam0wfkxgq3qpzzrdngrnlufqazx3lfj07k0vfuya6ehfy8q5yv2h8c5e8fxgmxqd

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

• The latest firmware updates for COLDCARD devices introduce two major features: COLDCARD Co-sign (CCC) and Key Teleport between two COLDCARD Q devices using QR codes and/or NFC with a website.

What's new

• COLDCARD Co-Sign: When CCC is enabled, a second seed called the Spending Policy Key (Key C) is added to the device. This seed works with the device's Main Seed and one or more additional XPUBs (Backup Keys) to form 2-of-N multisig wallets.
  • The spending policy functions like a hardware security module (HSM), enforcing rules such as magnitude and velocity limits, address whitelisting, and 2FA authentication to protect funds while maintaining flexibility and control, and is enforced each time the Spending Policy Key is used for signing.
  • When spending conditions are met, the COLDCARD signs the partially signed bitcoin transaction (PSBT) with the Main Seed and Spending Policy Key for fund access. Once configured, the Spending Policy Key is required to view or change the policy, and violations are denied without explanation.

"You can override the spending policy at any time by signing with either a Backup Key and the Main Seed or two Backup Keys, depending on the number of keys (N) in the multisig."

• A step-by-step guide for setting up CCC is available here.

• Key Teleport for Q devices allows users to securely transfer sensitive data such as seed phrases (words, xprv), secure notes and passwords, and PSBTs for multisig. It uses QR codes or NFC, along with a helper website, to ensure reliable transmission, keeping your sensitive data protected throughout the process.

  • For more technical details, see the protocol spec.

"After you sign a multisig PSBT, you have option to “Key Teleport” the PSBT file to any one of the other signers in the wallet. We already have a shared pubkey with them, so the process is simple and does not require any action on their part in advance. Plus, starting in this firmware release, COLDCARD can finalize multisig transactions, so the last signer can publish the signed transaction via PushTX (NFC tap) to get it on the blockchain directly."

• Multisig transactions are finalized when sufficiently signed. It streamlines the use of PushTX with multisig wallets.
• Signing artifacts re-export to various media. Users are now provided with the capability to export signing products, like transactions or PSBTs, to alternative media rather than the original source. For example, if a PSBT is received through a QR code, it can be signed and saved onto an SD card if needed.
• Multisig export files are signed now. Public keys are encoded as P2PKH address for all multisg signature exports. Learn more about it here.
• NFC export usability upgrade: NFC keeps exporting until CANCEL/X is pressed.
• Added Bitcoin Safe option to Export Wallet.
• 10% performance improvement in USB upload speed for large files.
• Q: Always choose the biggest possible display size for QR.

Fixes

• Do not allow change Main PIN to same value already used as Trick PIN, even if Trick PIN is hidden.
• Fix stuck progress bar under Receiving... after a USB communications failure.
• Showing derivation path in Address Explorer for root key (m) showed double slash (//).
• Can restore developer backup with custom password other than 12 words format.
• Virtual Disk auto mode ignores already signed PSBTs (with “-signed” in file name).
• Virtual Disk auto mode stuck on “Reading…” screen sometimes.
• Finalization of foreign inputs from partial signatures. Thanks Christian Uebber!
• Temporary seed from COLDCARD backup failed to load stored multisig wallets.
• Destroy Seed also removes all Trick PINs from SE2.
• Lock Down Seed requires pressing confirm key (4) to execute.
• Q only: Only BBQr is allowed to export Coldcard, Core, and pretty descriptor.

Blog Post / Archive
GitHub Repo
CCC Guide
Key Teleport site

@ cae03c48:2a7d6671

Bitcoin Magazine

Bitcoin Price Breaks Record All Time High With Surge Above $109,000

Bitcoin soared to a new all-time high today, crossing $109,000 and peaking at $109,800 before settling at $109,378 on Coinbase. The historic price milestone comes as institutional inflows and favorable policy developments fuel growing confidence in the world’s leading digital asset. 

BREAKING: #BITCOIN HAS HIT A NEW ALL TIME HIGH pic.twitter.com/3TeTlF6bIS

— Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) May 21, 2025

Bitcoin’s ascent reflects a surge in momentum across traditional finance and political circles. Nearly $1 billion in inflows poured into Bitcoin ETFs over just two trading days this week, according to data from Farside Investors—underscoring the deepening demand from institutional investors. 

“Bitcoin is pushing toward new highs with strong tailwinds behind it—from steady ETF inflows to a broader shift in political tone,” said Joe DiPasquale, CEO of BitBull Capital. “This doesn’t feel like a short-term squeeze—it’s a more sustained bid that reflects a structural shift in how investors are viewing Bitcoin. It’s moving from a speculative trade to a strategic allocation.” 

Bitcoin’s consistent performance and growing adoption among institutional players have increasingly positioned it as more than just a speculative asset. As traditional financial institutions—including JPMorgan—open channels for client access to Bitcoin, and as industry leaders like Coinbase are added to major indexes, Bitcoin’s role as a cornerstone of the modern financial system continues to solidify.

Investor enthusiasm has also been supported by legislative progress in Washington. The U.S. Senate this week advanced bipartisan legislation to create a federal framework for stablecoins—a major win for the digital asset industry and a sign of increasing government engagement with crypto infrastructure. 

JUST IN: Legislation to create a regulatory framework for stablecoins The GENIUS Act passes motion to proceed to the consideration of the bill

The bill now goes to the amendment process. pic.twitter.com/KjDAAofZSj

— Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) May 21, 2025

“Stablecoin legislation is about to pass the Senate, and Bitcoin just hit a new all time high,” President Donald Trump’s AI & Crypto Czar David Sacks posted today on X

Additionally, President Donald Trump has embraced the sector with vocal support and direct policy action. Earlier this year, his administration established an official “strategic bitcoin reserve” for the U.S. government and eased several regulatory pressures on major crypto firms, reinforcing Bitcoin’s standing as a legitimate financial instrument. 

With market dynamics aligning and global interest accelerating, Bitcoin’s breakout above $109,800 marks not just a record high but may be a sign of what’s next to come. 

“If you’re not buying bitcoin at the all-time high, you’re leaving money on the table,” posted Strategy Executive Chairman Michae Saylor. 

This post Bitcoin Price Breaks Record All Time High With Surge Above $109,000 first appeared on Bitcoin Magazine and is written by Jenna Montgomery.

@ cae03c48:2a7d6671

Bitcoin Magazine

Metaplanet Hits New All Time High As Bitcoin Hits Record Price

Metaplanet Inc., Japan’s leading Bitcoin treasury company, surged to a new all time high in market capitalization this week, propelled by Bitcoin’s own historic ATH. The firm’s aggressive Bitcoin acquisition strategy, innovative financing, and rising investor confidence have driven its valuation to ¥470.3 billion, up 554.5% year-to-date, closely tracking Bitcoin’s surge past its new ATH of $109,500 today.

In just over a year, Metaplanet has expanded its holdings from 98 BTC to 7,800 BTC (as of May 19, 2025), acquired at an average price of $103,873 per coin. That stash is now worth over $800 million, as Bitcoin’s record-breaking run this year.

The latest rise followed the company’s announcement of completing the full exercise of its 13th to 17th series of stock acquisition rights under its innovative “21 Million Plan.” This equity financing campaign raised ¥93.3 billion in just 60 trading days, fueling additional Bitcoin purchases, without diluting shareholder value. In a rare move, these MS Warrants were issued at a 6.8% premium over the share price at the time. 

Since announcing its listing on the OTCQX Market, Metaplanet’s growth has been relentless. “We are thrilled to begin trading on the OTCQX Market, enabling greater access for U.S. investors to participate in Metaplanet’s journey,” said the President of Metaplanet Simon Gerovich. “As Asia’s only dedicated Bitcoin Treasury Company, this step reflects our commitment to advancing Bitcoin adoption globally while enhancing shareholder value.”

Metaplanet’s growth is more than just a case of good timing; it reflects a strong, deliberate alignment with Bitcoin’s price action. Since shifting to a Bitcoin-focused strategy in 2024, the company has posted impressive quarterly BTC yields of 41.7%, 309.8%, 95.6%, and 47.8%. These returns have helped drive its net asset value up by 103.1 times and its market capitalization by 138.1 times, following Bitcoin’s rapid climb.

In Q1 FY2025, Metaplanet reported its strongest financial results yet. Revenue increased 8% quarter-over-quarter to ¥877 million, while operating profit rose 11% to ¥593 million. Net income surged to ¥5.0 billion, complemented by unrealized gains of ¥13.5 billion from its Bitcoin holdings, further strengthening the company’s balance sheet.

Although Bitcoin prices dipped briefly at the end of March, causing a ¥7.4 billion valuation loss, Metaplanet swiftly recovered as BTC surged to new record levels. This strong connection with Bitcoin’s performance has led many investors to use Metaplanet as an investment vehicle to get Bitcoin exposure on the Tokyo Stock Exchange.

Apparently Metaplanet is the most shorted stock in Japan. Do they really think betting against Bitcoin is a winning strategy? pic.twitter.com/SAKsOMO4MX

— Simon Gerovich (@gerovich) May 21, 2025

This post Metaplanet Hits New All Time High As Bitcoin Hits Record Price first appeared on Bitcoin Magazine and is written by Oscar Zarraga Perez.

@ e97aaffa:2ebd765d

Passou alguns dias, após as eleições legislativas, a cabeça está mais fria, é um bom momento para um rescaldo e para um pouco de futurologia. Esta análise vai ser limitada apenas aos grandes partidos.

Podemos resumir esta eleição, numa única palavra: Terramoto.

A AD ganhou, mas o grande destaque foi a queda do PS e a subida do Chega. Se a governação do país estava difícil, agora com este novo desenho da assembleia, será quase impossível, piorou bastante. Neste momento, ainda falta contabilizar os votos da emigração, mas o mais provável é o Chega ultrapassar o PS.

A queda do PS foi tremenda, ninguém esperava tal coisa, o partido está em estado de choque. O partido vai necessitar de tempo para estabilizar e para se reconstruir.

Devido a motivos constitucionais (6 meses antes e 6 meses depois da eleição do presidente da República) só poderá existir eleições no final do próximo ano, isso garante que o novo governo da AD vai estar no poder pelo menos um ano. Isso vai obrigar a aprovação do próximo orçamento de estado, como o PS necessita de tirar os holofotes sobre si, vai facilitar o governo. Provavelmente vai existir um acordo de cavalheiro, um pacto de não agressão entre o governo e o PS, o PS vai se abster na votação do orçamento de estado e a governo não fará mudanças na constituição sem o consentimento do PS e também não mudará leis ou políticas que sejam contra os princípios básicos do partido socialista. Em suma, não haverá grandes reformas, será um governo de gestão com ligeiramente mais poderes.

Não será um governo de bloco central, nem um governo da AD com apoio PS, será apenas um governo da AD com uma falsa oposição do PS. Um governo de bloco central, é uma bomba nuclear, ainda seria demasiado cedo para utilizá-la.

O Partido Socialista sabe que, para ter algumas hipóteses de vencer a próxima eleição, necessita de estar bem e o governo da AD tem que demonstrar algum desgaste, uma queda na popularidade. Eu não acredito que um ano seja suficiente, talvez, seja necessário 2 anos. Isto significa que o país poderá ficar estagnado 1 ou 2 anos, se o governo não conseguir fazer grandes reformas, se os cidadãos não virem/sentirem sinais de mudança, vai dar ainda mais força ao Chega.

Eu acredito que o ponto chave, é a imigração, o governo terá que demonstrar muito trabalho e minimizar o problema, para “esvaziar” um pouco o Chega, caso não faça será um problema.

XXVI Governo

Assim, nessa próxima eleição, talvez em 2027, acredito que as percentagens ficarão mais ou menos como esta eleição, com um partido ligeiramente à frente e os outros dois mais equilibrados. Só que o vencedor seria o Chega, ficando a AD(provavelmente o PSD) e o PS a disputa pelo 2º lugar.

Seria um novo terramoto, mas aqui seria necessário utilizar a bomba nuclear, iria surgir uma nova geringonça. Apesar da vitória do Ventura, iria surgir o governo bloco central, com o PSD e PS, não haveria outra alternativa.

O governo de bloco central, teria que ser muito competente, porque se não o for, iria para novas eleições. Se o governo for um fiasco, PS corre o risco de ser esvaziado, cairá ainda mais, correrá um risco de existência, poderá tornar-se num partido insignificante na nossa política.

XXVII Governo

Agora o terramoto ainda maior, nessa futura eleição, o Chega venceria com maioria absoluta, aí sim, seria um verdadeiro terramoto, ao nível de 1755.

O Chega tem o tempo a seu fazer, tem uma forte penetração nos jovens. Cada jovem que faça 18 anos, existe uma forte possibilidade de ser eleitor do Chega, o seu oposto, acontece com o PCP e o PS, os mais velhos vão morrendo, não existe renovação geracional. Mas o ponto fulcral é a ausência de competência generalizada nos partidos e políticos que têm governado o nosso país nos últimos anos, o descontentamento da população é completo. Esses políticos vivem na sua bolha, não tem noção do mundo real, nem compreendem quais são os problemas das pessoas simples, do cidadão comum.

Ventura

Na minha opinião só existirá três situações, que poderão travar as ascensão do André Ventura a primeiro-ministro:

• Ou existe um óptimo governo, que crie um bom crescimento na qualidade de vida das pessoas e que resolva os 3 problemas que mais anseiam actualmente os portugueses: Habitação, Saúde e Imigração. A probabilidade de isso acontecer é quase nula.
• Ou se o André Ventura desistir, a batalha será muito longa e ele poderá ficar cansado. Pouco provável.
• Ou então, um Argumentum ad hominem, terá que surgir algo, factos concretos que manche a imagem do André Ventura, que destrua por completo a sua reputação.

---

É a minha a linha leitura da bola de cristal, poderão dizer é uma visão pessimista, eu acho que é realista e pragmática, não vejo qualquer competência na classe política para resolver os problemas do país. Esta é a opinião de um recorrente crítico do Chega.

@ 662f9bff:8960f6b2

This past week I have been very busy in Holywood - just outside Belfast, Northern Ireland with a lot to do on top of my day-job! It was an unplanned trip but mission accomplished and we are off on the road again. I am writing this on my 3h30 Ryanair flight - so even in weeks like this you can find time to reflect quietly and think clearly if you look for it and seize the opportunity.

You might have noticed that I have "rebranded" the website and newsletter as "Letter From ...around the world". This reflects the reality that Hong Kong is not currently the "Asia World City" and I am not there. Whether it will ever reclaim that title again and when, or even if I can return remains to be seen. I am deeply saddened that after living 10 fabulous years in HK we had to abandon everything that Saturday night at the end of February.

This is the third time in my life that I have chosen Exit from "Loyalty, Voice or Exit" - (recall issue 09 - On Location).... Expect both Voice and Exit to become increasingly difficult or even unavailable in many jurisdictions. It is time to wake up. Talk to me if you are awake or curious!

One thing I learned back in 2004 on my first businss trip to New York is that "The way you react to a situation determines how you feel about it". This is one of so many insights that I learned from "The 7 Habits of Highly Effective People" by Steven Covey. I found the book at 4pm in the afternoon walking around outside my hotel trying to stay up to overcome jet-lag. I got back to the hotel and proceeded to devour the entire book overnight. I had never done that with any book before and I do not think I have done it since. Look out for a full review in an upcoming newsletter.

Thanks to Ali Abdaal for his passionate and insightful review of "Show Your Work" by Austin Kleon - clearly this is something that he has internalised and he does practice what he preaches. Indeed this is a short and easy read with many pictures and simple suggestions - recommended! I did read it on my Kindle and I am enjoying how the highlights automagically sync into Obsidian (see last week's find).

I was also inspired by Ali's How to Start a Youtube Channel explainer. I have been following Ali for about 5 years since he was a student doing these videos in his student room on his iPhone while studying Medicine in Cambridge. His passion for sharing his insights on how to study effectively as well as facilitating the learning that medical students needed to do enabled him to set up his own businesss. This set him on the road to his current 3 million subscribers and a business employing over a dozen people inspiring and helping others to acquire skills that are increasingly valuable in the the world today and going forward.

Over the coming months I will be experimenting with different channels and different media not only to discover new insights for myself but also to share things that I distill and find interesting. Also somewhat loosely inspired by "How to Get What you want and Want What You Have" by Jon Gray, I do recognize that I am now in the latter of the "Ten Time Periods" - if I had to pick one, I would say number 8 - at least that is how I feel!

So do subscribe to the newsletter and do follow along on Youtube. I'm obviously still in stage 1 of Ali's 3-stage process - so be patient and do give feedback, questions and suggestions!

Another day - another Airport...

That's it!

No one can be told what The Matrix is.\ You have to see it for yourself.**

Do share this newsletter with any of your friends and family who might be interested.

You can also email me at: LetterFrom@rogerprice.me

💡Enjoy the newsletters in your own language : Dutch, French, German, Serbian, Chinese Traditional & Simplified, Thai and Burmese.

@ cefb08d1:f419beff

https://stacker.news/items/986402

@ fbf0e434:e1be6a39

Hackathon 概要

AI BUIDL Lab: 基于提示工程（Prompt Engineering）在 Rootstock 上构建真实 Web3 应用的黑客松 近日收官，共有 211 名开发者注册并提交 22 个项目。本次活动旨在鼓励开发者借助 AI 驱动的工作流程，在 Rootstock 平台开发 Web3 应用。参与者聚焦三大领域：去中心化金融（DeFi）与支付、商业与零工经济，以及 Web3 身份与声誉体系，通过 AI 技术加速去中心化应用（dApps）的创新迭代。

活动产出丰硕成果，包括去中心化金融解决方案、AI 增强型身份管理系统等，凸显了 AI 与 Web3 集成的潜力。赛事奖金池包含 1.5 万美元的 RIF 代币，用于奖励在创意性和技术执行力方面表现突出的顶尖项目。

本次黑客松不仅印证了 AI 在简化去中心化应用开发中的价值，也展现了 Web3 生态系统的进阶成果。活动与 thirdweb、Alchemy 及 RootstockLabs 的合作，为开发者高效参与及产出创新项目提供了有力支持。

Hackathon 获奖者

DeFi 和支付奖项得主

• ProtectedPay_Rootstock：一个在 CrossFi 链上的 DeFi 平台，通过先进的区块链功能促进安全转账、群体支付和智能储蓄。
• AIFi: AI-Powered DeFi Hub on Rootstock：利用 AI 提供汇款、信用评分和用户界面改善，提高拉丁美洲的金融可访问性。

商业和零工经济奖项得主

• SwipeGig：一个利用区块链和 AI 连接自由职业者和客户的去中心化人才市场，确保安全交易。
• HireStamp：使用 AI 评分的凭证进行简历验证，将信誉锚定于比特币的安全基础设施。

Web3 中的身份和声誉奖项得主

• AgenticID：提供自我主权身份验证，结合区块链和 AI，使用零知识证明进行安全的用户认证。
• TrustScan：使用 AI 分析 Rootstock 上的钱包活动，生成信誉和身份评分，加强信任。

赏金最佳 AI 提示使用

• AuditFi_Rootstock：提供 AI 驱动的智能合约安全审计，通过链上验证增强透明度和信任。
• RSK Smart Yield Engine：一个 AI 驱动的 DeFi 协议收益优化器，通过智能合约和 AI 管理资金和制定策略。

有关所有项目的更多信息，请访问 DoraHacks。

关于组织者

Rootstock

Rootstock - 比特币 DeFi 层 - 专注于将比特币强大的网络与以太坊的智能合约功能相结合，提升区块链的互操作性。Rootstock 以技术专长著称，已经创建了一个支持去中心化金融应用的平台。该组织致力于通过扩展在金融服务中智能合约的可访问性和功能性来推动区块链领域的创新。

@ 866e0139:6a9334e5

Autor: Milosz Matuschek. Dieser Beitrag wurde mit dem Pareto-Client geschrieben. Sie finden alle Texte der Friedenstaube und weitere Texte zum Thema Frieden hier. Die neuesten Pareto-Artikel finden Sie auch in unserem Telegram-Kanal.

---

Die neuesten Artikel der Friedenstaube gibt es jetzt auch im eigenen Friedenstaube-Telegram-Kanal.

---

https://www.youtube.com/watch?v=gjndTXyk3mw

Im Jahr 1954, als Frankreich gerade dabei war, seine kolonialen Kriege in Indochina und Algerien zu verschärfen, schrieb Boris Vian ein Lied – oder vielmehr: einen poetischen Faustschlag. Le Déserteur ist keine Ballade, sondern ein Manifest. Keine Hymne auf den Frieden, sondern eine Anklage gegen den Krieg. Adressiert an den Präsidenten, beginnt das Chanson wie ein höflicher Brief – und endet als flammender Akt des zivilen Ungehorsams.

„Herr Präsident,\ ich schreibe Ihnen einen Brief,\ den Sie vielleicht lesen werden,\ wenn Sie Zeit haben.“

Was folgt, ist ein klassischer Kriegsdienstverweigerungsbrief, aber eben kein bürokratischer. Vian spricht nicht in Paragraphen, sondern in Herzschlägen. Der Erzähler, ein einfacher Mann, will nicht kämpfen. Nicht für irgendein Vaterland, nicht für irgendeine Fahne, nicht für irgendeinen ideologischen Zweck.

„Ich soll zur Welt gekommen sein,\ um zu leben, nicht um zu sterben.“

70 Jahre später klingt diese Zeile wie ein Skandal. In einer Zeit, in der die Ukraine junge Männer für Kopfgeld auf der Straße zwangsrekrutiert und in Stahlgewitter schickt, in der palästinensische Jugendliche im Gazastreifen unter Trümmern begraben werden, während israelische Reservisten mit Dauerbefehl marschieren – ist Le Déserteur ein sakraler Text geworden. Fast ein Gebet.

„Wenn man mich verfolgt,\ werde ich den Gehorsam verweigern.\ Ich werde keine Waffe in die Hand nehmen,\ ich werde fliehen, bis ich Frieden finde.“

Wie viele „Deserteure“ gibt es heute, die wir gar nicht kennen? Menschen, die sich nicht auf die Seite der Bomben stellen wollen – egal, wer sie wirft? Die sich nicht mehr einspannen lassen zwischen Propaganda und Patriotismus? Die ihre Menschlichkeit über jeden nationalen Befehl stellen?

Der Krieg, sagt Vian, macht aus freien Menschen Befehlsempfänger und aus Söhnen Leichen. Und wer heute sagt, es gebe „gerechte Kriege“, sollte eine Frage beantworten: Ist es auch ein gerechter Tod?

Darum: Verweigert.

Verweigert den Befehl, zu hassen.\ Verweigert den Reflex, Partei zu ergreifen.\ Verweigert den Dienst an der Waffe.

Denn wie Vian singt:

„Sagen Sie's den Leuten:\ Ich werde nicht kommen.“

---

LASSEN SIE DER FRIEDENSTAUBE FLÜGEL WACHSEN!

Hier können Sie die Friedenstaube abonnieren und bekommen die Artikel zugesandt.

Schon jetzt können Sie uns unterstützen:

• Für 50 CHF/EURO bekommen Sie ein Jahresabo der Friedenstaube.
• Für 120 CHF/EURO bekommen Sie ein Jahresabo und ein T-Shirt/Hoodie mit der Friedenstaube.
• Für 500 CHF/EURO werden Sie Förderer und bekommen ein lebenslanges Abo sowie ein T-Shirt/Hoodie mit der Friedenstaube.
• Ab 1000 CHF werden Sie Genossenschafter der Friedenstaube mit Stimmrecht (und bekommen lebenslanges Abo, T-Shirt/Hoodie).

Für Einzahlungen in CHF (Betreff: Friedenstaube):

Für Einzahlungen in Euro:

Milosz Matuschek

IBAN DE 53710520500000814137

BYLADEM1TST

Sparkasse Traunstein-Trostberg

Betreff: Friedenstaube

Wenn Sie auf anderem Wege beitragen wollen, schreiben Sie die Friedenstaube an: friedenstaube@pareto.space

---

Sie sind noch nicht auf Nostr and wollen die volle Erfahrung machen (liken, kommentieren etc.)? Zappen können Sie den Autor auch ohne Nostr-Profil! Erstellen Sie sich einen Account auf Start. Weitere Onboarding-Leitfäden gibt es im Pareto-Wiki.

@ f5369849:f34119a0

Hackathon Summary

The AI BUIDL Lab: Use Prompt Engineering to Build Real Web3 Apps on Rootstock recently wrapped up, with registration from 211 developers and the presentation of 22 projects. This hackathon focused on encouraging the development of Web3 applications using AI-driven workflows on Rootstock. Participants engaged in three primary tracks: DeFi and Payments, Commerce and Gig Economy, and Identity and Reputation in Web3. AI was utilized to enhance innovation and speed in the creation of decentralized applications (dApps).

The event yielded notable outcomes such as decentralized finance solutions and AI-enhanced identity management systems, highlighting the integration of AI in Web3. A prize pool of $15,000 USD in RIF Tokens was distributed to top projects, rewarding their creativity and technical execution.

The hackathon underscored AI's potential in streamlining decentralized application development, demonstrating advancements in the Web3 ecosystem. Collaboration with thirdweb, Alchemy, and RootstockLabs supported impactful participation and innovative project outcomes.

Hackathon Winners

DeFi & Payments Prize Winners

• ProtectedPay_Rootstock: A DeFi platform on the CrossFi chain, facilitating secure transfers, group payments, and smart savings via advanced blockchain features.
• AIFi: AI-Powered DeFi Hub on Rootstock: Enhances financial accessibility in Latin America, utilizing AI for remittances, credit scoring, and UI improvements.

Commerce & Gig Economy Prize Winners

• SwipeGig: A decentralized talent marketplace that leverages blockchain and AI to connect freelancers and clients, ensuring secure transactions.
• HireStamp: Uses AI-graded credentials for resume verification, anchoring credibility to Bitcoin's security infrastructure.

Identity & Reputation in Web3 Prize Winners

• AgenticID: Provides self-sovereign identity verification with blockchain and AI, employing zero-knowledge proofs for secure user authentication.
• TrustScan: Analyzes wallet activities on Rootstock using AI to generate reputation and identity scores, enhancing trust.

Bounty Best Use of AI Prompt

• AuditFi_Rootstock: Delivers AI-driven security audits for smart contracts, enhancing transparency and trust through on-chain verification.
• RSK Smart Yield Engine: An AI-powered yield optimizer for DeFi protocols, managing funds and formulating strategies with smart contracts and AI.

For more information on all projects, visit DoraHacks.

Organization

About the Organizer: Rootstock

Rootstock - the Bitcoin DeFi layer - specializes in integrating Bitcoin's robust network with Ethereum's smart contract capabilities, enhancing blockchain interoperability. Known for technical expertise, Rootstock has created a platform supporting decentralized finance applications. The organization is committed to advancing innovation in the blockchain space by expanding the accessibility and functionality of smart contracts within financial services.

@ f5369849:f34119a0

Hackathon Summary

JAMHacks 9 was held from May 16-18, 2025, at the University of Waterloo. As the 9th hackathon in the JAMHacks series, the event brought together 170 high school hackers and resulted in the approval of 49 projects, highlighting the abilities of young developers. The hackathon's objective is to offer a nurturing atmosphere for high school students, supplemented by workshops and activities designed to boost technical skills and networking opportunities.

Participants engaged in projects with creative uses of Pico-8, innovative applications utilizing MongoDB Atlas, and generative AI models illustrating the effects of emerging technologies. The hackathon recognized achievements in categories like Best Beginner Hack, Best Developer Tool, and Best Use of Gen AI. Prizes included smartwatches, drones, QuillBot hoodies, and entries to other hackathons.

Beyond the technical accomplishments, JAMHacks 9 stressed the importance of creating a fun and engaging experience, hosting events like poker nights and social meetups. The hackathon successfully provided a platform for young developers to cultivate skills, generate ideas, and establish professional connections, supporting its vision of inclusivity and accessibility in the tech industry.

Hackathon Winners

Overall Prize Winners

• Mr. Goose: A playful VS Code extension supporting beginners with hints and encouragement, fostering learning without directly solving problems.
• Guideline: An AR-based tool that assists novice electronics enthusiasts with breadboarding by guiding them through assembly using augmented reality.
• ARmatica: Converts 2D hardware schematics into 3D AR models, enhancing engineering and prototyping processes through improved visualization.

Beginner Track Prize Winners

• Duedle: A task management app utilizing AI to break down large tasks into manageable sub-tasks, with progress tracking to boost productivity.

Solo Track Prize Winners

• Lofied: A Python app that transforms Spotify playlists into lo-fi versions, featuring music separation and sheet music generation capabilities.

Female Track Prize Winners

• Doomlings: Combines gamification with educational tasks, motivating students through a battle game interface to enhance learning and engagement.

Warp Track Prize Winners

• Mr. Goose

Hack Canada Track Prize Winners

• Dionysus: A platform for organizing collaborative events and participation, offering a unified interface for real-time event management.

MLH Track Prize Winners

• Karma: A social platform documenting and sharing positive actions, promoting self-improvement and environmental conservation to encourage community engagement.
• helpidontknowhowtonetworkin.tech: An AI-powered networking assistant using face recognition and LinkedIn data to assist in making professional connections at events.
• SnapCAD: Generates customizable 3D models from images or drawings, simplifying integration into engineering projects.

PEX Labs Prize Winners

• Arctic Explorer: A Pico-8 open-world game designed to promote sustainable practices by exploring Arctic environments, scalable with additional mini-games and maps.

View all projects at JAMHacks 9.

Organization Details

About JAMHacks

JAMHacks is recognized in the technology and blockchain sector for promoting innovation and collaboration among tech enthusiasts. The organization is skilled in hosting hackathons that provide a platform for developing practical solutions to real-world challenges. With a focus on technological empowerment, JAMHacks has organized multiple events attracting participants from various backgrounds. Their initiatives emphasize technical skill development and networking, underscoring their dedication to advancing technology education and fostering an inclusive community for aspiring technologists and developers.

@ 866e0139:6a9334e5

Autor: Jana Moava. Dieser Beitrag wurde mit dem Pareto-Client geschrieben. Sie finden alle Texte der Friedenstaube und weitere Texte zum Thema Frieden hier. Die neuesten Pareto-Artikel finden Sie auch in unserem Telegram-Kanal.

---

Die neuesten Artikel der Friedenstaube gibt es jetzt auch im eigenen Friedenstaube-Telegram-Kanal.

---

Zwei Worte nur braucht man – und die Sache ist klar. Jeder gebildete Russe kennt diese Worte: sie stammen aus dem XIX. Jahrhundert, als Nikolaus I. die Krim-Kampagne begann und das Zarenreich nach üblen Querelen ganz Europa und die Türkei zum Gegner hatte - allen voran die Herrscher der Weltmeere: das British Empire mit Queen Victoria. Der historische Ausdruck anglitschanka gadit (locker übersetzt: die Engländerin macht Shit) besitzt bis heute verdeckte politische Sprengkraft und ist seit Ende Februar 2022 in Russland wieder populär. Wer auch immer der Urheber dieser im Original durchaus diskreten Benennung des Fäkalvorgangs war: der Ausdruck steht für ernste Konflikte mit dem Englisch sprechenden Westen, dem Erzfeind.

Ein kurzer Blick in die Geschichte mag dies erläutern: Fast alle westlichen Historiker benennen als Auslöser des Krimkrieges Mitte des IX. Jahrhunderts die Verteidigung der russisch-orthodoxen Kirche und deren Zugang zur Kreuzkirche in Jerusalem. Es wird vom letzten Kreuzzug u.a. geschrieben. Das ist eine höchst einseitige Interpretation, denn es ging Nikolaus I. vor allem um den Zugang zum einzigen dauerhaft eisfreien Hafen Russlands im Schwarzen Meer, durch die Meeresenge der Dardanellen ins Mittelmeer. Das ist verständlich, war doch die Eroberung der Krim ab 1783 unter seiner Großmutter Katharina II. aus eben diesem Grunde erfolgt. Damals schon wurde der Hafen Sewastopol zum Stützpunkt der russischen Flotte ausgebaut. 

Ende 1825, nach dem plötzlichen Tod des ältesten Bruders Alexander I., war Nikolaus von seiner Erziehung her auf eine Regentschaft ganz und gar nicht vorbereitet gewesen, doch herrschte er dreißig Jahre lang nicht nur über das russische Reich, sondern auch über Finnland und das damalige Königreich Polen unter russischem Protektorat. Nikolaus I. zeichnete sich von Beginn an durch Gewaltmaßnahmen aus: Als ihm im Dezember (russ. dekabr)1825 eine Gruppe sehr gebildeter, freiheitsliebender junger Adligen aus besten Familien den Eid verweigerte (dies zog als Dekabristenaufstand in die Geschichte ein), ließ er fünf der Rebellen hängen, die anderen schickte er in Fußfesseln nach Sibirien in die Bergwerke. Er gründete die berüchtigte Geheimpolizei Dritte Abteilung, ließ Privatbriefe des Dichters Puschkin öffnen (obwohl dieser „in seiner Gnade stand“) und Historikern ist Nikolaus I. als Gendarm Europas bekannt. Im russischen Volk aber nannte man ihn kurz und bündig: *Nicki Knüppel aus dem Sack (Nikolaschka palkin). *

Leo Tolstoj beschrieb diesen Zaren in seinen Erzählungen über die Kriege im Kaukasus (Hadschi Murat) als feist und fett, mit leblosen, trüben Augen und als berüchtigten Frauenjäger. Tolstoj war es auch, der als junger Teilnehmer im Krimkrieg drei Erzählungen schrieb: Sewastopol im Dezember 1854, im Mai 1855 und im August 1855. Nachdem das British Empire unter Queen Victoria Russland den Krieg erklärt hatte (in Koalition mit Frankreich und Piemont-Sardinien als Schutzmacht des Osmanischen Reiches), entstand der Ausdruck anglitschanka gadit – die Engländerin macht Shit. Bis heute findet man dazu drastische Illustrationen im Netz…

Noch bevor russische Truppen Ende Februar 2022 in die Ukraine marschierten, lebte dieser Ausdruck in Russland wieder auf. Wer hierzulande Interesse an der Wahrheit hat, kann deutliche Parallelen zur damaligen politischen Lage entdecken, auch in Bezug auf die Verhaltensweisen des derzeitigen russischen Staatschefs und des historischen Nicki Knüppel aus dem Sack. Obwohl der amtierende durchaus Anerkennung verdient hat, denn nach dem Zusammenbruch der Sowjetunion in den 1990er Jahren unter Jelzin stellte er die Staatlich-keit des verlotterten, hungernden Landes wieder her und trieb den wirtschaftlichen Aufbau voran. Davon kann ich zeugen, lebte ich doch von 1992 – 2008 vor Ort.

Sicher - heute ist längst bekannt, daß die bereits Ende März 2022 in Istanbul laufenden Friedensverhandlungen zwischen Russland und der Ukraine vom britischen Premier und im Namen des US Präsidenten boykottiert wurden. Daniel Ruch, Schweizer Botschafter a.D., sprach gar von Sabotage! Der deutsche General a. D. Harald Kujat kommentierte damals mit den Worten: „Seit April 2022 gehen alle Kriegsopfer in der Ukraine auf das Konto des Westens!“ Der Ausdruck anglitschanka gadit ist seitdem in Russland wieder geläufig. Nun, brandaktuell, treffen sich die Kriegsparteien wieder in Istanbul: Ausgang ungewiss. Doch wird inzwischen auch von einzelnen westlichen Politikern anerkannt, dass Russland eine neutrale Pufferzone zu den Nato-Staaten verlangt und braucht.

Wenn hierzulande gemutmaßt wird, alle Russen würden den Ukraine-Krieg bejahen, so sollte man zur Kenntnis nehmen, dass derartige Aussagen kaum die wirkliche Überzeugung wiedergeben. Seit den Repressionen unter Stalin, seit in jeder zweiten Familie nahe Angehörige im GULAG einsaßen und umkamen und darüber Jahrzehnte lang geschwiegen werden musste, ist der Wahrheitsgehalt öffentlicher Umfragen getrost zu bezweifeln. Hat man hier etwa vergessen, dass seit 2011 auf eine mächtig wachsende zivile Protestbewegung und riesige Demonstrationen in russischen Großstädten immer schärfere Aktionen von Seiten des Staates erfolgten? Dass Knüppel auf Köpfe und Leiber prasselten, wie zur Zeit Nickis I., und der Polizeiapparat derart wuchs, dass heute das Verhältnis von Bürger und Silowiki (Vertreter der Gewalt)1:1 steht?

Offenbar weiß man hier nicht, dass schon Anfang 2022 von Mitarbeitern in jeder staatlich finanzierten Institution, ob im Bereich von Kultur, Wissenschaft, Forschung oder Lehre die schriftliche Zustimmung zur Spezialoperation mit der Ukraine eingefordert wurde! Eine Weigerung hatte den Verlust des Arbeitsplatzes zur Folge, egal welches Renommée oder welchen Rang der Betroffene besaß! Manche Leiter von staatlichen Institutionen zeigten dabei gehöriges Geschick und zeichneten für alle; andere (z.B. staatliche Theater) riefen jeden Mitarbeiter ins Kontor. Nur wenige Personen, die unter dem persönlichem Schutz des Präsidenten standen, konnten sich dieser Zustimmung zum Krieg entziehen. Wissenschaftler und Künstler emigrierten zuhauf. Berlin ist voll mit Geflohenen aus jenem Land, das kriegerisch ins Bruderland einmarschierte! Aber kann denn jeder emigrieren? Die Alten, Familien mit Kindern? Mit guten Freunden, die dort blieben, ist eine Kommunikation nur verschlüsselt möglich, in Nachrichten wie: die Feuer der Inquisition brennen (jeder, der von der offiziellen Doktrin abweicht, ist gefährdet), Ratten verbreiten Krankheiten bezieht sich auf Denunziationen, die in jeder Diktatur aufblühen, wenn sich jemand dem Schussfeld entziehen möchte und im vorauseilenden Gehorsam den Nachbarn anzeigt. Kennen wir das nicht noch aus unseren hitlerdeutschen 1930er Jahren?!

Je mehr im Reich aller Russen in den letzten Jahren von oben geknebelt und geknüppelt wurde, desto mehr Denunziationen griffen um sich. Junge Menschen, die auf Facebook gegen den Krieg posteten, wurden verhaftet. Seit 2023 sitzen u.a. zwei junge russische Theaterfrauen aufgrund der üblen Denunziation eines Kollegen hinter Gittern. Die Inszenierung der Regisseurin Zhenja Berkowitsch und der Autorin Swetlana Petritschuk erhielt Ende 2022 den höchsten Theaterpreis von ganz Russland, die Goldene Maske. Das Stück Finist (Phönix), klarer Falke ist nach dem Motiv eines russischen Märchens geschrieben, fußt aber auf dokumentarischem Material: es verhandelt die Versuchung junger Frauen, auf Islamisten hereinzufallen und sie aus Frust und falsch verstandener Solidarität zu heiraten. Die Anklage hat den Spieß genau umgedreht: Autorin und Regisseurin wurden des Terrorismus beschuldigt! Das Rechtssystem im Land scheint heute noch vergleichbar mit jenem, das Alexander Puschkin vor über 200 Jahren in seiner Erzählung Dubrowski authentisch beschrieb: Wer die Macht hat, regelt das Recht. Man kann die Erzählung des russischen Robin Hood auch deutsch nachlesen (leider, leider hat Puschkin sie nicht beendet).

Andere, erbaulichere Elemente aus der Zeit Puschkins, bzw. von Nikolaus I., dienen allerdings als Gegengewicht zum Alltag: seit Ende 2007 finden in Moskau und St. Petersburg jeden Winter nach dem Vorbild der historischen Adelsbälle große gesellschaftliche Events statt: Puschkinball, Wiener Opernball, jetzt nur noch Opernball genannt. Der Nachwuchs aus begüterten Familien lernt alte Tanzschritte und feine Sitten. Fort mit dem sowjetischen Schmuddelimage! Prächtige Kostümbälle werden nun zum Abschluss jedes Schuljahres aufgeboten. In stilisierten Kostümen der Zeit Nikolajs I. bzw. Puschkins tanzen Schuldirektoren, Lehrer und junge Absolventen. Der Drang nach altem Glanz und Größe (oder eine notwendige Kompensation?) spiegelt sich im Volk. 

Werfen wir jedoch einen Blick auf einige Geschehnisse in der Ukraine ab 2014, die in unserer Presse immer noch verschwiegen werden:  Im Spätsommer 2022 begegnete ich auf Kreta einer Ukrainerin aus der Nordukraine, die wegen des fürchterlichen Nationalismus nach 2014 ihre Heimat verließ. Sie ist nicht die einzige! Ihre Kinder waren erwachsen und zogen nach Polen, sie aber reiste mit einer Freundin weiter Richtung Griechenland, lernte die Sprache, erwarb die Staatsbürgerschaft und ist nun auf Kreta verheiratet.

Natalia erzählte mir, was bei uns kaum zu lesen ist, was jedoch Reporter wie Patrick Baab oder Historiker wie Daniele Ganser schon lange berichtet haben: 2014, als die Bilder der Proteste auf dem Maidan um die Welt gingen, habe die damalige amerikanische Regierung unter Präsident Biden die Vorgänge in Kiew für einen Putsch genutzt: Janukowitsch, der korrupte, doch demokratisch gewählte Präsident der Ukraine wurde gestürzt, die Ereignisse mit Hilfe von Strohmännern und rechten Nationalisten gelenkt, die mit Geld versorgt wurden. Bis es zum Massaker auf dem Maidan kam, als bewaffnete, ihrer Herkunft nach zunächst nicht identifi-zierbare Schützen (es waren v.a. rechte Nationalisten, so der gebürtige Ukrainer und US Bürger Professor N. Petro und Prof. Ivan Katchanovskij) von den Dächern in die Menge schossen.

Im YouTube Kanal Neutrality Studies konnte man am 17.02.2024 hören: Anlässlich des traurigen 10. Jahrestages des Maidan-Massakers, bei dem am 20. Februar 2014 mehr als 100 Menschen durch Scharfschützenfeuer getötet wurden, spreche ich heute mit Ivan Katchanovski, einem ukrainischen (und kanadischen) Politikwissenschaftler an der Univer-sität von Ottawa, der das Massaker detailliert erforscht hat. Letztes Jahr veröffentlichte er das Papier „Die Maidan-Massaker-Prozess und Untersuchungserkenntnisse: Implikationen für den Krieg zwischen der Ukraine und Russland und die Beziehungen“. Kurz gesagt, das Massaker wurde NICHT von den Kräften Victor Janukowytschs begangen, wie in westlichen Medien berichtet, und es gibt schlüssige Beweise dafür, dass die Schützen Teil des ultra-rechten Flügels der Ukraine waren, die dann nach dem Putsch an die Macht kamen. (Link zum Paper).

Wer erinnert sich hierzulande noch daran, dass 2014 im deutschen öffentlichen  Fernsehen von Hunter Biden, Sohn des US-Präsidenten berichtet wurde, der durch dubiose Gas- und Ölgeschäfte in der Ukraine auffiel? Dass damals im deutschen Fernsehen auch Bilder von Ukrainern mit SS-Stahlhelmen auftauchten? In einer Arte-Reportage zu Hilfs-transporten im März 2022 aus Polen über die Westukraine konnte der aufmerksame Zu-schauer an fast allen Häusern die tiefroten Banner von Anhängern des verstorbenen, in München begrabenen, faschistischen Stepan Bandera erkennen. Ausgesprochen wurde es nicht.

Die neue Kreterin Natalia sprach auch über eine Amerikanerin ukrainischer Herkunft, die Röntgenärztin Uljana Suprun, die aus den USA als Gesundheitsministerin rekrutiert wurde und unter dem amerikafreundlichen Präsidenten Poroschenko von 2016-2019 diesen Posten innehatte. Was bitte sollte eine Röntgenärztin aus den USA auf dem Ministerposten der Ukraine?! Streit und Skandal umgaben sie fast täglich in der RADA, dem ukrainischen Parlament. Es wurde gemunkelt, sie diene als Feigenblatt bei der Herstellung biologischer Waffen. Material zu ihr ist bis heute auf YouTube zu finden. 

---

DIE FRIEDENSTAUBE FLIEGT AUCH IN IHR POSTFACH!

Hier können Sie die Friedenstaube abonnieren und bekommen die Artikel zugesandt, vorerst für alle kostenfrei, wir starten gänzlich ohne Paywall. (Die Bezahlabos fangen erst zu laufen an, wenn ein Monetarisierungskonzept für die Inhalte steht). Sie wollen der Genossenschaft beitreten oder uns unterstützen? Mehr Infos hier oder am Ende des Textes.

---

Natalia bezeichnete die ukrainischen Emigrantenkreise in den USA und Kanada zurecht als ultranationalistisch, sie seien Kollaborateure der Nazis bei der Judenvernichtung gewesen und hätten sich nach dem Rückzug der Deutschen rechtzeitig nach Übersee abgesetzt. Das ist wohl bekannt. 

Heute ist das Recherchieren der wahren Geschehnisse von 2014 zwar immer noch mühsam, aber die Wahrheit sickert immer mehr durch, zumal auch Exilukrainer dazu geschrieben und öffentlich gesprochen haben. Die Kanäle SaneVox und Neutrality studies liefern unermüdlich weitere Fakten! Im März 2025 klärte der US-Professor Jeffrey Sachs das Europa-Parlament endlich in allen Details über die kriegerischen Machenschaften bestimmter Kreise innerhalb der englischsprechenden Westmächte auf! 

Kürzlich war im multipolar-magazin zu lesen, wie erschreckend tief unser eigenes Land bereits in**** den Ukraine-Krieg verwickelt ist: Da hieß es:

*„Kriegsplanung von deutschem Boden“ *

Zwei umfassende Beiträge der „New York Times“ und der Londoner „Times“ belegen, was lange bestritten wurde: die tiefe militärische und strategische Verwicklung von Nato-Mitgliedsstaaten in den Ukraine-Krieg. Demnach wird deren Kriegsbeteiligung seit Jahren vom europäischen Hauptquartier der US-Armee in Wiesbaden koordiniert. Für Deutschland stellen sich damit verfassungsrechtliche Fragen.

Und ein Karsten Montag schrieb ebenda am 25. April 2025:

Mehr als drei Jahre nach Beginn des russisch-ukrainischen Krieges berichten zwei große westliche Tageszeitungen über die tiefgreifende Beteiligung von Nato-Militärs an diesem Konflikt. Den Anfang machte die „New York Times“ (NYT). Unter dem Titel „Die Partnerschaft: Die geheime Geschichte des Krieges in der Ukraine“ erschien Ende März ein umfassender *Artikel, der laut Autor Adam Entous auf 300 Interviews mit Regierungs-, Militär- und Geheim-dienstvertretern in der Ukraine, den Vereinigten Staaten sowie weiteren Nato-Partnern basiert. Es handle sich um die „unerzählte Geschichte“ der „versteckten Rolle“ der USA bei den ukrainischen Militäroperationen. *

Wenige Wochen später veröffentlichte die britische Tageszeitung „The Times“ Anfang April einen ähnlichen Beitrag mit dem Titel „Die unerzählte Geschichte der entscheidenden Rolle der britischen Militärchefs in der Ukraine“. Dieser bestätigt die tiefe Verstrickung der Nato-Staaten in Militäroperationen wie der ukrainischen Offensive 2023. Abweichend vom NYT-Artikel bezeichnet er jedoch die britischen Militärchefs als die „Köpfe“ der „Anti-Putin“-Koalition. Einigkeit herrscht wiederum bei der Frage, wer für den Misserfolg der Operationen verantwortlich ist: Dies sei eindeutig der Ukraine zuzuschreiben. Auch im Times-Beitrag wird auf die besondere Rolle des europäischen US-Hauptquartiers im hessischen Wiesbaden bei der Koordination der Einsätze und den Waffenlieferungen hingewiesen.

Na also! Es gibt unter den aus der Ukraine Geflüchteten hier allerdings eine große Mehrheit, die von diesen Fakten weder etwas wissen, noch wissen wollen. Amerika und die Heimat der Anglitschanka ist für sie das Gelobte Land und wehe, du sprichst darüber, dann wirst du sofort der russischen Propaganda verdächtig. Wie Nicki mittlerweile daheim den Knüppel schwingt, interessiert sie auch nicht. 

Wieso wird hier nicht untersucht, wieso wird verschwiegen, dass Alexej Nawalny für einen englischen Dienst arbeitete – woher erhielt er das viele Geld für seine Kampagnen? Wo leben nun seine Witwe und die Kinder? Auf der Insel im nebligen Avalon/ Albion… 

Ein letztes Beispiel aus dem Bereich der Kultur zum Verständnis des leider so aktuellen Ausdrucks Die Engländerin macht Shit:  Anfang 2024 wurde im staatlichen Sender ONE (ARD) eine Serie der BBC zu frühen Erzählungen von Michail Bulgakow ausgestrahlt:** Aufzeichnungen eines jungen Arztes. Die BBC verhunzte den in Kiew geborenen Arzt und weltberühmten Autor derart, dass dem Zuschauer schlecht wurde: Mit dem Titel A Young Doctor‘s Notebook verfilmte sie Bulgakows frühe Erzählungen über die Nöte eines jungen Arztes in der bettelarmen sowjetrussischen Provinz in den 1920er Jahren hypernaturalistisch, blut-, dreck- und eitertriefend. Pseudokyrillische Titel und Balalaika Geklimper begleiteten das Leiden von schwer traumatisierten Menschen im russischen Bürgerkrieg oder Abscheulichkeiten, wie das Amputieren eines Mädchenbeines mit einer Baumsäge - ausgestrahlt vom 1. Deutschen Fernsehen! Michail Bulgakow hätte sich im Grabe umgedreht.

Als Autor beherrschte Bulgakow die Kunst der Groteske ebenso wie hochlyrische Schilderungen. Seine Prosa und seine Theaterstücke aber wurden Zeit seines Lebens von der Sowjetmacht verstümmelt - und post mortem auch von seinen ukrainischen Landsleuten: sein schönes Museum, das ehemalige Domizil der Familie Bulgakow in Kiew am Andrejew-Steig, das mit seinem ersten Roman Die weiße Garde (Kiew vor 100 Jahren im Strudel auch ultranationalistischer Strömungen) und der berühmten Dramatisierung Die Tage der Turbins in die große Literatur einzog, dieses Museum wurde abgewickelt und geschlossen, weil Bulgakow angeblich schlecht über die Ukraine geschrieben hätte! 

Ein Glück jedoch, dass die bedeutenden Werke Bulgakows seit nun drei Dekaden von russischsprachigen Philologen beharrlich in ihrer ursprünglichen Fassung wieder hergestellt wurden. Seine großen Romane Die weiße Garde und Meister und Margarita seien in der hervorragenden deutschen Übersetzung von Alexander Nitzberg jedem Interessierten ans Herz gelegt!

Die obigen Ausführungen sind keinesfalls eine Rechtfertigung des Krieges, es geht vielmehr um Hintergründe, Fakten und Machenschaften, die in der Regel bis heute bei uns verschwiegen werden! Obwohl es nun sonnenklar und öffentlich ist, dass bestimmte Inter-essengruppen der englischsprachigen Westmächte die hochgefährliche Konfrontationspolitik mit Russland zu verantworten haben: die Engländerin macht Shit…Und wir? Wir schweigen, glauben der immer noch laufenden Propaganda und wehren uns nicht gegen diese üble Russenphobie?! Ich erinnere mich noch lebhaft an die Nachkriegszeit im Ruhrgebiet, als der Ton ruppig war und Dreck und Trümmer unsere Sicht beherrschten. Auch uns kleinen Kindern gegenüber wurde von den bösen Russen gesprochen, als hätten diese unser Land überfallen.

Ja – es waren viele Geflüchtete aus dem Osten hier gestrandet, und diese hatten Unsägliches hinter sich. Lew Kopelew, der den Einmarsch der Roten Armee in Ostpreußen miterlebte und Gräuel vergebens zu verhindern suchte, wurde noch im April 1945 verhaftet und wegen Mitleid mit dem Feind zu 10 Jahren Lager verurteilt. Viele Jahre später erschienen seine Erinnerungen Aufbewahren für alle Zeit – auch auf Deutsch. Über die mindestens 27 Mio Opfer in der damaligen Sowjetunion und über die deutschen Aggressoren, die damals mit Mord und Raub die bösen Russen, sowjetische Zivilisten überfielen, wurde in den 1950er Jahren, im zerbombten und dreckigen Pott kein einziges Wort verloren. Der Spieß wurde einfach umgedreht. Von der Blockade Leningrads erfuhr ich erst als Erwachsene, anno 1974, als Austauschstudentin vor Ort.

Exakt vor 10 Jahren wurde es jedoch möglich – herzlichen Dank der damaligen stell-vertretenden tatarischen Kulturministerin Frau Irada Ayupova! – mein dokumentarisches Antikriegsstück mit Schicksalen von Kriegskindern – sowjetischen, jüdischen, deutschen – in Kasan, der Hauptstadt von Tatarstan, zweisprachig auf die Bühne des dortigen Jugendtheaters zu bringen. Wir spielten 15 Vorstellungen und einige tausend Jugendliche im Saal verstummten und verstanden, dass Krieg furchtbar ist. Hier und heute will leider kein Theater das Stück umsetzen…

Wir Menschen brauchen Frieden und keine Aufrüstung für neue Kriege! Der gute alte Aischylos schrieb einst in seinem Stück Die Perser: Wahrheit ist das erste Opfer eines Krieges. Leider ist dies immer noch genauso aktuell wie damals. Pfui Teufel!

---

Jana Moava (Pseudonym) ist Journalistin, Dozentin und arbeitete für große Zeitungen als Korrespondentin.

---

LASSEN SIE DER FRIEDENSTAUBE FLÜGEL WACHSEN!

Hier können Sie die Friedenstaube abonnieren und bekommen die Artikel zugesandt.

Schon jetzt können Sie uns unterstützen:

• Für 50 CHF/EURO bekommen Sie ein Jahresabo der Friedenstaube.
• Für 120 CHF/EURO bekommen Sie ein Jahresabo und ein T-Shirt/Hoodie mit der Friedenstaube.
• Für 500 CHF/EURO werden Sie Förderer und bekommen ein lebenslanges Abo sowie ein T-Shirt/Hoodie mit der Friedenstaube.
• Ab 1000 CHF werden Sie Genossenschafter der Friedenstaube mit Stimmrecht (und bekommen lebenslanges Abo, T-Shirt/Hoodie).

Für Einzahlungen in CHF (Betreff: Friedenstaube):

Für Einzahlungen in Euro:

Milosz Matuschek

IBAN DE 53710520500000814137

BYLADEM1TST

Sparkasse Traunstein-Trostberg

Betreff: Friedenstaube

Wenn Sie auf anderem Wege beitragen wollen, schreiben Sie die Friedenstaube an: friedenstaube@pareto.space

---

Sie sind noch nicht auf Nostr and wollen die volle Erfahrung machen (liken, kommentieren etc.)? Zappen können Sie den Autor auch ohne Nostr-Profil! Erstellen Sie sich einen Account auf Start. Weitere Onboarding-Leitfäden gibt es im Pareto-Wiki.

@ fbf0e434:e1be6a39

Hackathon 概要

JAMHacks 9 于 2025 年 5 月 16 日至 18 日在滑铁卢大学举办。作为 JAMHacks 系列的第九届黑客松，该活动汇聚了 170 名高中黑客爱好者，最终评审通过 49 个项目，充分彰显了年轻开发者的技术实力。此次黑客松旨在为高中生打造培育成长的平台，搭配工作坊与互动活动，助力提升技术能力并拓展社交网络。

参与者带来了丰富的项目成果：基于 Pico-8 的创意开发、运用 MongoDB Atlas 的创新应用，以及展示新兴技术应用的生成式 AI 模型项目。活动设置多个奖项类别，包括最佳新手项目、最佳开发者工具、生成式 AI 最佳应用等。奖品涵盖智能手表、无人机、QuillBot 连帽衫，以及其他黑客松的参赛资格。

除技术成果外，JAMHacks 9 同样注重营造趣味互动体验，特别举办扑克之夜、社交派对等活动。此次黑客松成功为年轻开发者搭建了技能提升、创意孵化与专业联结的平台，切实践行其推动科技行业包容性与可及性的愿景。

Hackathon 获奖者

总奖项获奖者

• Mr. Goose：一个有趣的VS Code扩展，为初学者提供提示和鼓励，促进学习而不直接解决问题。
• Guideline：一个基于AR的工具，通过增强现实引导初学电子爱好者进行面包板组装。
• ARmatica：将2D硬件示意图转换为3D AR模型，通过改进可视化增强工程和原型设计过程。

初学者赛道奖项获奖者

• Duedle：一个任务管理应用，利用AI将大型任务分解为可管理的小任务，并提供进度跟踪以提高生产力。

单人赛道奖项获奖者

• Lofied：一个Python应用程序，将Spotify播放列表变为lo-fi版本，具有音乐分离和乐谱生成功能。

女性赛道奖项获奖者

• Doomlings：结合游戏化和教育任务，通过战斗游戏界面提高学生的学习和参与。

Warp 赛道奖项获奖者

• Mr. Goose

Hack Canada 赛道奖项获奖者

• Dionysus：一个用于组织协作活动和参与的平台，提供实时活动管理的统一界面。

MLH 赛道奖项获奖者

• Karma：一个记录和分享积极行动的社交平台，促进自我提升和环境保护，以鼓励社区参与。
• helpidontknowhowtonetworkin.tech：一个使用面部识别和LinkedIn数据的AI驱动网络助手，帮助在活动中建立专业联系。
• SnapCAD：从图像或图纸生成可定制的3D模型，简化工程项目的集成。

PEX Labs 奖项获奖者

• Arctic Explorer：一个Pico-8开放世界游戏，通过探索北极环境促进可持续实践，可以扩展附加小游戏和地图。

查看所有项目 JAMHacks 9。

关于组织者

JAMHacks

JAMHacks 在科技和区块链领域因促进技术爱好者之间的创新与合作而备受认可。该组织擅长举办Hackathon，为开发现实世界挑战的实际解决方案提供了一个平台。JAMHacks 聚焦于技术赋权，已组织多场活动，吸引了来自不同背景的参与者。他们的倡议强调技术技能发展和网络拓展，充分体现了他们致力于推进技术教育和培养一个包容的社区，为有抱负的技术人员和开发者服务。

@ 2a7cc007:ce0cc497

A era digital transformou completamente a forma como as pessoas se divertem, e a plataforma 5542 é um exemplo claro dessa evolução. Com uma proposta inovadora, acessível e repleta de possibilidades, a 5542 vem conquistando milhares de usuários brasileiros que buscam entretenimento seguro, moderno e de alta qualidade.

Desde o primeiro acesso, a 5542 impressiona pela interface intuitiva e pelo seu desempenho fluido tanto em computadores quanto em dispositivos móveis. Isso garante uma experiência agradável para todos os perfis de usuários, desde os mais experientes até os iniciantes no mundo dos jogos online.

Variedade que Encanta Um dos grandes destaques da 5542 é sua ampla gama de opções de jogos. A plataforma oferece títulos que agradam a diferentes gostos e estilos, desde clássicos consagrados até novidades empolgantes. Todos os jogos são desenvolvidos por fornecedores reconhecidos internacionalmente, garantindo gráficos de alta qualidade, trilhas sonoras envolventes e mecânicas de jogo equilibradas.

Jogos de cartas, roletas, slots e modalidades ao vivo com interação em tempo real são apenas alguns dos destaques que fazem parte do portfólio da 5542. Essa diversidade é um dos motivos pelos quais a plataforma se mantém em constante crescimento e atrai cada vez mais usuários em todo o Brasil.

Segurança e Confiabilidade A segurança é um fator primordial na escolha de uma plataforma de entretenimento online, e a 5542 leva isso muito a sério. O site utiliza tecnologia de criptografia de ponta para proteger os dados pessoais e financeiros dos usuários, além de contar com um sistema rigoroso de verificação de identidade, garantindo um ambiente confiável e livre de fraudes.

Além disso, a 5542 é comprometida com o jogo responsável, oferecendo ferramentas para que os usuários possam definir limites de tempo e de gastos. Essa abordagem mostra o compromisso da plataforma com o bem-estar dos seus participantes.

Promoções e Bônus Atrativos Outro diferencial da 5542 são suas promoções constantes e bônus generosos. Desde o momento do cadastro, os usuários já são recebidos com vantagens especiais, como bônus de boas-vindas e giros grátis em jogos selecionados. A plataforma também realiza campanhas temáticas e sorteios com prêmios reais, tornando a experiência ainda mais envolvente e recompensadora.

Essas promoções são atualizadas com frequência e muitas vezes incluem eventos sazonais, o que incentiva os jogadores a retornarem sempre e aproveitarem novas oportunidades.

Suporte de Qualidade e Atendimento em Português Um ponto que merece destaque é o suporte ao cliente da 5542. Disponível em português e com atendimento 24 horas por dia, a equipe está sempre pronta para ajudar os usuários com dúvidas, problemas técnicos ou qualquer necessidade. Esse suporte eficiente e humanizado faz toda a diferença, especialmente para quem está começando.

Conclusão A plataforma 5542 se estabelece como uma das líderes no mercado de entretenimento digital no Brasil. Sua combinação de tecnologia de ponta, variedade de jogos, promoções generosas e compromisso com a segurança oferece uma experiência completa para quem busca diversão online com praticidade e confiabilidade.

Se você está em busca de uma plataforma moderna, segura e cheia de opções envolventes, a 5542 é a escolha certa. Explore, jogue e aproveite uma nova forma de se divertir, tudo isso sem sair de casa.

@ 2a7cc007:ce0cc497

Nos últimos anos, o entretenimento online cresceu exponencialmente no Brasil, e plataformas como a 755bet vêm se destacando por oferecer uma experiência completa, segura e repleta de diversão. Com um catálogo variado de jogos, bônus atrativos e suporte eficiente, a 755bet vem conquistando a preferência de jogadores iniciantes e experientes em todo o país.

Interface Moderna e Navegação Intuitiva Uma das grandes vantagens da 755bet é sua interface moderna e amigável. Desde o primeiro acesso, é fácil perceber o cuidado com o design da plataforma. Os menus são bem organizados, facilitando a navegação mesmo para quem não tem muita familiaridade com esse tipo de ambiente. Tudo está a poucos cliques de distância: jogos ao vivo, apostas esportivas, promoções e muito mais.

Variedade de Jogos para Todos os Gostos A diversidade de jogos é um dos pontos fortes da 755bet. Os usuários encontram uma enorme gama de opções que vão desde jogos de cartas clássicos até modalidades mais modernas e dinâmicas, com gráficos de alta qualidade e mecânicas envolventes. A plataforma trabalha com desenvolvedores renomados do setor, garantindo sempre a melhor experiência visual e sonora.

Além disso, há também uma seção dedicada às apostas esportivas, onde os usuários podem apostar em eventos nacionais e internacionais, incluindo futebol, basquete, tênis, e-sports e muito mais. Essa variedade agrada tanto os fãs de esportes quanto aqueles que procuram uma alternativa de diversão com um toque estratégico.

Bônus e Promoções Exclusivas Outro grande atrativo da 755bet são os bônus oferecidos para novos e antigos usuários. Logo ao se cadastrar, o jogador já pode aproveitar ofertas de boas-vindas bastante competitivas. Mas o diferencial está nas promoções constantes para quem já é cliente, incluindo bônus de recarga, cashback, giros grátis e desafios especiais que tornam a experiência ainda mais empolgante.

Esses incentivos são uma forma eficaz de manter os usuários engajados e motivados, oferecendo mais oportunidades de explorar os jogos e, quem sabe, conseguir boas recompensas.

Segurança e Suporte ao Usuário A 755bet preza muito pela segurança de seus usuários. A plataforma utiliza criptografia de dados e outros protocolos de proteção para garantir que todas as informações estejam sempre seguras. Além disso, os métodos de pagamento são variados e confiáveis, incluindo opções populares no Brasil como Pix, boleto bancário, transferência e carteiras digitais.

Outro ponto que merece destaque é o suporte ao cliente. A equipe de atendimento está disponível 24 horas por dia, sete dias por semana, por meio de chat ao vivo e e-mail. O suporte é eficiente, cordial e preparado para resolver qualquer dúvida ou dificuldade rapidamente.

Acesso Fácil em Qualquer Dispositivo Com o avanço da tecnologia móvel, é essencial que uma plataforma esteja otimizada para smartphones e tablets. A 755bet entende isso e oferece uma experiência fluida tanto na versão desktop quanto no mobile. Seja no Android ou iOS, os usuários podem acessar a plataforma de qualquer lugar, a qualquer hora, com a mesma qualidade.

@ 9c9d2765:16f8c2c2

CHAPTER TWENTY FIVE

“It’s over… isn’t it?” Sandra asked gently, her eyes scanning James’s expression as they stood on the balcony overlooking the city skyline. The cold breeze tousled her hair, but James remained still, his hands tucked into the pockets of his tailored suit.

“No,” James replied calmly, his gaze fixated on the horizon. “This is just the eye of the storm. The calm before the reckoning.”

Sandra stepped closer, concern etched into her features. “Mark and Helen are finished in the eyes of the public and everyone round us. The evidence is damning. The authorities have issued warrants. What more could you possibly be planning?”

James turned to face her, a half-smile playing at the edge of his lips one not born of triumph, but of determination.

“Reputation is one thing,” he said, his voice measured and resolute, “but accountability is another. I won’t stop until every lie they told, every trap they laid, and every person they corrupted is exposed. I won’t just silence them, I'll dismantle everything they built with deceit.”

Inside the boardroom, Charles, Rita, and several executives were reviewing the latest media analytics. The company’s reputation had not only recovered but skyrocketed. Investors who once hesitated were now eager, flooding JP Enterprises with new partnerships and proposals.

Rita looked up from the screen. “We’ve just surpassed our projected valuation for the quarter. The crisis gave us more publicity than a million-dollar campaign would.”

Charles chuckled under his breath. “They handed us a scandal, and we turned it into a spotlight.”

Meanwhile, in a dark corner of the city, Mark and Helen sat huddled in a private lawyer’s office. Their appearance had changed drastically; both looked worn, disheveled, stripped of the pride and arrogance they once were like a crown.

“I told you,” Mark muttered bitterly, “we shouldn’t have gone after him like that. We were greedy. And now look ruined.”

Helen clenched her fists. Her pride was still fighting, even though her kingdom had collapsed. “It’s not over. We still have connections. The law can be manipulated. If we go down, we don’t go alone.”

“And say what?” Mark snapped. “That we were outsmarted? That the man we called a street dog now owns eighty-five percent of our legacy? That he single handedly turned the world against us?”

Helen’s jaw tightened. “If there’s one thing I know about James, it’s that he never lets go of the past. And that might just be his weakness.”

But even as they plotted, they didn’t know James had already anticipated their final desperation. Back at JP Enterprises, in a high-security conference room, investigators were filing reports, financial audits, bribery trails, hacked communications all linked directly to the duo. James had ensured that every illegal move they made was documented, cross-referenced, and legally binding.

Later that evening, James stood alone in his office, the city bathed in golden twilight. He took a slow breath and whispered to himself:

“They mistook my silence for surrender. My fall for failure. But every exile sharpens a man’s edge. And now they’ll witness the blade.”

Just then, a knock came at the door.

“Come in,” he said.

It was Mrs. JP, her expression soft but proud.

“You handled yourself like a true heir,” she said, walking toward him.

James turned, emotion flickering in his eyes.

“Thank you,” he said quietly.

She reached out, holding his hand. “Your father and I… we made mistakes. We let our fear and our pride cloud your judgment. But seeing you today, the man you’ve become, I see now that everything we hoped for in a successor lives in you.”

He smiled faintly. “I didn’t do it for recognition. I did it for dignity. For every time I was humiliated, overlooked, and discarded. I wanted to prove that worth isn’t given, it's earned.”

As they stood in silence, the city lights below gleamed like stars scattered on the earth.

The evening had settled quietly over the city, and the soft hum of the wind outside was the only sound that broke the stillness of the room. James stood at the window of his office, watching the neon lights flicker to life across the skyline, each glow a reminder of his success. His gaze, however, wasn’t on the bright lights of victory, but on the darker shadows of those who had tried to ruin him.

He turned around as the door clicked open, revealing Rita, who walked in with a folder in her hands. There was something different in her posturean air of finality in the way she carried herself.

"I’ve been reviewing the report from the legal team," she began, laying the folder on his desk. "The evidence against Mark and Helen is irrefutable. Their assets are frozen, and their personal accounts are being audited. They’re on the brink of losing everything."

James nodded, his face unreadable, but inside, the weight of the moment settled over him. This was the culmination of years of effort, the battle for his honor, his family's name, and the very future of JP Enterprises. But the victory, as sweet as it was, felt hollow.

"Is that all?" he asked, his voice low.

Rita hesitated for a moment. "There’s something else. Something you need to see."

She opened the folder, revealing a series of photographs and documents of Mark and Helen in compromising positions, shaking hands with notorious figures, and receiving bribes from external business associates. The weight of their corruption was staggering. The photos captured the desperation in their eyes, the deceit in their every smile.

James glanced at the images, but there was no anger in his expression. Only an eerie calm.

"I don’t need to see this," he said quietly. "I already know everything."

Rita frowned, confused. "Then why keep going? Why dig into their past when you already have what you need?"

James leaned back in his chair, crossing his arms. "Because it's not about them anymore." He paused, allowing the gravity of his words to settle. "It’s about ensuring that no one else dares to make the same mistakes they did. No one else will ever underestimate me again."

Rita studied him carefully. There was a resolute determination in his eyes a fierce will that had carried him from the streets to the heights of power. She couldn’t help but admire his unwavering focus.

"You’ve become something entirely different," she murmured. "The man we see now... is nothing like the one who started this journey."

James met her gaze, a faint smile tugging at the corners of his lips.

@ 90152b7f:04e57401

Wikileaks - S E C R E T SECTION 01 OF 02 TEL AVIV 001733 SIPDIS SIPDIS E.O. 12958: DECL: 06/13/2017 TAGS: PREL, PTER, MOPS, KWBG, LE, SY, IS SUBJECT: MILITARY INTELLIGENCE DIRECTOR YADLIN COMMENTS ON GAZA, SYRIA AND LEBANON Classified By: Ambassador Richard H. Jones, Reason 1.4 (b) (d)

2007 June 13

1. (S) Summary. During a June 12 meeting with the Ambassador, IDI Director MG Amos Yadlin said that Gaza was "number four" on his list of threats, preceded by Iran, Syria, and Hizballah in that order. Yadlin said the IDI has been predicting armed confrontation in Gaza between Hamas and Fatah since Hamas won the January 2006 legislative council elections. Yadlin felt that the Hamas military wing had initiated the current escalation with the tacit consent of external Hamas leader Khalid Mishal, adding that he did not believe there had been a premeditated political-level decision by Hamas to wipe out Fatah in Gaza. Yadlin dismissed Fatah's capabilities in Gaza, saying Hamas could have taken over there any time it wanted for the past year, but he agreed that Fatah remained strong in the West Bank. Although not necessarily reflecting a GOI consensus view, Yadlin said Israel would be "happy" if Hamas took over Gaza because the IDF could then deal with Gaza as a hostile state. He dismissed the significance of an Iranian role in a Hamas-controlled Gaza "as long as they don't have a port." Regarding predictions of war with Syria this summer, Yadlin recalled the lead-up to the 1967 war, which he said was provoked by the Soviet Ambassador in Israel. Both Israel and Syria are in a state of high alert, so war could happen easily even though neither side is seeking it. Yadlin suggested that the Asad regime would probably not survive a war, but added that Israel was no longer concerned with maintaining that "evil" regime. On Lebanon, Yadlin felt that the fighting in the Nahr Al-Barid camp was a positive development for Israel since it had "embarrassed" Hizballah, adding that IDI had information that the Fatah Al-Islam terrorist group was planning to attack UNIFIL before it blundered into its confrontation with the LAF. End Summary.

Gaza Fighting Not Israel's Main Problem

---------------------------------------

2. (S) The Ambassador, accompanied by Pol Couns and DATT, called on IDI Director Major General Amos Yadlin June 12. Noting reports of fierce fighting between Hamas and Fatah in Gaza that day, the Ambassador asked for Yadlin's assessment. Yadlin described Gaza as "not Israel's main problem," noting that it ranked fourth in his hierarchy of threats, behind Iran, Syria, and Hizballah. Yadlin described Gaza as "hopeless for now," commenting that the Palestinians had to realize that Hamas offered no solution. IDI analysts, he said, had predicted a confrontation in Gaza since Hamas won the Palestinian Legislative Council elections in January 2006. Yadlin commented that Palestinian President Mahmoud Abbas and Hamas Prime Minister Ismail Haniyeh had become personally close despite their ideological differences, but neither leader had control over those forces under them.

3. (S) Yadlin explained that both Fatah and Hamas contained many factions. The Hamas military wing had been frustrated since the signing of the Mecca Agreement in January, but there were also many armed groups in Gaza that were not under the control of either party. Yadlin cited the example of the Dughmush clan, which had shifted from Fatah to the Popular Resistance Committees to Hamas before becoming an armed entity opposed to all of them. After May 15, the Hamas military wing had sought to export the fighting to Sderot by launching waves of Qassam rockets. One week later, as a result of IDF retaliation, they realized the price was too high and reduced the Qassam attacks.

4. (S) In response to the Ambassador's question, Yadlin said he did not think that day's Hamas attacks on Fatah security forces were part of a premeditated effort to wipe out Fatah in Gaza. Instead, they probably represented an initiative of the military wing with the tacit consent of Khalid Mishal in Damascus. Mishal was still considering the costs and benefits of the fighting, but the situation had become so tense that any incident could lead to street fighting without any political decision.

Gaza and West Bank Separating

-----------------------------

5. (S) The Ambassador asked Yadlin for his assessment of reports that Fatah forces had been ordered not to fight back. Yadlin said Mohammed Dahlan had 500 men and the Presidential Guard had 1,500 more. They understand that the balance of power favors Hamas, which "can take over Gaza any time it wants to." Yadlin said he would be surprised if Fatah fights, and even more surprised if they win. As far as he was concerned, this had been the case for the past year. The situation was different in the West Bank, however, where Fatah remained relatively strong and had even started to

TEL AVIV 00001733 002 OF 002

kidnap Hamas activists. Yadlin agreed that Tawfiq Tirawi had a power base in the West Bank, but he added that Fatah was not cohesive.

6. (S) The Ambassador commented that if Fatah decided it has lost Gaza, there would be calls for Abbas to set up a separate regime in the West Bank. While not necessarily reflecting a consensus GOI view, Yadlin commented that such a development would please Israel since it would enable the IDF to treat Gaza as a hostile country rather than having to deal with Hamas as a non-state actor. He added that Israel could work with a Fatah regime in the West Bank. The Ambassador asked Yadlin if he worried about a Hamas-controlled Gaza giving Iran a new opening. Yadlin replied that Iran was already present in Gaza, but Israel could handle the situation "as long as Gaza does not have a port (sea or air)."

War with Syria "Could Happen Easily"

------------------------------------

7. (S) Noting Israeli press speculation, the Ambassador asked Yadlin if he expected war with Syria this summer. Recalling the 1967 war, Yadlin commented that it had started as a result of the Soviet Ambassador in Israel reporting on non-existing Israeli preparations to attack Syria. Something similar was happening again, he said, with the Russians telling the Syrians that Israel planned to attack them, possibly in concert with a U.S. attack on Iran. Yadlin stated that since last summer's war in Lebanon, Syria had engaged in a "frenzy of preparations" for a confrontation with Israel. The Syrian regime was also showing greater self-confidence. Some Syrian leaders appeared to believe that Syria could take on Israel military, but others were more cautious. The fact that both sides were on high alert meant that a war could happen easily, even though neither side is seeking one. In response to a question, Yadlin said he did not think the Asad regime would survive a war, but he added that preserving that "evil" regime should not be a matter of concern.

Fighting in Nahr al-Barid Positive for Israel

---------------------------------------------

8. (S) The Ambassador asked Yadlin for his views on the fighting in the Nahr al-Barid refugee camp in northern Lebanon. Although Yadlin was called to another meeting and did not have time to elaborate, he answered that the fighting was positive for Israel because it had embarrassed Hizballah, which had been unable to adopt a clear-cut position on the Lebanese Army's action, and because the Fatah al-Islam terrorist organization had been planning to attack UNIFIL and then Israel before it blundered into its current confrontation with the LAF. He also agreed that the confrontation was strengthening the LAF, in fact and in the eyes of the Lebanese people, which was also good.

9. (S) Comment: Yadlin's relatively relaxed attitude toward the deteriorating security situation in Gaza represents a shift in IDF thinking from last fall, when the Southern Command supported a major ground operation into Gaza to remove the growing threat from Hamas. While many media commentators continue to make that argument, Yadlin's view appears to be more in synch with that of Chief of General Staff Ashkenazi, who also believes that the more serious threat to Israel currently comes from the north.

********************************************* ******************** Visit Embassy Tel Aviv's Classified Website: http://www.state.sgov.gov/p/nea/telaviv

You can also access this site through the State Department's Classified SIPRNET website. ********************************************* ******************** JONES

@ 90152b7f:04e57401

Wikileaks - C O N F I D E N T I A L SECTION 01 OF 02 JERUSALEM 002018 SIPDIS SIPDIS NEA FOR FRONT OFFICE; NEA/IPA FOR GOLDBERGER/SHAMPAINE/BELGRADE; NSC FOR ABRAMS/WATERS; TREASURY FOR SZUBIN/GRANT/HARRIS/NUGENT/HIRSON E.O. 12958: DECL: 07/17/17 TAGS: ECON, EFIN, KFTN, KWBG, IS

2007 September 26

SUBJECT: ISRAELI BANK CUTOFF PORTENDS GAZA BANK CLOSURES AND MORE PRIVATE SECTOR DIFFICULTIES Classified By: Consul General Jake Walles,

Reasons 1.4 (b) and (d). 1. 1. (SBU) Summary. Bank Hapoalim's decision to sever ties with banks in Gaza, and an expected move by Israel Discount Bank to do the same, could result in cash shortages, bank closures, and a suspension of commercial imports into Gaza, most of which are food, according to Palestinian banking sector representatives. Palestine Monetary Authority (PMA) Governor George Abed is discussing possible solutions with his Israeli counterpart and other Israeli officials. Banks operating in the West Bank are attempting to ascertain the impact on their activities. End summary.

----------------

Threat Made Real

----------------

2. (SBU) Bank Hapoalim announced September 25 that it is severing its ties with banks operating in the Gaza Strip, according to local press reports. The bank reportedly decided to take this action after the GOI designated Gaza a "hostile entity." Since the formation of the Hamas-led government in March 2006, Bank Hapoalim and the Israel Discount Bank (IDB) have warned that they intended to terminate their correspondent bank relationship with banks operating in the West Bank and Gaza. Both banks provide check clearing services and coordinate cash transfers, operations considered vital to the Palestinian banking sector.

--------------

Damage Control

--------------

3. (C) PMA Governor Abed told Econoff September 26 that Bank Hapoalim's decision was "not a surprise" and the PMA "is dealing with it." He explained that he had spoken to Bank of Israel Governor Fischer September 25 and is also in contact with GOI Ministry of Finance officials. Abed said that he believes the GOI is seeking to find a solution because it wants to maintain economic and financial relations with Palestinians. If IDB follows Bank Hapoalim's lead, as expected, Abed fears that the banking sector in Gaza could shutdown. Already in steep decline, banking activity there comprises only 18-20 percent of total deposits and about 15 percent of total loan portfolios of banks operating in the West Bank and Gaza, according to Abed.

4. (C) Arab Bank General Manager Mazen Abu Hamdan and Cairo-Amman Bank Regional Manager Joseph Nesnas told Econoff separately September 26 that IDB does much more business with Gaza banks than Bank Hapoalim, so if IDB severs its ties, the impact will be even more severe. Both said they will close their Gaza branch offices if IDB takes this action. Arab Bank's correspondent account is with the IDB. Both Abu Hamdan and Nesnas said they are uncertain as to exactly how and when Bank Hapoalim will implement its decision, and what the consequences will be for banks in the West Bank. Abu Hamdan suggested that Bank Hapoalim may continue to clear Gaza-origin checks in the short-term with Israeli beneficiaries, but will very soon refuse to accept any checks drawn from Gaza branches.

---------------------------------------

Cash Shortage to Further Restrict Trade

---------------------------------------

5. (C) Abed noted that Gaza merchants frequently pay cash for imports, often upon receipt of the goods at the designated crossing. If banks close, Abed continued, cash payments will be even more common. If cash transfers to Gaza are suspended, however, cash will be hoarded and increasingly unavailable to conduct trade. (Note: According to the UN, 86 percent of commercial imports into Gaza are food.) Abed and Abu Hamdan noted separately that a cash cutoff will also adversely affect the payment of PA salary payments to Gaza-based employees. Banks in Gaza need about NIS 150 million each month to make PA salary payments.

---------------------------------

Hamas Not Guarding Cash Transfers

---------------------------------

6. Abed refuted a press report alleging that Hamas is now guarding cash shipments once they enter Gaza. He said he is aware that of one instance when a bank notified Hamas of a JERUSALEM 00002018 002 OF 002 shipment, and Hamas Executive Forces may have shadowed the cash movement in reply, but in all other cases the banks handle their own security arrangements and do not communicate with Hamas. WALLES

@ 2b998b04:86727e47

I recently released my first open-source tool:\ 👉 nostr-signal-filter

It fetches and formats your latest top-level Nostr note or long-form article, cleans up any embedded links using TinyURL, and outputs a clean version ready for reposting to:

• LinkedIn

• Facebook

• X / Twitter

---

⚙️ Built for Simplicity

The stack is intentionally minimal:

• Python + WebSockets + Bech32

• TinyURL API for link shortening

• Dockerized CLI usage:

bash

CopyEdit

docker run --rm -e PUBKEY=npub1yourpubkeyhere nostr-fetcher > latest.md

From idea to working repo took under 3 hours — including debugging, Docker tweaks, README cleanup, and tagging a clean release.\ \ This most certainly would have taken much longer if I had done this all without ChatGPTs' help.\ \ 🖼️ Example Output (latest.md)

text

CopyEdit

🕒 2025-05-20 22:24:17 📄 Note (originally posted on Nostr/primal.net) --- 🚨 New long-form drop: AI Isn’t Magic. It’s Engineering. How I use ChatGPT like any other tool in the stack — with iteration, discernment, and real output. Read it here: https://tinyurl.com/ynv7jq6g ⚡ Zaps appreciated if it resonates. --- 🔗 View on Nostr: https://tinyurl.com/yobvaxkx

---

🧪 Where I Used It

• ✅ My LinkedIn post ->

https://www.linkedin.com/posts/andrew-g-stanton_primal-activity-7330808691933282304-QjmF?utm_source=share&utm_medium=member_desktop&rcm=ACoAAABQv18BeAPYRkxkYSr1mQStB9TczIhoXvQ

• ✅ Facebook: clean rendering with preview ->

https://www.facebook.com/andrewgstanton/posts/pfbid027EHZ1brPRBkHQKNsqUijPdPZGvK9id9asErdTxwjSDEf336o9TsuDPeKugToVDx7l

• ✅ X/Twitter: teaser + link (had to truncate for character limit) ->

https://x.com/AndyGStanton/status/1925045477172773136

---

🙌 Try It Yourself

If you're publishing on Nostr but still sharing on legacy platforms:

👉 github.com/andrewgstanton/nostr-signal-filter

• Clean output

• Easy to run

• Portable via Docker

All it needs is your npub.

---

⚡ Zap Me If You Found This Useful

If this tool saved you time — or if it sparked ideas for your own Nostr publishing stack —\ send a zap my way. I’m always looking to connect with other creators who value signal > noise.

🔗 Zap on Primal -> https://primal.net/andrewgstanton

---

🔭 Next Features (I’d Love Help With)

• Archive all notes + articles (not just the latest 50) to archive.md

• Function to shorten links in any text block

• Output post.md for any given Nostr event ID (not just latest)

• Optional API integration to post directly to LinkedIn or X

---

Built with ChatGPT’s help.\ Iterated. Published. Cross-posted.\ That’s proof of work.

@ 90152b7f:04e57401

WikiLeaks The Global Intelligence Files

Released on 2013-03-04 00:00 GMT

| Email-ID | 296467 | | -------- | ------------------------ | | Date | 2007-10-29 20:54:22 | | From | hrwpress@hrw.org | | To | responses@stratfor.com |

Gaza: Israel's Fuel and Power Cuts Violate Laws of War\ \ For Immediate Release\ \ Gaza: Israel's Fuel and Power Cuts Violate Laws of War\ \ Civilians Should Not Be Penalized for Rocket Attacks by Armed Groups\ \ (New York, October 29, 2007) - Israel's decision to limit fuel and\ electricity to the Gaza Strip in retaliation for unlawful rocket attacks\ by armed groups amounts to collective punishment against the civilian\ population of Gaza, in violation of international law, and will worsen the\ humanitarian crisis there, Human Rights Watch said today.\ \ "Israel may respond to rocket attacks by armed groups to protect its\ population, but only in lawful ways," said Sarah Leah Whitson, director of\ Human Rights Watch's Middle East division. "Because Israel remains an\ occupying power, in light of its continuing restrictions on Gaza, Israel\ must not take measures that harm the civilian population - yet that is\ precisely what cutting fuel or electricity for even short periods will\ do."\ \ On Sunday, the Israeli Defense Ministry ordered the reduction of fuel\ shipments from Israel to Gaza. A government spokesman said the plan was to\ cut the amount of fuel by 5 to 11 percent without affecting the supply of\ industrial fuel for Gaza's only power plant.\ \ According to Palestinian officials, fuel shipments into Gaza yesterday\ fell by more than 30 percent.\ \ In response to the government's decision, a group of 10 Palestinian and\ Israeli human rights groups petitioned the Israeli Supreme Court on\ Sunday, seeking an immediate injunction against the fuel and electricity\ cuts. The court gave the government five days to respond but did not issue\ a temporary injunction. On Monday, the groups requested an urgent hearing\ before the five days expire.\ \ Last Thursday, Defense Minister Ehud Barak approved cutting electricity to\ Gaza for increasing periods in response to ongoing rocket attacks against\ civilian areas in Israel, but the government has not yet implemented the\ order.\ \ The rockets fired by Palestinian armed groups violate the international\ legal prohibition on indiscriminate attacks because they are highly\ inaccurate and cannot be directed at a specific target. Because Hamas\ exercises power inside Gaza, it is responsible for stopping indiscriminate\ attacks even when carried out by other groups, Human Rights Watch said.\ \ On Friday, Israeli Prime Minister Ehud Olmert said that Israel would\ respond strongly to the ongoing attacks without allowing a humanitarian\ crisis. But the UN's top humanitarian official, UN Deputy\ Secretary-General John Holmes, said that a "serious humanitarian crisis"\ in Gaza already exists, and called on Israel to lift the economic blockade\ that it tightened after Hamas seized power in June.\ \ Israel's decision to cut fuel and electricity is the latest move aimed\ ostensibly against Hamas that is affecting the entire population of Gaza.\ In September, the Israeli cabinet declared Gaza "hostile territory" and\ voted to "restrict the passage of various goods to the Gaza Strip and\ reduce the supply of fuel and electricity." Since then, Israel has\ increasingly blocked supplies into Gaza, letting in limited amounts of\ essential foodstuffs, medicine and humanitarian supplies. According to\ Holmes, the number of humanitarian convoys entering Gaza had dropped to\ 1,500 in September from 3,000 in July.\ \ "Cutting fuel and electricity obstructs vital services," Whitson said.\ "Operating rooms, sewage pumps, and water well pumps all need electricity\ to run."\ \ Israel sells to Gaza roughly 60 percent of the electricity consumed by the\ territory's 1.5 million inhabitants. In June 2006, six Israeli missiles\ struck Gaza's only power plant; today, for most residents, electricity is\ available during only limited hours.\ \ Israeli officials said they would cut electricity for 15 minutes after\ each rocket attack and then for increasingly longer periods if the attacks\ persist. Deputy Defense Minister Matan Vilnai said Israel would\ "dramatically reduce" the power it supplied to Gaza over a period of\ weeks.\ \ Cutting fuel or electricity to the civilian population violates a basic\ principle of international humanitarian law, or the laws of war, which\ prohibit a government that has effective control over a territory from\ attacking or withholding objects that are essential to the survival of the\ civilian population. Such an act would also violate Israel's duty as an\ occupying power to safeguard the health and welfare of the population\ under occupation.\ \ Israel withdrew its military forces and settlers from the Gaza Strip in\ 2005. Nonetheless, Israel remains responsible for ensuring the well-being\ of Gaza's population for as long as, and to the extent that, it retains\ effective control over the area. Israel still exercises control over\ Gaza's airspace, sea space and land borders, as well as its electricity,\ water, sewage and telecommunications networks and population registry.\ Israel can and has also reentered Gaza for security operations at will.\ \ Israeli officials state that by declaring Gaza "hostile territory," it is\ no longer obliged under international law to supply utilities to the\ civilian population, but that is a misstatement of the law.\ \ "A mere declaration does not change the facts on the ground that impose on\ Israel the status and obligations of an occupying power," said Whitson.\ \ For more information, please contact:\ \ In New York, Fred Abrahams (English, German): +1-917-385-7333 (mobile)\ \ In Washington, DC, Joe Stork (English): +1-202-299-4925 (mobile)\ \ In Cairo, Gasser Abdel-Razek (Arabic, English): +20-2-2-794-5036 (mobile);\ or +20-10-502-9999 (mobile)

@ 90152b7f:04e57401

WikiLeaks The Global Intelligence Files

Released on 2013-03-11 00:00 GMT

| Email-ID | 364528 | | -------- | --------------------------- | | Date | 2007-09-20 03:02:09 | | From | os@stratfor.com | | To | intelligence@stratfor.com |

Rice, Israeli FM discuss Israeli decision of defining Gaza as "hostile\ entity"\ 2007-09-20 00:41:16\ http://news.xinhuanet.com/english/2007-09/20/content_6756959.htm\ \ JERUSALEM, Sept. 19 (Xinhua) -- Visiting U.S. Secretary of State\ Condoleezza Rice met with Israeli Foreign Minister Tzipi Livni on\ Wednesday, the two discussed Israel's decision that defined the Hamas-\ controlled Gaza Strip as a "hostile entity."\ \ At a joint press conference held after their meeting, Rice told the\ reporters that the Palestinian Hamas is a "hostile entity" to U.S. as well.\ \ Israel's Security Cabinet declared the Gaza Strip a "hostile entity" on\ Wednesday ahead of Rice's visit and said it would cutoff power and fuel\ supplies to the strip.\ \ Gaza's population, largely impoverished, is almost entirely\ dependent on Israel for the supply of electricity, water and fuel, and a\ cutoff would deepen their hardship.\ \ Since the Hamas takeover in June, Israel has closed crossings with\ Gaza almost entirely, allowing in only humanitarian aid. However, Rice\ reiterated that the United States will not abandon the innocent\ Palestinians in Gaza.\ \ For her part, Livni said that Israel withdrew from the Gaza Strip\ two years ago, hoping that could lead to the establishment of a\ Palestinian state, but only get almost daily rocket attacks in return.\ \ "We expect the Palestinians to understand that Israeli security is\ in their own interests," Livni said, adding that Palestinians must\ understand "supporting Hamas won't help them."\ \ The Israeli Security Cabinet's declaration of Gaza as an "hostile\ entity" could lead to the most severe retaliatory measure taken by\ Israel against Palestinian rocket fire from the strip.\ \ The crude rocket attacks have killed 12 people in southern Israel in\ the past seven years, injured dozens more and badly disrupted daily life\ in the region.\ \ Last week, a Qassam rocket hit an Israeli military base near the\ Gaza Strip, wounding over 60 soldiers in the attack. The attack then\ sparked calls for the government to take harsh response against the Gaza\ Strip, which has been under the control of Hamas since it violently took\ over the enclave in mid June.\ \ The Jewish states has been holding Hamas responsible for the attack,\ although the movement has not been directly involved in the attacks.\ Israel still accused the Islamic movement of doing little to halt them.\ \ Apart from the Palestinian issue, Rice also discussed with Livni\ issues about Iran, Lebanon and the Middle East peace progress.\ \ She said Israel and the Palestinians are showing good faith in their\ negotiations towards a "two state solution."\ \ Regarding Iranian issues, Rice told reporters that diplomatic mean\ is a part of efforts to halt the Iranian nuclear program, but stressed\ it "has to have teeth."\ \ Rice, who had visited this region in August, is also expected to\ hold separate meetings on Wednesday with Israeli Defense Minister Ehud\ Barak and the Likud party head Binyamin Netanyahu.\ \ She will then hold a dinner meeting with Israeli Prime Minister Ehud\ Olmert.\ \ Rice is scheduled to leave here Thursday afternoon and visit the\ West Bank city of Ramallah for meetings with the Palestinian leadership\ on Thursday.

@ eb0157af:77ab6c55

Legal developments show that prosecutors may have concealed evidence in the case against the Tornado Cash mixer.

The legal case involving the Tornado Cash mixer may be at a turning point. Roman Storm’s legal team, one of the platform’s developers, has asked the court to reconsider the motion to dismiss the case, arguing that the prosecution deliberately withheld evidence favorable to the defense. These documents, originating from the Financial Crimes Enforcement Network (FinCEN) and dating back to 2023, would demonstrate that non-custodial cryptocurrency mixers like Tornado Cash do not fall under the legal definition of a “money transmitting business.”

According to a letter dated May 16 addressed to Judge Katherine Polk Failla, prosecutors were aware of FinCEN’s guidelines on cryptocurrency mixers but nonetheless proceeded with charges against the developers of both Samourai Wallet and Tornado Cash. The prosecution denies having withheld evidence, claiming it provided the FinCEN communications within the established deadlines during the discovery phase.

Source: Court Listener

Similarities with the Samourai Wallet case

Storm’s defense team cited the same legal documents and arguments presented by the attorneys for the Samourai Wallet developers in a legal letter dated May 5. The attorneys wrote:

“The disclosures in the Samourai case reveal that the government, at the very least, played fast and loose and, at worst, affirmatively misled this Court with its arguments about FinCEN guidance when responding to the motions to dismiss and to compel discovery.”

Although on April 28, federal judge Robert Pitman issued a ruling denying the Office of Foreign Assets Control (OFAC) the ability to reimpose sanctions on Tornado Cash — setting a legal precedent for cases involving non-custodial mixers — federal prosecutors are nonetheless moving forward with the case against Storm, albeit with modified charges.

The post Tornado Cash case: new evidence reveals potential procedural misconduct appeared first on Atlas21.

@ 8bad92c3:ca714aa5

Key Takeaways

Lyn Alden unpacks the complex interplay of global trade imbalances, the dollar’s entrenched reserve currency status, and America’s eroded industrial base, arguing that aggressive tariffs under Trump have backfired by hurting U.S. businesses without reversing decades of offshoring. She illustrates how China has rapidly ascended the value chain, dominating key industries and making it nearly impossible for the U.S. to build a trade coalition against them. Despite the U.S.’s massive debt and persistent global demand for dollars, cracks are forming in the system as nations explore alternative payment systems and neutral reserve assets like gold and Bitcoin. Lyn emphasizes that Bitcoin’s most effective path to integration is through grassroots and corporate adoption, not government-led initiatives, and warns that unless the U.S. urgently scales its energy and industrial capacity, it risks falling further behind China’s unmatched pace of growth and infrastructure dominance.

Best Quotes

• "The trade deficit is often described as us sending out pieces of paper and getting goods and services, which sounds like a really good deal."
• "It's better to correct these imbalances from a position of strength, not weakness."
• "All that debt creates inflexible demand for dollars. There’s literally way more demand than dollars in the system."
• "China became the largest auto exporter in the world in just four years."
• "Bitcoin isn’t changing to fit into the global financial system. The global financial system is changing to fit Bitcoin."
• "Individuals, small businesses, corporations—these are the real drivers of Bitcoin adoption. Not governments."

Conclusion

This episode offers a sobering look at America’s trade and currency dilemmas, with Lyn Alden explaining why quick policy fixes like tariffs can’t reverse decades of deindustrialization tied to the dollar’s reserve status. She highlights the rise of neutral reserve assets like gold and Bitcoin as important hedges, stressing that grassroots and corporate adoption will be more effective than government-led efforts. Lyn also warns that without a major push to expand energy production, the U.S. risks falling behind in an AI-driven, hardware-centric world, urging strategic humility and innovation to navigate the shifting global order.

Timestamps

0:00 - Intro
0:31 - Triffin's dilemma
8:10 - Debt leverage
11:04 - Fold & Bitkey
12:41 - Trump's goals and tariff policy
19:54 - Unchained
20:24 - China is not weak
30:07 - Energy
37:15 - AI/robots
41:11 - SBR
48:47 - Bitcoin credit products
52:40 - Eventful week for bitcoin

Transcript

(00:00) They ramped up tariffs super high, super quickly. In many cases, were so high that they hurt us as much as some of our trade adversaries. China has ramped up to like unfathomable degrees. Nuclear, solar, pretty much everything that they can throw money at they're building. The trade is often described as us sending out pieces of paper and getting goods and services, which sounds like a really good deal.
(00:19) They take those slips of paper and then they buy our stocks. They buy our corporate bonds and government bonds. And so they end up owning a larger and larger share of corporate America. got the headphone hair. I'm all out of whack, Lynn. It's been a long week here in Austin. Yeah, I can imagine. It's been a long time since we've talked on the show. It's been two years.
(00:41) I was checking, which is a astonishing to me. But no better time than now. Uh I think quite literally based off of all the conversations we've had uh over the years. I mean, your famous saying, nothing stops this train. I think we're coming to a juncture where that's becoming abundantly clear. and you wrote uh a newsletter earlier this week, I believe you sent it out Sunday, that basically highlighted the crux of the problem, which is the dollar reserve status and the almost impossible task that Trump would like to accomplish, but
(01:21) likely isn't the case, which is sort of solving Triffin's dilemma of reshoring manufacturing while keeping US dollar dominance. So I think diving into this from first principles would be great. Sure. Yeah. And that's that's the um I can imagine the administration's challenge of trying to communicate this because uh the intricacies of how trade deficits and the reserve currency kind of pair together is very wonkish.
(01:46) It it kind of has this like academic quality to it that doesn't go over well uh in kind of political oriented speeches. Um like I would I would be terrible at a political rally for example when I try to explain any of this. Um and so we kind of have this situation where um and this was outlined back during the Breton Wood system by Triffin as you mentioned uh which is that having the reserve currency does come with a bunch of benefits um you know historically called a extraordin uh exorbitant privilege um but then it has certain costs to
(02:15) maintain it and those costs can vary a bit depending on how the system structure. So for example back in the Bretton Woods era the cost was that we kept draining our gold reserves. uh we basically had to kind of keep paying out our go gold gold reserves to maintain that part of the system and in the current formation uh instead we kind of pay for it with our industrial base.
(02:36) We keep kind of sending out little parts of our industrial base over time to maintain the the global reserve currency status. And there's a few reasons for that. One is that um because unlike every other fiat currency, the dollar has all these extra demands for it by countries all around the world. um all these different purposes.
(02:55) um there's this extra demand for dollars which sounds good on the surface and as for Americans for example we have tons of import power when we go on vacations to the rest of the world it's you know we have pretty strong purchasing power compared to when they come to the US um these things seem good on the surface but it also means that it's pretty expensive to manufacture lower margin things here at home uh and so we have this kind of situation where our imports are very strong our exports uh especially lower margin stuff is less uh
(03:22) competitive whereas we can still be competitive competitive on really high margin stuff, you know, technology, finance, healthcare, that kind of thing. Um, and then the other aspect is that even if you could somehow solve that, there's the more fundamental problem, which is that the whole world needs dollars uh for the you know, global reserve currency status to use it for international contract pricing, crossber financing, one side of every trade pair that they do, all these different purposes as a reserve asset. Um uh and
(03:51) when you step back and say, "Well, how do they get all those dollars if they're all using dollars? How did all those dollars get out there?" And the answer is trade deficits. Um basically that overvalued aspect forces open the US trade deficit. And every year we send out hundreds of billions or sometimes a trillion dollars in net outflows.
(04:10) And over years and decades, these have accumulated out there. And so, uh, kind of the way it works is that if you want to fix the trade deficit, which I've been I've been writing about since 2019, I think that's a I think that's a valid mandate to do. Um, unfortunately does come with trade-offs.
(04:26) Uh, some of the some of the benefits that that you know that we enjoy at the cost of the trade deficit. Um, if you do want to kind of fix that imbalance, it comes up, you know, with with basically giving away at least some of those benefits and prioritizing that that industrial base a bit more. And one of the dynamics that you highlighted in your newsletter, which makes sense, but wasn't very clear to me before, is that via these deficits, we flood international markets with dollars because we're sending parts of our industrial base over there. But then
(05:00) it's like cyclical. They take those dollars and then reinvest them in US financial assets. So it has this sort of flow where it goes out but then it comes back in into the financialized economy via equities and real estate and other such assets and that is good for asset owners here in the United States.
(05:19) But again I think that's is part of the bag of mandate is that sort of cycle has led to this large wealth gap in the United States that they're trying to fix. Yeah. Exactly. Um and so basically the opposite side of a current account deficit which is basically so the trade deficit plus things like interest and dividends.
(05:39) Um so we run a structural current account deficit and the opposite side of that is a capital account surplus. Um which is that funds flow in the rest of the world and buy our financial assets. Uh and so it's the the trade deficit is often described as us sending out pieces of paper and getting goods and services which sounds like a really good deal.
(05:57) Um but then the extra step of that that you mentioned is that they take those slips of paper or really those electronic digits that they have and then they buy our stocks, they buy our real estate, they buy our private equity, they they buy our corporate bonds and government bonds and so they end up owning a larger and larger share of corporate America as part of their kind of accumulated uh trade surpluses uh and reserve assets and uh international private assets.
(06:22) Um, and the kind of the consequence of this, if you kind of like view the foreign sector as an intermediary, we're basically constantly kind of taking economic vibrancy out of, you know, Michigan and Ohio and, uh, you know, rural Pennsylvania where the steel m

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

via me

It seems like every other day there's another company announced that is going public with the intent of competing with Strategy by leveraging capital markets to create financial instruments to acquire Bitcoin in a way that is accretive for shareholders. This is certainly a very interesting trend, very bullish for bitcoin in the short-term, and undoubtedly making it so bitcoin is top of mind in the mainstream. I won't pretend to know whether or not these strategies will ultimately be successful or fail in the short, medium or long term. However, one thing I do know is that the themes that interest me, both here at TFTC and in my role as Managing Partner at Ten31, are companies that are building good businesses that are efficient, have product-market-fit, generate revenues and profits and roll those profits into bitcoin.

While it seems pretty clear that Strategy has tapped into an arbitrage that exists in capital markets, it's not really that exciting. From a business perspective, it's actually pretty straightforward and simple; find where potential arbitrage opportunities exists between pools of capital looking for exposure to spot bitcoin or bitcoin's volatility but can't buy the actual asset, and provide them with products that give them access to exposure while simultaneously creating a cult-like retail following. Rinse and repeat. To the extent that this strategy is repeatable is yet to be seen. I imagine it can expand pretty rapidly. Particularly if we have a speculative fervor around companies that do this. But in the long run, I think the signal is falling back to first principles, looking for businesses that are actually providing goods and services to the broader economy - not focused on the hyper-financialized part of the economy - to provide value and create efficiencies that enable higher margins and profitability.

With this in mind, I think it's important to highlight the combined leverage that entrepreneurs have by utilizing bitcoin treasuries and AI tools that are emerging and becoming more advanced by the week. As I said in the tweet above, there's never been a better time to start a business that finds product-market fit and cash flows quickly with a team of two to three people. If you've been reading this rag over the last few weeks, you know that I've been experimenting with these AI tools and using them to make our business processes more efficient here at TFTC. I've also been using them at Ten31 to do deep research and analysis.

It has become abundantly clear to me that any founder or entrepreneur that is not utilizing the AI tools that are emerging is going to get left behind. As it stands today, all anyone has to do to get an idea from a thought in your head to the prototype stage to a minimum viable product is to hop into something like Claude or ChatGPT, have a brief conversation with an AI model that can do deep research about a particular niche that you want to provide a good service to and begin building.

Later this week, I will launch an app called Opportunity Cost in the Chrome and Firefox stores. It took me a few hours of work over the span of a week to ideate and iterate on the concept to the point where I had a working prototype that I handed off to a developer who is solving the last mile problem I have as an "idea guy" of getting the product to market. Only six months ago, accomplishing something like this would have been impossible for me. I've never written a line of code that's actually worked outside of the modded MySpace page I made back in middle school. I've always had a lot of ideas but have never been able to effectively communicate them to developers who can actually build them. With a combination of ChatGPT-03 and Replit, I was able to build an actual product that works. I'm using it in my browser today. It's pretty insane.

There are thousands of people coming to the same realization at the same time right now and going out there and building niche products very cheaply, with small teams, they are getting to market very quickly, and are amassing five figures, six figures, sometimes seven figures of MRR with extremely high profit margins. What most of these entrepreneurs have not really caught on to yet is that they should be cycling a portion - in my opinion, a large portion - of those profits into bitcoin. The combination of building a company utilizing these AI tools, getting it to market, getting revenue and profits, and turning those profits into bitcoin cannot be understated. You're going to begin seeing teams of one to ten people building businesses worth billions of dollars and they're going to need to store the value they create, any money that cannot be debased.

Grant Gilliam, one of the co-founders of Ten31, wrote about this in early 2024, bitcoin being the fourth lever of equity value growth for companies.

[

Bitcoin Treasury - The Fourth Lever to Equity Value Growth

Most companies do not hold enough bitcoin There is a saying you often hear in bitcoin circles that “you can never have enough bitcoin.” This is typically expressed by those who have spent the time to both understand bitcoin’s unique and superior monetary properties and also to appreciate why tho

Ten31 - Investors in bitcoin infrastructure and freedom techGrant Gilliam

](https://ten31.vc/insights/treasury?ref=tftc.io)

We already see this theme playing out at Ten31 with some of our portfolio companies, most notably Strike, which recently released some of their financials, highlighting the fact that they're extremely profitable with high margins and a relatively small team (~75). This is extremely impressive, especially when you consider the fact that they're a global company competing with the likes of Coinbase and Block, which have each thousands of employees.

Even those who are paying attention to the developments in the AI space and how the tools can enable entrepreneurs to build faster aren't really grasping the gravity of what's at play here. Many are simply thinking of consumer apps that can be built and distributed quickly to market, but the ways in which AI can be implemented extend far beyond the digital world. Here's a great example of a company a fellow freak is building with the mindset of keeping the team small, utilizing AI tools to automate processes and quickly push profits into bitcoin.

via Cormac

Again, this is where the exciting things are happening in my mind. People leveraging new tools to solve real problems to drive real value that ultimately produce profits for entrepreneurs. The entrepreneurs who decide to save those profits in bitcoin will find that the equity value growth of their companies accelerates exponentially as they provide more value, gain more traction, and increase their profits while also riding the bitcoin as it continues on its monetization phase. The compounded leverage of building a company that leverages AI tools and sweeps profits into bitcoin is going to be the biggest asymmetric play of the next decade. Personally, I also see it as something that's much more fulfilling than the pure play bitcoin treasury companies that are coming to market because consumers and entrepreneurs are able to recive and provide a ton of value in the real economy.

If you're looking to stay on top of the developments in the AI space and how you can apply the tools to help build your business or create a new business, I highly recommend you follow somebody like Greg Isenberg, whose Startup Ideas Podcast has been incredibly valuable for me as I attempt to get a lay of the land of how to implement AI into my businesses.

America's Two Economies

In my recent podcast with Lyn Alden, she outlined how our trade deficits create a cycle that's reshaping America's economic geography. As Alden explained, US trade deficits pump dollars into international markets, but these dollars don't disappear - they return as investments in US financial assets. This cycle gradually depletes industrial heartlands while enriching financial centers on the coasts, creating what amounts to two separate American economies.

"We're basically constantly taking economic vibrancy out of Michigan and Ohio and rural Pennsylvania where the steel mills were... and stuffing it back into financial assets in New York and Silicon Valley." - Lyn Alden

This pattern has persisted for over four decades, accelerating significantly since the early 1980s. Alden emphasized that while economists may argue there's still room before reaching a crisis point, the political consequences are already here. The growing divide between these two Americas has fueled populist sentiment as voters who feel left behind seek economic rebalancing, even if they can't articulate the exact mechanisms causing their hardship.

Check out the full podcast here for more on China's man

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

Last week we covered the bombshell developments in the Samourai Wallet case. For those who didn't read that, last Monday the world was made aware of the fact that the SDNY was explicitly told by FinCEN that the federal regulator did not believe that Samourai Wallet was a money services business six months before arresting the co-founders of Samourai Wallet for conspiracy to launder money and illegally operating a money services business. This was an obvious overstep by the SDNY that many believed would be quickly alleviated, especially considering the fact that the Trump administration via the Department of Justice has made it clear that they do not intend to rule via prosecution.

It seems that this is not the case as the SDNY responded to a letter sent from the defense to dismiss the case by stating that they fully plan to move forward. Stating that they only sought the recommendations of FinCEN employees and did not believe that those employees' comments were indicative of FinCEN's overall views on this particular case. It's a pretty egregious abuse of power by the SDNY. I'm not sure if the particular lawyers and judges within the Southern District of New York are very passionate about preventing the use of self-custody bitcoin and products that enable bitcoiners to transact privately, or if they're simply participating in a broader meta war with the Trump administration - who has made it clear to federal judges across the country that last Fall's election will have consequences, mainly that the Executive Branch will try to effectuate the policies that President Trump campaigned on by any legal means necessary - and Samouari Wallet is simply in the middle of that meta war.

However, one thing is pretty clear to me, this is an egregious overstep of power. The interpretation of that law, as has been laid out and confirmed by FinCEN over the last decade, is pretty clear; you cannot be a money services business if you do not control the funds that people are sending to each other, which is definitely the case with Samourai Wallet. People downloaded Samourai Wallet, spun up their own private-public key pairs and initiated transactions themselves. Samourai never custodied funds or initiated transactions on behalf of their users. This is very cut and dry. Straight to the point. It should be something that anyone with more than two brain cells is able to discern pretty quickly.

It is imperative that anybody in the industry who cares about being able to hold bitcoin in self-custody, to mine bitcoin, and to send bitcoin in a peer-to-peer fashion makes some noise around this case. None of the current administration's attempts to foster innovation around bitcoin in the United States will matter if the wrong precedent is set in this case. If the SDNY is successful in prosecuting Samourai Wallet, it will mean that anybody holding Bitcoin in self-custody, running a bitcoin fold node or mining bitcoin will have to KYC all of their users and counterparts lest they be labeled a money services business that is breaking laws stemming from the Bank Secrecy Act. This will effectively make building a self-custody bitcoin wallet, running a node, or mining bitcoin in tillegal in the United States. The ability to comply with the rules that would be unleashed if this Samourai case goes the wrong way, are such that it will effectively destroy the industry overnight.

It is yet to be seen whether or not the Department of Justice will step in to publicly flog the SDNY and force them to stop pursuing this case. This is the only likely way that the case will go away at this point, so it is very important that bitcoiners who care about being able to self-custody bitcoin, mine bitcoin, or send bitcoin in a peer-to-peer fashion in the United States make it clear to the current administration and any local politicians that this is an issue that you care deeply about. If we are too complacent, there is a chance that the SDNY could completely annihilate the bitcoin industry in America despite of all of the positive momentum we're seeing from all angles at the moment.

Make some noise!

Bitcoin Adoption by Power Companies: The Next Frontier

In my recent conversation with Andrew Myers from Satoshi Energy, he shared their ambitious mission to "enable every electric power company to use bitcoin by block 1,050,000" – roughly three years from now. This strategic imperative isn't just about creating new Bitcoin users; it's about sovereignty. Andrew emphasized that getting Bitcoin into the hands of energy companies who value self-sovereignty creates a more balanced future economic landscape. The excitement was palpable as he described how several energy companies are already moving beyond simply selling power to Bitcoin miners and are beginning to invest in mining operations themselves.

"You have global commodity companies being like, 'Oh, this is another commodity – we want to invest in this, we want to own this,'" - Andrew Myers

Perhaps most fascinating was Andrew's revelation about major energy companies in Texas developing Bitcoin collateral products for power contracts – a practical application that could revolutionize how energy transactions are settled. As energy companies continue embracing Bitcoin for both operations and collateral, we're witnessing the early stages of a profound shift in how critical infrastructure interfaces with sound money. The implications for both sectors could be transformative.

Check out the full podcast here for more on remote viewing, Nikola Tesla's predictions, and the convergence of Bitcoin and AI technology. We cover everything from humanoid robots to the energy demands of next-generation computing.

Headlines of the Day

Steak n Shake to Accept Bitcoin at All Locations May 16 - via X

Facebook Plans Crypto Wallets for 3B Users, Bitcoin Impact Looms - via X

Trump Urges Americans to Buy Stocks for Economic Boom - via X

UK Drops Tariffs, U.S. Farmers Set to Reap Major Benefits - via X

---

Looking for the perfect video to push the smartest person you know from zero to one on bitcoin? Bitcoin, Not Crypto is a three-part master class from Parker Lewis and Dhruv Bansal that cuts through the noise—covering why 21 million was the key technical simplification that made bitcoin possible, why blockchains don’t create decentralization, and why everything else will be built on bitcoin.

Sign Up

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed $150M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Final thought...

Happy belated Mother's Day to all the moms out there.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !important; } } .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } .moz-text-html .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } /* Helps with rendering in various email clients */ body { margin: 0 !important; padding: 0 !important; -webkit-text-size-adjust: 100% !important; -ms-text-size-adjust: 100% !important; } img { -ms-interpolation-mode: bicubic; } /* Prevents Gmail from changing the text color in email threads */ .im { color: inherit !important; }

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

via Kevin McKernan

There's been a lot of discussion this week about Casey Means being nominated for Surgeon General of the United States and a broader overarching conversation about the effectiveness of MAHA since the inauguration and how effective it may or may not be moving forward. Many would say that President Trump won re-election due to Robert F. Kennedy Jr. and Nicole Shanahan deciding to reach across the aisle and join the Trump ticket, bringing with them the MAHA Moms, who are very focused on reorienting the healthcare system in the United States with a strong focus on the childhood vaccine schedule.

I'm not going to lie, this is something I'm passionate about as well, particularly after having many conversations over the years with doctors like Kevin McKernan, Dr. Jack Kruse, Dr. Mary Talley Bowden, Dr. Brooke Miller, Dr. Peter McCullough and others about the dangers of the COVID mRNA vaccines. As it stands today, I think this is the biggest elephant in the room in the world of healthcare. If you look at the data, particularly disability claims, life insurance claims, life expectancy, miscarriage rates, fertility issues and rates of turbo cancer around the world since the COVID vaccine was introduced in 2021, it seems pretty clear that there is harm being done to many of the people who have taken them.

The risk-reward ratio of the vaccines seems to be incredibly skewed towards risk over reward and children - who have proven to be least susceptible to COVID - are expected to get three COVID shots in the first year of their life if their parents follow the vaccine schedule. For some reason or another it seems that Robert F. Kennedy Jr. has shied away from this topic after becoming the head of Health and Human Services within the Trump administration. This is after a multi-year campaign during which getting the vaccines removed from the market war a core part of his platform messaging.

I'm still holding out hope that sanity will prevail. The COVID mRNA vaccines will be taken off the market in a serious conversation about the crimes against humanity that unfolded during the COVID years will take place. However, we cannot depend on that outcome. We must build with the assumption in mind that that outcome may never materialize. This leads to identifying where the incentives within the system are misconstrued. One area where I think it's pretty safe to say that the incentives are misaligned is the fact that 95% of doctors work for and answer to a corporation driven by their bottom line. Instead of listening to their patients and truly caring about the outcome of each individual, doctors forced to think about the monetary outcome of the corporation they work for first.

The most pernicious way in which these misaligned incentives emerge is the way in which the hospital systems and physicians are monetarily incentivized by big pharma companies to push the COVID vaccine and other vaccines on their patients. It is important to acknowledge that we cannot be dependent on a system designed in this way to change from within. Instead, we must build a new incentive system and market structure. And obviously, if you're reading this newsletter, you know that I believe that bitcoin will play a pivotal role in realigning incentives across every industry. Healthcare just being one of them.

Bitcoiners have identified the need to become sovereign in our monetary matters, it probably makes sense to become sovereign when it comes to our healthcare as well. This means finding doctors who operate outside the corporate controlled system and are able to offer services that align incentives with the end patient. My family utilizes a combination of CrowdHealth and a private care physician to align incentives. We've even utilized a private care physician who allowed us to pay in Bitcoin for her services for a number of years. I think this is the model. Doctors accepting hard censorship resistant money for the healthcare and advice they provide. Instead of working for a corporation looking to push pharmaceutical products on their patients so they can bolster their bottom line, work directly with patients who will pay in bitcoin, which will appreciate in value over time.

I had a lengthy discussion with Dr. Jack Kruse on the podcast earlier today discussing these topic and more. It will be released on Thursday and I highly recommend you freaks check it out once it is published. Make sure you subscribe so you don't miss it.

How the "Exorbitant Privilege" of the Dollar is Undermining Our Manufacturing Base

In my conversation with Lyn Alden, we explored America's fundamental economic contradiction. As Lyn expertly explained, maintaining the dollar's reserve currency status while attempting to reshore manufacturing presents a near-impossible challenge - what economists call Triffin's Dilemma. The world's appetite for dollars gives Americans tremendous purchasing power but simultaneously hollows out our industrial base. The overvalued dollar makes our exports less competitive, especially for lower-margin manufacturing, while our imports remain artificially strong.

"Having the reserve currency does come with a bunch of benefits, historically called an exorbitant privilege, but then it has certain costs to maintain it." - Lyn Alden

This dilemma forces America to run persistent trade deficits, as this is how dollars flow to the world. For over four decades, these deficits have accumulated, creating massive economic imbalances that can't be quickly reversed. The Trump administration's attempts to address this through tariffs showcase how difficult rebalancing has become. As Lyn warned, even if we successfully pivot toward reshoring manufacturing, we'll face difficult trade-offs: potentially giving up some reserve currency benefits to rebuild our industrial foundation. This isn't just economic theory - it's the restructuring challenge that will define America's economic future.

Check out the full podcast here for more on China's manufacturing dominance, the role of Bitcoin in monetary transitions, and energy production as the foundation for future industrial power.

Headlines of the Day

Coinbase to replace Discover in S&P 500 on May 19 - via X

Mallers promises no rehypothecation in Strike Bitcoin loans - via X

Get our new STACK SATS hat - via tftcmerch.io

Missouri passes HB 594, eliminates Bitcoin capital gains tax - via X

---

The 2025 Bitcoin Policy Summit is set for June 25th—and it couldn’t come at a more important time. The Bitcoin industry is at a pivotal moment in Washington, with initiatives like the Strategic Bitcoin Reserve gaining rapid traction. Whether you’re a builder, advocate, academic, or policymaker—we want you at the table. Join us in DC to help define the future of freedom, money & innovation in the 21st century.

Sign Up

---

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed $150M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Final thought...

The 100+ degree days have returned to Austin, TX. Not mad about it... yet.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !important; } } .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } .moz-text-html .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } /* Helps with rendering in various email clients */ body { margin: 0 !important; padding: 0 !important; -webkit-text-size-adjust: 100% !important; -ms-text-size-adjust: 100% !important; } img { -ms-interpolation-mode: bicubic; } /* Prevents Gmail from changing the text color in email threads */ .im { color: inherit !important; }

@ 8bad92c3:ca714aa5

Key Takeaways

Dr. Jack Kruse returns in this fiery episode to expose what he alleges is a coordinated campaign by Big Pharma, technocrats, and global elites to control public health narratives and financial systems through manipulated health policies and propaganda. He accuses figures like Calli and Casey Means of fronting a compromised "Maha Movement," backed by A16Z, Big Tech, and the World Economic Forum, with ambitions to embed themselves into U.S. health policy and bioweapons programs. Kruse details his covert efforts to expose these connections, claiming they led to the withdrawal of Casey Means' Surgeon General nomination, and warns of a looming biotechnocratic surveillance state where mRNA vaccines act as bioweapons to enforce compliance. Urging Bitcoiners to expand their fight for sovereignty beyond finance into healthcare and biology, Kruse argues that the true war is over time sovereignty—not just monetary freedom—and that protecting children from vaccine harms is now the most urgent front in this escalating battle.

Best Quotes

"Bitcoin is worthless if you have no time."

"We’re not playing games here. This is to the death."

"Big Pharma is just the drug dealer. The real boss is the Department of Defense and DARPA."

"The real battle in D.C. isn’t left vs. right, it’s Rothschilds and Rockefellers vs. the technocrats."

"First principle Bitcoiners need to become first principle decentralizers of life itself."

Conclusion

This episode delivers a provocative call to action from Dr. Jack Kruse, who warns that the fight for sovereignty must go beyond finance to confront what he sees as the immediate threat of centralized bio-surveillance through mRNA vaccines. Blending insider claims with health activism, Kruse urges Bitcoiners and the public to recognize that true freedom requires decentralizing not only money but also healthcare and information systems, arguing that without protecting biological sovereignty, Bitcoin’s promise of liberty will be meaningless if people are left physically, mentally, or politically compromised.

Timestamps

0:00 - Intro
0:47 - Outlining MAHA infiltration
22:59 - Fold & Bitkey
24:35- Danger to children
28:27 - Political shell game
35:40 - Unchained
36:09 - Time theft
41:07 - Vax data
46:32 - Bioweapon and control system
58:29 - Game plan - Decentralized yourself
1:15:16 - Priorities
1:24:30 - Support Mary Talley Bowden

Transcript

(00:00) me, Larry Leard, those kind of Bitcoiners, the people that are out there that have money, like they're looking to take us out. You need to know a little bit about the back history that I don't think I've talked about anywhere on any other podcast. Rick Callie is linked to the current administration is through Susie Watts.
(00:17) They both were working at Mercury PR basically is the frontman for propaganda for Big Farm. Basically, who pays you? You become their [ __ ] We're not playing games here. This is to the death. This is the biggest issue facing Maha now. It's not Froot Loops. It's not red dye. But the messenger RA job can drop you like Demar Handler.
(00:40) Can end your career like JJ Watt. Dr. Jack Cruz, welcome back to the show. Thank you, sir, for having me. Well, thank you for being here. I mean, you're making a lot of noise around a topic that I wasn't well aware of. I'm not going to lie. I think I got duped by or we'll find out if I actually got duped by the meanses. Cali means was coming in last year talking big about Maja getting the food correct.
(01:15) Um, basically telling the story of him being a lobbyist and understanding how corrupt the food system is. And we talked about it last time we were on two months ago. this sort of maha movement has shifted towards focusing on preventative care particularly in diets and you were on the Danny Danny Jones show late last year with Cali means uh sort of pressuring him to admit that the vaccine should be pulled off the market and he did not did not bite and would not budge on that and now his sister Casey has been appointed to surgeon general and
(01:50) this is something Let me let me tell you a little bit about that because you need to know a little bit about the back history that I don't think I've talked about anywhere on any other podcast. She was going to be named surgeon general uh back then. Just so you know that I knew it and I knew quite a bit of other things.
(02:16) So what was my goal? I knew um that Cali and Casey were tied to big tech. They were tied specifically, which you'll be interested in, A16Z, the shitcoiners extraordinaire, and they were also tied to the World Economic Forum through the book deal. Um, so my goal at that time as part of the person that was big in the mob like, and Marty, I don't know if you know this back part of the story.
(02:46) Maha begins not with Casey and Cali and Bobby Kennedy. It began with me, Bobby, and Rick Rubin on Rick's podcast the day that I told RFK Jr. that SV40 was in the Fiser Jabs. Mhm. And that's when Bobby found out that I wrote the law for Blly for a constitutional amendment for medical freedom. And he asked me to use four pages of the law.
(03:13) And Blly cleared me to do that. And then Aaron Siri, who was Bobby's attorney and working with a lot of the stuff that Bobby does with vaccines and I can Aaron contacted me. So just so you're clear, this is two and a half years ago. This is before this is a year previous to Casey and Cali coming on the scene. And I was always behind the scenes.
(03:37) I was not really interested in getting involved um in the [ __ ] show. But when I saw these two show up, the way they showed up and when I heard Cali actually say on a podcast that, you know, he was the modus operande of the Maha movement and he's the one that brought Bobby and Trump together.
(04:02) I said, "That's where I draw a [ __ ] line." I'm like, "Uh-uh. These guys, I know exactly what they're going to do. I see the game plan. they're going to use a shell game and I needed to have proof before you can come out and be a savage. You got to have proof. So, I hired three former Secret Service agents to actually do a very deep dive.
(04:24) We're talking about the kind of dive that you would get uh if you were going for a Supreme Court nomination. Okay? It cost me a lot of money. And why did I think it was important? Because as you know, you know, as a Bitcoiner, you just saw the big scam that happened with Maya Paribu down in Cerninam that happened after.
(04:49) Well, when I hired these guys, when all of my research that I had done was confirmed by them, I said, "Okay, now we need to go on a podcast very publicly and we need to put Cali's feet to the fire." Why? because I knew and he did not know that I knew this prior to the podcast. Uh that his sister was going to be nominated for surgeon general then.
(05:14) And because he didn't know and you you'll be able to confirm this or the savages in your audience can confirm this with Danny Jones. Do you know that Cali cancelled the podcast to do it into uh February? Yeah. Well, I think it was April of 25 because he didn't want to give anybody the time and day.
(05:37) So, what did I start doing? I started posting some of the information back in November that I found and the links to the Wjikis and the links to Bin, the links to A16Z. I didn't didn't give a ton of the information, but let's just put it this way. enough to make Callie and Cassie scream a little bit that people in DC started to read all my tweets.
(06:04) And then he called Danny up and said, "Danny, I want to do this podcast immediately." And I knew the reason why. Cuz I was baiting him to come so I could hit him with the big stuff. Why? Because you have to understand these two kids, you know, tied to the Rockefellers. They're tied to the banking elite.
(06:26) They're tied to the World Economics Form. Rick Callie is linked to the current administration is through Susie Watts. They both were working at Mercury PR and uh Mercury PR uh basically is the frontman for propaganda for Big Farm and everybody knows that, but not everybody knew that Cali worked for them.
(06:50) And you know the story that he sold all you guys, how he fooled you. And I consider you a smart guy, a savage, it's not shocking how he fooled you because he said as a um a lobbyist basically who pays you, you become their [ __ ] to to be quite honest and you'll say things that will make sense. Everybody in creation who's going to watch your podcast knows that all the things that Casey and Cali have said have been said literally for 30, 40, 50 years going all the way back to probably Anel Peas about diet and exercise.
(07:25) Everybody [ __ ] knows that. It's not new. They just decided to repackage it up and then they actually got in Bobby's ear about it. And when I released all this stuff, did Bobby know what I had? Yeah, he knew. And did the people in DC all what all their antennas up about this issue? Who was most pissed off with Uncle Jack back then? Susie [ __ ] Walls.
(07:56) Why? because those two are her babies that were going to be the amber that Susie Cassidy Cassidy Big Farmer were going to place around um Bobby Kennedy once he got confirmed. And that's why for the savages that are listening to this podcast, you go back and look at Nicole's tweet from, you know, I guess it was about four or five days ago that this didn't make sense.
(08:20) Why? because I gave the data directly to the people in DC behind the scenes of what was really going on and because it was so explosive. That's the reason Susie had to not give the job to Casey Means. She had to wait till the heat died down. So they elevated Janette and Janette bas

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

It's been a pretty historic week for the United States as it pertains to geopolitical relations in the Middle East. President Trump and many members of his administration, including AI and Crypto Czar David Sacks and Treasury Secretary Scott Bessent, traveled across the Middle East making deals with countries like Qatar, Saudi Arabia, the United Arab Emirates, Syria, and others. Many are speculating that Iran may be included in some behind the scenes deal as well. This trip to the Middle East makes sense considering the fact that China is also vying for favorable relationships with those countries. The Middle East is a power player in the world, and it seems pretty clear that Donald Trump is dead set on ensuring that they choose the United States over China as the world moves towards a more multi-polar reality.

Many are calling the events of this week the Riyadh Accords. There were many deals that were struck in relation to artificial intelligence, defense, energy and direct investments in the United States. A truly prolific power play and demonstration of deal-making ability of Donald Trump, if you ask me. Though I will admit some of the numbers that were thrown out by some of the countries were a bit egregious. We shall see how everything plays out in the coming years. It will be interesting to see how China reacts to this power move by the United States.

While all this was going on, there was something happening back in the United States that many people outside of fringe corners of FinTwit are not talking about, which is the fact that the 10-year and 30-year U.S. Treasury bond yields are back on the rise. Yesterday, they surpassed the levels of mid-April that caused a market panic and are hovering back around levels that have not been seen since right before Donald Trump's inauguration.

I imagine that there isn't as much of an uproar right now because I'm pretty confident the media freakouts we were experiencing in mid-April were driven by the fact that many large hedge funds found themselves off sides of large levered basis trades. I wouldn't be surprised if those funds have decreased their leverage in those trades and bond yields being back to mid-April levels is not affecting those funds as much as they were last month. But the point stands, the 10-year and 30-year yields are significantly elevated with the 30-year approaching 5%. Regardless of the deals that are currently being made in the Middle East, the Treasury has a big problem on its hands. It still has to roll over many trillions worth of debt over over the next few years and doing so at these rates is going to be massively detrimental to fiscal deficits over the next decade. The interest expense on the debt is set to explode in the coming years.

On that note, data from the first quarter of 2025 has been released by the government and despite all the posturing by the Trump administration around DOGE and how tariffs are going to be beneficial for the U.S. economy, deficits are continuing to explode while the interest expense on the debt has definitively surpassed our annual defense budget.

via Charlie Bilello

via Mohamed Al-Erian

To make matters worse, as things are deteriorating on the fiscal side of things, the U.S. consumer is getting crushed by credit. The 90-plus day delinquency rates for credit card and auto loans are screaming higher right now.

via TXMC

One has to wonder how long all this can continue without some sort of liquidity crunch. Even though equities markets have recovered from their post-Liberation Day month long bear market, I would not be surprised if what we're witnessing is a dead cat bounce that can only be continued if the money printers are turned back on. Something's got to give, both on the fiscal side and in the private markets where the Common Man is getting crushed because he's been forced to take on insane amounts of debt to stay afloat after years of elevated levels of inflation. Add on the fact that AI has reached a state of maturity that will enable companies to replace their current meat suit workers with an army of cheap, efficient and fast digital workers and it isn't hard to see that some sort of employment crisis could be on the horizon as well.

Now is not the time to get complacent. While I do believe that the deals that are currently being made in the Middle East are probably in the best interest of the United States as the world, again, moves toward a more multi-polar reality, we are facing problems that one cannot simply wish away. They will need to be confronted. And as we've seen throughout the 21st century, the problems are usually met head-on with a money printer.

I take no pleasure in saying this because it is a bit uncouth to be gleeful to benefit from the strife of others, but it is pretty clear to me that all signs are pointing to bitcoin benefiting massively from everything that is going on. The shift towards a more multi-polar world, the runaway debt situation here in the United States, the increasing deficits, the AI job replacements and the consumer credit crisis that is currently unfolding, All will need to be "solved" by turning on the money printers to levels they've never been pushed to before.

Weird times we're living in.

China's Manufacturing Dominance: Why It Matters for the U.S.

In my recent conversation with Lyn Alden, she highlighted how China has rapidly ascended the manufacturing value chain. As Lyn pointed out, China transformed from making "sneakers and plastic trinkets" to becoming the world's largest auto exporter in just four years. This dramatic shift represents more than economic success—it's a strategic power play. China now dominates solar panel production with greater market control than OPEC has over oil and maintains near-monopoly control of rare earth elements crucial for modern technology.

"China makes like 10 times more steel than the United States does... which is relevant in ship making. It's relevant in all sorts of stuff." - Lyn Alden

Perhaps most concerning, as Lyn emphasized, is China's financial leverage. They hold substantial U.S. assets that could be strategically sold to disrupt U.S. treasury market functioning. This combination of manufacturing dominance, resource control, and financial leverage gives China significant negotiating power in any trade disputes, making our attempts to reshoring manufacturing all the more challenging.

Check out the full podcast here for more on Triffin's dilemma, Bitcoin's role in monetary transition, and the energy requirements for rebuilding America's industrial base.

Headlines of the Day

Financial Times Under Fire Over MicroStrategy Bitcoin Coverage - via X

Trump in Qatar: Historic Boeing Deal Signed - via X

Get our new STACK SATS hat - via tftcmerch.io

Johnson Backs Stock Trading Ban; Passage Chances Slim - via X

---

Take the First Step Off the Exchange

Bitkey is an easy, secure way to move your Bitcoin into self-custody. With simple setup and built-in recovery, it’s the perfect starting point for getting your coins off centralized platforms and into cold storage—no complexity, no middlemen.

Take control. Start with Bitkey.

Use the promo code *“TFTC20”* during checkout for 20% off

---

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed 158,469 sats | $150.00M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Final thought...

Building things of value is satisfying.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !import

@ 8bad92c3:ca714aa5

Let's dive into the most interesting forward-looking predictions from my recent conversations with industry experts.

Court Cases Against Bitcoin Developers Will Set Critical Precedent for the Industry's Future - Zack Shapiro

The outcome of the Samurai Wallet case will determine whether software developers can be held legally responsible for how users employ their non-custodial Bitcoin tools. Zack Shapiro laid out the stakes clearly: "The precedent that the Bank Secrecy Act can be applied to just software that allows you to move your own money on the Bitcoin blockchain is incredibly dangerous for developers, for node runners, for miners... Basically everyone in the Bitcoin space is at risk here."

According to Shapiro, the government's position in this case fundamentally misunderstands Bitcoin's architecture: "The government says that the defendants transmitted, Keone and Bill transmitted money that they knew belonged to criminals. That's not how a coin join works. The people who transmitted the money are the people that used Whirlpool and the people that used Ricochet. They signed their keys."

Should this prosecution succeed in establishing precedent, Shapiro predicts catastrophic consequences: "If that becomes the law of the land... then basically no actor in the Bitcoin economy is safe. The government's theory is that if you facilitate movement of money, you're a money transmitter, that would reach node runners, wallet developers, miners, lightning routing nodes... whatever tool stack you use, the people who built that are at risk."

With the case continuing despite FinCEN's own position that Samurai's software isn't money transmission, Shapiro believes the resolution will likely come through political rather than legal channels in the next 6-12 months.

Malpractice Around COVID mRNA Vaccines Will Be Exposed Within 2 Years - Dr. Jack Kruse

Dr. Jack Kruse predicts that major revelations about mRNA vaccine damage will force an eventual removal from the market, particularly from childhood vaccination schedules. During our conversation, Dr. Kruse shared alarming statistics: "25,000 kids a month are getting popped with this vaccine. Just so you know, since Trump has been elected, three million doses have been given to children."

According to Dr. Kruse, the scale of this problem dwarfs other health concerns: "The messenger job can drop you like Damar Hamlin, can end your career like JJ Watt, can end your career like all the footballers who've dropped dead on a soccer field." What makes this particularly concerning is the suppression of evidence about the damages, with Dr. Kruse noting that data from Japan showing changes in cancer distribution patterns was pulled, and VAERS data being dismissed despite showing alarming signals.

Dr. Kruse believes the coming years will see an unavoidable reckoning: "If by the end of this year, everybody in unison realized that MRA platform is bad news and it's gone. That to me is... I would tell you the biggest win is to get rid of the MRA platform even before any of the Bitcoin stuff." This suggests he expects significant momentum toward removing these vaccines from circulation by the end of 2025.

Global Economic Reordering Will Create Demand for Neutral Reserve Assets Like Bitcoin and Gold - Lyn Alden

The next two years will be critical in determining whether the United States maintains dollar dominance while navigating Triffin's dilemma. During our conversation, Lyn highlighted how the current administration is attempting to thread a needle between reshoring manufacturing while maintaining the dollar's reserve status - an almost impossible task on extremely fragile ground.

"When they talk about kind of a currency accord to weaken the dollar, they mentioned ideally they wanted to use multi-lateral approaches, but there are some unilateral approaches that they can do, which includes printing dollars to buy reserve assets," Lyn explained when discussing Treasury advisor Stephen Myron's position paper.

As the world potentially moves to a multipolar currency system, Lyn predicts significant demand increases for neutral reserve assets. "The two options on the table at this point are gold and Bitcoin," she noted, but pointed out that "our geopolitical adversaries have been stacking gold for a while and with a special intensity for the last three years." This creates a strategic opportunity for the US, as Bitcoin is "overwhelmingly held in the United States."

Lyn believes this transition is already underway, with the demand for neutral reserve assets like Bitcoin growing as countries seek alternatives to solely dollar-denominated reserves.

---

Blockspace conducts cutting-edge proprietary research for investors.

Iran's Shadow Mining Economy: 2 GW of Bitcoin Mined Underground While Legal Operations Struggle

Iran hosts a thriving underground Bitcoin mining industry that has emerged as a critical financial lifeline for citizens grappling with international sanctions and domestic economic controls. This shadow economy dwarfs the legal sector, with an estimated 2 gigawatts of illegal mining operations compared to just 5 megawatts of sanctioned activity.

According to ViraMiner CEO Masih Alavi, approximately 800,000 illegal miners have been discovered and fined by authorities. Yet operations continue in homes, office buildings, and even jewelry stores, where Iranians tap into unmetered electricity to mine Bitcoin, later converting it to stablecoins like USDT for savings and commerce.

While the government has approved permits for about 400 megawatts of legal mining capacity, punitive electricity tariffs and regulatory barriers have strangled legitimate operations. "I blamed the government for this situation," says Alavi. "They introduced flawed policies in the beginning, especially by setting the wrong electricity tariffs for the mining industry."

Despite using obsolete equipment like Antminer S9s and M3s, underground miners remain profitable when converting earnings to Iranian rials, creating an ecosystem that serves an estimated 18 million Iranian cryptocurrency holders.

Looking ahead, Alavi predicts further crackdowns as Iran enters peak electricity demand season, potentially reducing legal mining to zero while underground operations continue to evolve sophisticated detection evasion techniques.

Link to Full Article

Subscribe to them here (seriously, you should): https://newsletter.blockspacemedia.com/

---

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed $150M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

STACK SATS hat: https://tftcmerch.io/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !important; } } .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } .moz-text-html .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } /* Helps with rendering in various email clients */ body { margin: 0 !important; padding: 0 !important; -webkit-text-size-adjust: 100% !important; -ms-text-size-adjust: 100% !important; } img { -ms-interpolation-mode: bicubic; } /* Prevents Gmail from changing the text color in email threads */ .im { color: inherit !important; }

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

Here's a great presentation from our good friend Michael Goldstein, President of the Satoshi Nakamoto Institute titled Hodl for Good. He gave it earlier this year at the BitBlockBoom Conference, and I think it's something everyone reading this should take 25 minutes to watch. Especially if you find yourself wondering whether or not it's a good idea to spend bitcoin at any given point in time. Michael gives an incredible Austrian Economics 101 lesson on the importance of lowering one's time preference and fully understanding the importance of hodling bitcoin. For the uninitiated, it may seem that the hodl meme is nothing more than a call to hoard bitcoins in hopes of getting rich eventually. However, as Michael points out, there's layers to the hodl meme and the good that hodling can bring individuals and the economy overall.

The first thing one needs to do to better understand the hodl meme is to completely flip the framing that is typically thrust on bitcoiners who encourage others to hodl. Instead of ceding that hodling is a greedy or selfish action, remind people that hodling, or better known as saving, is the foundation of capital formation, from which all productive and efficient economic activity stems. Number go up technology is great and it really matters. It matters because it enables anybody leveraging that technology to accumulate capital that can then be allocated toward productive endeavors that bring value to the individual who creates them and the individual who buys them.

When one internalizes this, it enables them to turn to personal praxis and focus on minimizing present consumption while thinking of ways to maximize long-term value creation. Live below your means, stack sats, and use the time that you're buying to think about things that you want in the future. By lowering your time preference and saving in a harder money you will have the luxury of demanding higher quality goods in the future. Another way of saying this is that you will be able to reshape production by voting with your sats. Initially when you hold them off the market by saving them - signaling that the market doesn't have goods worthy of your sats - and ultimately by redeploying them into the market when you find higher quality goods that meet the standards desire.

The first part of this equation is extremely important because it sends a signal to producers that they need to increase the quality of their work. As more and more individuals decide to use bitcoin as their savings technology, the signal gets stronger. And over many cycles we should begin to see low quality cheap goods exit the market in favor of higher quality goods that provide more value and lasts longer and, therefore, make it easier for an individual to depart with their hard-earned and hard-saved sats. This is only but one aspect that Michael tries to imbue throughout his presentation.

The other is the ability to buy yourself leisure time when you lower your time preference and save more than you spend. When your savings hit a critical tipping point that gives you the luxury to sit back and experience true leisure, which Michael explains is not idleness, but the contemplative space to study, create art, refine taste, and to find what "better goods" actually are. Those who can experience true leisure while reaping the benefits of saving in a hard asset that is increasing in purchasing power significantly over the long term are those who build truly great things. Things that outlast those who build them. Great art, great monuments, great institutions were all built by men who were afforded the time to experience leisure. Partly because they were leveraging hard money as their savings and the place they stored the profits reaped from their entrepreneurial endeavors.

If you squint and look into the future a couple of decades, it isn't hard to see a reality like this manifesting. As more people begin to save in Bitcoin, the forces of supply and demand will continue to come into play. There will only ever be 21 million bitcoin, there are around 8 billion people on this planet, and as more of those 8 billion individuals decide that bitcoin is the best savings vehicle, the price of bitcoin will rise.

When the price of bitcoin rises, it makes all other goods cheaper in bitcoin terms and, again, expands the entrepreneurial opportunity. The best part about this feedback loop is that even non-holders of bitcoin benefit through higher real wages and faster tech diffusion. The individuals and business owners who decide to hodl bitcoin will bring these benefits to the world whether you decide to use bitcoin or not.

This is why it is virtuous to hodl bitcoin. The potential for good things to manifest throughout the world increases when more individuals decide to hodl bitcoin. And as Michael very eloquently points out, this does not mean that people will not spend their bitcoin. It simply means that they have standards for the things that they will spend their bitcoin on. And those standards are higher than most who are fully engrossed in the high velocity trash economy have today.

In my opinion, one of those higher causes worthy of a sats donation is the Satoshi Nakamoto Institute. Consider donating so they can preserve and disseminate vital information about bitcoin and its foundations.

The Shell Game: How Health Narratives May Distract from Vaccine Risks

In our recent podcast, Dr. Jack Kruse presented a concerning theory about public health messaging. He argues that figures like Casey and Calley Means are promoting food and exercise narratives as a deliberate distraction from urgent vaccine issues. While no one disputes healthy eating matters, Dr. Kruse insists that focusing on "Froot Loops and Red Dye" diverts attention from what he sees as immediate dangers of mRNA vaccines, particularly for children.

"It's gonna take you 50 years to die from processed food. But the messenger jab can drop you like Damar Hamlin." - Dr Jack Kruse

Dr. Kruse emphasized that approximately 25,000 children per day are still receiving COVID vaccines despite concerns, with 3 million doses administered since Trump's election. This "shell game," as he describes it, allows vaccines to remain on childhood schedules while public attention fixates on less immediate health threats. As host, I believe this pattern deserves our heightened scrutiny given the potential stakes for our children's wellbeing.

Check out the full podcast here for more on Big Pharma's alleged bioweapons program, the "Time Bank Account" concept, and how Bitcoin principles apply to health sovereignty.

Headlines of the Day

Aussie Judge: Bitcoin is Money, Possibly CGT-Exempt - via X

JPMorgan to Let Clients Buy Bitcoin Without Direct Custody - via X

Get our new STACK SATS hat - via tftcmerch.io

Mubadala Acquires $408.5M Stake in BlackRock Bitcoin ETF - via X

---

Take the First Step Off the Exchange

Bitkey is an easy, secure way to move your Bitcoin into self-custody. With simple setup and built-in recovery, it’s the perfect starting point for getting your coins off centralized platforms and into cold storage—no complexity, no middlemen.

Take control. Start with Bitkey.

Use the promo code *“TFTC20”* during checkout for 20% off

---

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed 158,469 sats | $150.00M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Final thought...

I've been walking from my house around Town Lake in Austin in the mornings and taking calls on the walk. Big fan of a walking call.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !important; } } .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } .moz-text-html .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } /* Helps with rendering in various email clients */ body { margin: 0 !important; padding: 0 !important; -webkit-text-size-adjust: 100% !important; -ms-text-size-adjust: 100% !important; } img { -ms-interpolation-mode: bicubic; } /* Prevents Gmail from changing the text color in email threads */ .im { color: inherit !important; }

[![Hodl Bitcoin For Good](https://www

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

via me

Don't sleep on what's happening in Japan right now. We've been covering the country and the fact that they've lost control of their yield curve since late last year. After many years of making it a top priority from a monetary policy perspective, last year the Bank of Japan decided to give up on yield curve control in an attempt to reel inflation. This has sent yields for the 30-year and 40-year Japanese government bonds to levels not seen since the early 2000s in the case of the 30-year and levels never before seen for the 40-year, which was launched in 2007. With a debt to GDP ratio that has surpassed 250% and a population that is aging out with an insufficient amount of births to replace the aging workforce, it's hard to see how Japan can get out of this conundrum without some sort of economic collapse.

This puts the United States in a tough position considering the fact that Japan is one of the largest holders of U.S. Treasury bonds with more than $1.20 trillion in exposure. If things get too out of control in Japan and the yield curve continues to drift higher and inflation continues to creep higher Japan can find itself in a situation where it's a forced seller of US Treasuries as they attempt to strengthen the yen. Another aspect to consider is the fact that investors may see the higher yields on Japanese government bonds and decide to purchase them instead of US Treasuries. This is something to keep an eye on in the weeks to come. Particularly if higher rates drive a higher cost of capital, which leads to even more inflation. As producers are forced to increase their prices to ensure that they can manage their debt repayments.

It's never a good sign when the Japanese Prime Minister is coming out to proclaim that his country's financial situation is worse than Greece's, which has been a laughing stock of Europe for the better part of three decades. Japan is a very proud nation, and the fact that its Prime Minister made a statement like this should not be underappreciated.

As we noted last week, the 10-year and 30-year U.S. Treasury bonds are drifting higher as well. Earlier today, the 30-year bond yield surpassed 5%, which has been a psychological level that many have been pointed to as a critical tipping point. When you take a step back and look around the world it seems pretty clear that bond markets are sending a very strong signal. And that signal is that something is not well in the back end of the financial system.

This is even made clear when you look at the private sector, particularly at consumer debt. In late March, we warned of the growing trend of buy now, pay later schemes drifting down market as major credit card companies released charge-off data which showed charge-off rates reaching levels not seen since the 2008 great financial crisis. At the time, we could only surmise that Klarna was experiencing similar charge-off rates on the bigger-ticket items they financed and started doing deals with companies like DoorDash to finance burrito deliveries in an attempt to move down market to finance smaller ticket items with a higher potential of getting paid back. It seems like that inclination was correct as Klarna released data earlier today showing more losses on their book as consumers find it extremely hard to pay back their debts.

via NewsWire

This news hit the markets on the same day as the average rate of the 30-year mortgage in the United States rose to 7.04%. I'm not sure if you've checked lately, but real estate prices are still relatively elevated outside of a few big cities who expanded supply significantly during the COVID era as people flooded out of blue states towards red states. It's hard to imagine that many people can afford a house based off of sticker price alone, but with a 7% 30-year mortgage rate it's becoming clear that the ability of the Common Man to buy a house is simply becoming impossible.

via Lance Lambert

The mortgage rate data is not the only thing you need to look at to understand that it's becoming impossible for the Common Man of working age to buy a house. New data has recently been released that highlights That the median home buyer in 2007 was born in 1968, and the median home buyer in 2024 was born in 1968. Truly wild when you think of it. As our friend Darth Powell cheekily highlights below, we find ourselves in a situation where boomers are simply trading houses and the younger generations are becoming indentured slaves. Forever destined to rent because of the complete inability to afford to buy a house.

via Darth Powell

via Yahoo Finance

Meanwhile, Bitcoin re-approached all-time highs late this evening and looks primed for another breakout to the upside. This makes sense if you're paying attention. The high-velocity trash economy running on an obscene amount of debt in both the public and private sectors seems to be breaking at the seams. All the alarm bells are signaling that another big print is coming. And if you hope to preserve your purchasing power or, ideally, increase it as the big print approaches, the only thing that makes sense is to funnel your money into the hardest asset in the world, which is Bitcoin.

via Bitbo

Buckle up, freaks. It's gonna be a bumpy ride. Stay humble, Stack Sats.

Trump's Middle East Peace Strategy: Redefining U.S. Foreign Policy

In his recent Middle East tour, President Trump signaled what our guest Dr. Anas Alhajji calls "a major change in US policy." Trump explicitly rejected the nation-building strategies of his predecessors, contrasting the devastation in Afghanistan and Iraq with the prosperity of countries like Saudi Arabia and UAE. This marks a profound shift from both Republican and Democratic foreign policy orthodoxy. As Alhajji noted, Trump's willingness to meet with Syrian President Assad follows a historical pattern where former adversaries eventually become diplomatic partners.

"This is really one of the most important shifts in US foreign policy to say, look, sorry, we destroyed those countries because we tried to rebuild them and it was a big mistake." - Dr. Anas Alhajji

The administration's new approach emphasizes negotiation over intervention. Rather than military solutions, Trump is engaging with groups previously considered off-limits, including the Houthis, Hamas, and Iran. This pragmatic stance prioritizes economic cooperation and regional stability over ideological confrontation. The focus on trade deals and investment rather than regime change represents a fundamental reimagining of America's role in the Middle East.

Check out the full podcast here for more on the Iran nuclear situation, energy market predictions, and why AI development could create power grid challenges.

Headlines of the Day

Bitcoin Soars to $106K While Bonds Lose 40% Since 2020 - via X

US Senate Advances Stablecoin Bill As America Embraces Bitcoin - via X

Get our new STACK SATS hat - via tftcmerch.io

Texas House Debates Bill For State-Run Bitcoin Reserve - via X

---

Take the First Step Off the Exchange

Bitkey is an easy, secure way to move your Bitcoin into self-custody. With simple setup and built-in recovery, it’s the perfect starting point for getting your coins off centralized platforms and into cold storage—no complexity, no middlemen.

Take control. Start with Bitkey.

Use the promo code *“TFTC20”* during checkout for 20% off

---

_Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed 158

@ 8bad92c3:ca714aa5

Marty's Bent

If you do one thing today, take the time to spend an hour to watch this YouTube video. As someone creating content who has become very cognizant of the effects of the algorithm and the pressures to cater to it, this video was unexpectedly and incredibly satisfying. We're coming up on the eight year anniversary of this newsletter and the podcast that accompanies it and over that eight year period, the pressures to compete in the world of ever increasing digital soy slop grow at an accelerating rate.

If you've seen our YouTube channel recently, you'll probably notice that we've bent the knee to the thumbnail and title clickbait game in an attempt to get our content out to a wider audience. This is something I've held out on for many years now at this point, but recently became convinced that it's something we simply have to do if we want to get our message out to a wider audience. As I write this, I'm thinking that maybe the fact that we have to do that in the first place says something about the content we're putting out there and whether or not it is actually valuable. But I do think the high velocity trash economy becoming completely saturated with digital soy slop has made it so people who truly want to get their message out have to play that game.

I want to make one thing clear. I certainly do not think I'm an artist, but I do like to think that over the last eight years we've been putting out information via content mediums that is valuable to you, dear reader. However, the informational content we put out there, particularly the audio and video content, is put on platforms where it is forced to compete with others who cater to the lowest common denominators of dopamine hijacking and in-group signaling that draws the masses like moths to a flame.

If you haven't watched the YouTube video yet, which I'm assuming 99.9% of you haven't, this may seem like a nonsensical ramble. So, I'll keep this one short and urge you to go watch the social commentary from comedian Jarrett Moore about the state of art, "content" and its effect on culture as it stands today. I'm assuming this isn't too much of a spoiler alert, but the situation is pretty dire. The world needs better art and people who are willing to support artists who are truly creative and take risks. This has nothing to do with bitcoin. But I think it highlights an interesting part of our society that is deteriorating at a rapid clip. And it's something that all of us should feel compelled to attend to lest we speed run into Idiocracy.

It made me feel uneasy about parts of my approach to this business, and that's a good thing.

Don't forget to buy a Bitkey!

Iran's Nuclear Ambitions Create a "Never-Ending Crisis"

In our latest discussion, energy expert Dr. Anas Alhajji described what he called Iran's "never-ending crisis" – a thesis he first published over 20 years ago that has proven remarkably accurate. As Alhajji explained, this crisis persists because of a fundamental contradiction: the U.S. sees any Iranian nuclear program (even peaceful) as strengthening a hostile regime, while Iran views nuclear energy as essential for domestic stability and economic survival.

"Iran is not going to negotiate over the bomb. They want to drag everything for the longest period until they get the bomb." - Dr. Anas Alhajji

What's particularly concerning is Iran's resilience against sanctions. Alhajji detailed how Iran has masterfully circumvented oil export restrictions through China, using a dedicated Chinese bank to process payments outside the international system. Iran's leadership appears willing to endure temporary geopolitical losses in Syria, Lebanon, and potentially Yemen, calculating that obtaining nuclear weapons will fundamentally transform regional politics and their treatment by the United States.

Check out the full podcast here for more on Trump's Middle East strategy, the future of BRICS, and critical challenges facing global energy infrastructure.

Headlines of the Day

Standard Chartered Predicts Bitcoin Will Reach $500K by 2028 - via X

Lummis: Genius Act Makes US Leader in Digital Asset Policy - via X

Get our new STACK SATS hat - via tftcmerch.io

Jake Tapper's Admission on Biden's Decline Sparks Media Ethics Debate - via X

---

Take the First Step Off the Exchange

Bitkey is an easy, secure way to move your Bitcoin into self-custody. With simple setup and built-in recovery, it’s the perfect starting point for getting your coins off centralized platforms and into cold storage—no complexity, no middlemen.

Take control. Start with Bitkey.

Use the promo code *“TFTC20”* during checkout for 20% off

---

Ten31, the largest bitcoin-focused investor, has deployed 158,469 sats | $150.00M across 30+ companies through three funds. I am a Managing Partner at Ten31 and am very proud of the work we are doing. Learn more at ten31.vc/invest.

---

Final thought...

My oldest is already at the "faking sick to get out of school" stage and I'm extremely proud.

---

Get this newsletter sent to your inbox daily: https://www.tftc.io/bitcoin-brief/

Subscribe to our YouTube channels and follow us on Nostr and X:

@media screen and (max-width: 480px) { .mobile-padding { padding: 10px 0 !important; } .social-container { width: 100% !important; max-width: 260px !important; } .social-icon { padding: 0 !important; } .social-icon img { height: 32px !important; width: 32px !important; } .icon-cell { padding: 0 4px !important; } } .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } .moz-text-html .mj-column-per-33-333333333333336 { width: 25% !important; max-width: 25%; } /* Helps with rendering in various email clients */ body { margin: 0 !important; padding: 0 !important; -webkit-text-size-adjust: 100% !important; -ms-text-size-adjust: 100% !important; } img { -ms-interpolation-mode: bicubic; } /* Prevents Gmail from changing the text color in email threads */ .im { color: inherit !important; }

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

• RoboSats v0.7.7-alpha is now available!

NOTE: "This version of clients is not compatible with older versions of coordinators. Coordinators must upgrade first, make sure you don't upgrade your client while this is marked as pre-release."

• This version brings a new and improved coordinators view with reviews signed both by the robot and the coordinator, adds market price sources in coordinator profiles, shows a correct warning for canceling non-taken orders after a payment attempt, adds Uzbek sum currency, and includes package library updates for coordinators.

Source: RoboSats.

• siggy47 is writing daily RoboSats activity reviews on stacker.news. Check them out here.
• Stay up-to-date with RoboSats on Nostr.

What's new

• New coordinators view (see the picture above).
• Available coordinator reviews signed by both the robot and the coordinator.
• Coordinators now display market price sources in their profiles.

Source: RoboSats.

• Fix for wrong message on cancel button when taking an order. Users are now warned if they try to cancel a non taken order after a payment attempt.
• Uzbek sum currency now available.
• For coordinators: library updates.
• Add docker frontend (#1861).
• Add order review token (#1869).
• Add UZS migration (#1875).
• Fixed tests review (#1878).
• Nostr pubkey for Robot (#1887).

New contributors

• @hexlorn made their first contribution in #1858.
• @umk0m1qk made their first contribution in #1864.

Full Changelog: v0.7.6-alpha...v0.7.7-alpha

GitHub Repo

@ cae03c48:2a7d6671

Bitcoin Magazine

Texas Legislature Passes Bitcoin Reserve Bill

Texas has passed Senate Bill 21, a measure establishing the Texas Strategic Bitcoin Reserve. This makes Texas the third U.S. state to adopt Bitcoin as part of its state investment strategy, following Arizona and New Hampshire. The bill, officially titled the “Texas Strategic Bitcoin Reserve and Investment Act”, has cleared both legislative chambers and now heads to Governor Greg Abbott’s desk for final approval.

JUST IN: Texas Strategic Bitcoin Reserve bill SB21 officially PASSES and goes to Governors desk for final signature pic.twitter.com/8UMwxTHgg6

— Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) May 21, 2025

SB21 authorizes the creation of the Texas Strategic Bitcoin Reserve, a special fund outside the state treasury, which allows Texas to invest directly in Bitcoin and other approved cryptocurrencies, according to the legislation. The measure gives the State Treasurer full authority over the reserve’s administration, including acquiring, managing, staking, and potentially liquidating digital assets.

“The establishment of a strategic bitcoin reserve serves the public purpose of providing enhanced financial security to residents of this state,” declares the legislation.

The State Treasurer will manage the fund under strict conditions:

• Only cryptocurrencies with a 12-month average market cap of at least $500 billion can be purchased.
• Assets must be stored using “cold storage” technology to prevent unauthorized access. 
• Third-party partners, including qualified custodians and liquidity providers, may be contracted for operations.
• The use of staking, and derivatives is allowed if it benefits the reserve.

Funds can come from legislative appropriations, donations from Texas residents, and returns on investments. While the reserve operates independently, the State Treasurer can temporarily liquidate it for state cash management under limited conditions.

Governor Abbott has not yet indicated whether he will sign the bill, but his past support of Bitcoin suggests a favorable outcome is likely.

“Texas is getting involved early on in this process because we see the future of what bitcoin and blockchain means to the entire world,” said Governor Abbott in an interview. “Texas wants to be the centerpiece of that. So we are promoting it, we are advancing it.”

When New Hampshire passed their bill on May 6, 2025, CEO and Co-Founder of Satoshi Action Dennis Porter remarked that it was just the beginning and now we’re seeing that vision unfold.

“Satoshi Action drafted the model, New Hampshire engraved it into law, and now every treasurer nationwide can follow that roadmap,” stated Dennis Porter on X. “HB 302 proves you can protect taxpayer money, diversify reserves, and future-proof state treasuries—all while embracing the most secure monetary network on Earth. New Hampshire didn’t just pass a bill; it sparked a movement.”

This post Texas Legislature Passes Bitcoin Reserve Bill first appeared on Bitcoin Magazine and is written by Oscar Zarraga Perez.

@ 502ab02a:a2860397

ถ้าพูดถึง "เกาหลีใต้" หลายคนอาจนึกถึงซีรีส์ น้ำจิ้มเผ็ด หรือไอดอลหน้าผ่อง ๆ แต่เบื้องหลังวัฒนธรรมที่ลื่นไหลไปทั่วโลกนี้ ยังมีอาณาจักรธุรกิจขนาดมหึมาที่เป็นเหมือนเครื่องยนต์หลักผลักดันทั้งอาหาร เพลง หนัง และนวัตกรรมระดับโลก หนึ่งในนั้นคือ CJ Group ที่เริ่มต้นจากบริษัทน้ำตาลเล็ก ๆ ในปี 1953 แต่เติบโตจนกลายเป็นหนึ่งใน conglomerate หรือ "กลุ่มธุรกิจผูกเครือ" ที่ทรงอิทธิพลที่สุดของแดนโสม

คำว่า CJ ย่อมาจาก CheilJedang (แปลว่า “หมายเลขหนึ่งแห่งโลก” ในภาษาจีน-เกาหลี) ก่อตั้งโดย อี บยองชอล ผู้ก่อตั้ง Samsung Group ในช่วงเวลานั้น เกาหลีใต้กำลังฟื้นตัวจากสงครามเกาหลี และรัฐบาลส่งเสริมการพัฒนาอุตสาหกรรมภายในประเทศ เดิมเป็นหน่วยธุรกิจอาหารของกลุ่ม Samsung ในปี 1993 Cheil Jedang แยกตัวออกจาก Samsung Group และกลายเป็นบริษัทอิสระภายใต้การบริหารของ อี แจฮยอน หลานชายของอี บยองชอล แล้วขยายขอบเขตธุรกิจอย่างไม่หยุดยั้ง จากความเชี่ยวชาญใน "การหมัก" แบบดั้งเดิม พวกเขากลับกลายเป็นผู้เล่นรายใหญ่ระดับโลกในวงการ เทคโนโลยีชีวภาพ การผลิตอาหารไปจนถึงธุรกิจ บันเทิงระดับฮอลลีวูด และ โลจิสติกส์ข้ามทวีป

พูดง่าย ๆ ว่า CJ ไม่ได้แค่ส่งออกกิมจิหรือบิบิมบับ แต่พวกเขากำลังวางรากฐานของ "อนาคตแห่งอาหาร" และ "ความบันเทิงแบบไร้พรมแดน" ในเวลาเดียวกัน จนใครหลายคนถึงกับบอกว่า ถ้าอยากเข้าใจเกาหลีใต้ ก็ต้องเริ่มจากเข้าใจ CJ Group เสียก่อน

แล้วในเครือข่ายของ CJ Group มีธุรกิจอะไรบ้างที่น่าสนใจ และแบรนด์ไหนที่เราคุ้นเคยแบบไม่รู้ตัว ไปดูกันเลย

1. ธุรกิจอาหารและบริการอาหาร (Food & Food Services)
2. CJ CheilJedang บริษัทอาหารชั้นนำของเกาหลีใต้ มีผลิตภัณฑ์เด่น ได้แก่ Bibigo แบรนด์อาหารเกาหลีพร้อมรับประทาน เช่น เกี๊ยว ซอส และกิมจิ Hetbahn ข้าวสวยพร้อมรับประทานที่ได้รับความนิยมในเกาหลี

3. CJ Foodville ดำเนินธุรกิจร้านอาหารและเบเกอรี่ เช่น: Tous Les Jours ร้านเบเกอรี่สไตล์ฝรั่งเศส VIPS ร้านสเต็กและสลัดบุฟเฟ่ต์

4. ธุรกิจเทคโนโลยีชีวภาพ (Bio) ความเชี่ยวชาญนี้เป็นรากฐานสำคัญในการขยายธุรกิจด้านเทคโนโลยีชีวภาพของ CJ เลยครับ

5. CJ BIO ผู้นำด้านการผลิตกรดอะมิโนและผลิตภัณฑ์ชีวภาพผ่านเทคโนโลยีการหมักจุลินทรีย์ เช่น Lysine, Tryptophan, Valine กรดอะมิโนที่ใช้ในอุตสาหกรรมอาหารสัตว์และอาหารเสริม

6. CJ Bioscience มุ่งเน้นการวิจัยและพัฒนาไมโครไบโอมเพื่อสุขภาพ

7. ธุรกิจโลจิสติกส์และค้าปลีก (Logistics & Retail)

8. CJ Logistics ให้บริการโลจิสติกส์ครบวงจร ทั้งการขนส่งทางบก ทางทะเล และทางอากาศ รวมถึงบริการคลังสินค้าและการจัดการซัพพลายเชน

9. CJ Olive Young: ร้านค้าปลีกด้านสุขภาพและความงามอันดับหนึ่งของเกาหลี มีผลิตภัณฑ์ยอดนิยม เช่น Anua PDRN Set ชุดบำรุงผิวที่ได้รับความนิยม MILKTOUCH ผลิตภัณฑ์เมคอัพที่ได้รับความนิยม

10. ธุรกิจบันเทิงและสื่อ (Entertainment & Media) อันนี้ยิ่งใหญ่ระดับโลกมากๆ หลายคนคงจำได้กับ ภาพยนตร์เอเชียแรกกับรางวัลออสการ์ Parasite

11. CJ ENM บริษัทผลิตและจัดจำหน่ายเนื้อหาบันเทิงที่มีชื่อเสียงระดับโลก มีผลงานเด่น ได้แก่ Crash Landing on You ซีรีส์ที่ได้รับความนิยมอย่างสูง Parasite ภาพยนตร์ที่ได้รับรางวัลออสการ์
12. CJ CGV เครือโรงภาพยนตร์มัลติเพล็กซ์ที่มีสาขาทั่วโลก

CJ Group ขยายธุรกิจไปยังต่างประเทศ เช่น การเข้าซื้อกิจการ Schwan's Company ในสหรัฐอเมริกา และการเปิดสาขา CGV ในหลายประเทศ นอกจากนี้ CJ ยังมีบทบาทสำคัญในการเผยแพร่วัฒนธรรมเกาหลีสู่ระดับโลกผ่าน KCON และการผลิตเนื้อหาบันเทิงที่ได้รับความนิยมในต่างประเทศด้วยครับ

จะเห็นได้ว่า เครือข่ายของ CJ นั้นยิ่งใหญ่มากๆเลย ทีนี้มีเรื่องน่าสนใจตรงนี้ครับ

ในช่วงปี 2013–2016 CJ Group โดยเฉพาะฝ่ายสื่อบันเทิงอย่าง CJ ENM ต้องเผชิญกับแรงกดดันจากรัฐบาลของประธานาธิบดี พัค กึนฮเย เหตุการณ์สำคัญคือการที่ อี มีคยอง (Miky Lee) รองประธาน CJ และผู้มีบทบาทสำคัญในการขับเคลื่อนธุรกิจบันเทิงระดับโลก ถูกกดดันให้ลาออกจากตำแหน่ง รายงานระบุว่า ทำเนียบประธานาธิบดีไม่พอใจเนื้อหาสื่อบางรายการของ CJ ที่มีลักษณะเสียดสีหรือวิพากษ์วิจารณ์รัฐบาล เช่น รายการ SNL Korea ที่ล้อเลียนพัค กึนฮเย ผ่านตัวละคร Teletubbies

ภายใต้แรงกดดันนี้ CJ มีการปรับเปลี่ยนเนื้อหาสื่อ โดยลดการนำเสนอเนื้อหาที่อาจขัดแย้งกับรัฐบาล และหันไปผลิตภาพยนตร์ที่สอดคล้องกับนโยบายของรัฐ เช่น ภาพยนตร์เรื่อง Ode to My Father (2014) ที่สะท้อนความรักชาติและการพัฒนาเศรษฐกิจในยุคของพัค ชุงฮี บิดาของพัค กึนฮเย ภาพยนตร์เรื่องนี้ได้รับการสนับสนุนจากรัฐบาลและถูกมองว่าเป็น "ภาพยนตร์เพื่อสุขภาพ" ที่ส่งเสริมความภาคภูมิใจในชาติ แน่นอนว่าแค้นฝังหุ่นมันยังไม่หายไปไหนครับ

เมื่อเกิดการเปิดโปง "บัญชีดำ" (Blacklist) ของรัฐบาลพัค กึนฮเย ที่มีการจำกัดสิทธิเสรีภาพของศิลปินและผู้ผลิตสื่อที่วิพากษ์วิจารณ์รัฐบาล ทำให้เกิดกระแสต่อต้านอย่างรุนแรงในสังคมเกาหลี. ในปี 2016 ซน กยองชิก ประธาน CJ ได้ให้การต่อศาลว่า มีแรงกดดันจากรัฐบาลให้ อี มีคยอง หลีกเลี่ยงการมีบทบาทในบริษัท เหตุการณ์นี้เป็นส่วนหนึ่งของการเปิดโปงคดีทุจริตของพัค กึนฮเย ซึ่งนำไปสู่การประท้วงครั้งใหญ่และการถอดถอนประธานาธิบดีในปี 2017

หลังจากการเปลี่ยนแปลงทางการเมือง CJ Group ได้กลับมามีบทบาทอย่างเต็มที่ในวงการบันเทิงอีกครั้ง อี มีคยอง กลับมาดำรงตำแหน่งและมีบทบาทสำคัญในการผลักดันภาพยนตร์เรื่อง Parasite (2019) ซึ่งได้รับรางวัลออสการ์และยกระดับภาพลักษณ์ของ CJ ในระดับโลก ซึ่งถ้าใครได้ดูหนังเรื่องนั้นแล้วรู้เรื่องราวเบื้องหลังนี้จะเข้าใจเนื้อหาได้อย่างลึกซึ้งขึ้นไปอีกเลยครับ การนำเสนอเรื่องราวนี้ถือเป็นการวิพากษ์วิจารณ์สังคมและระบบทุนนิยมอย่างชัดเจน ซึ่งแตกต่างจากแนวทางที่ CJ เคยถูกกดดันให้ปฏิบัติตามในยุคของพัค กึนฮเย อย่างสิ้นเชิง

อย่าเพิ่งไปสะใจกับเนื้อหา ให้มองว่า "เขาทำอะไรได้บ้าง" นี่คือประเด็นสำคัญครับ #pirateketo #กูต้องรู้มั๊ย #ม้วนหางสิลูก #siamstr

@ 0e9491aa:ef2adadf

I often hear "bitcoin doesn't interest me, I'm not a finance person."

Ironically, the beauty of sound money is you don't have to be. In the current system you're expected to manage a diversified investment portfolio or pay someone to do it. Bitcoin will make that optional.

— ODELL (@ODELL) September 16, 2018

At first glance bitcoin often appears overwhelming to newcomers. It is incredibly easy to get bogged down in the details of how it works or different ways to use it. Enthusiasts, such as myself, often enjoy going down the deep rabbit hole of the potential of bitcoin, possible pitfalls and theoretical scenarios, power user techniques, and the developer ecosystem. If your first touch point with bitcoin is that type of content then it is only natural to be overwhelmed. While it is important that we have a thriving community of bitcoiners dedicated to these complicated tasks - the true beauty of bitcoin lies in its simplicity. Bitcoin is simply better money. It is the best money we have ever had.

Life is complicated. Life is hard. Life is full of responsibility and surprises. Bitcoin allows us to focus on our lives while relying on a money that is simple. A money that is not controlled by any individual, company, or government. A money that cannot be easily seized or blocked. A money that cannot be devalued at will by a handful of corrupt bureaucrat who live hundreds of miles from us. A money that can be easily saved and should increase in purchasing power over time without having to learn how to "build a diversified stock portfolio" or hire someone to do it for us.

Bitcoin enables all of us to focus on our lives - our friends and family - doing what we love with the short time we have on this earth. Time is scarce. Life is complicated. Bitcoin is the most simple aspect of our complicated lives. If we spend our scarce time working then we should be able to easily save that accrued value for future generations without watching the news or understanding complicated financial markets. Bitcoin makes this possible for anyone.

Yesterday was Mother's Day. Raising a human is complicated. It is hard, it requires immense personal responsibility, it requires critical thinking, but mothers figure it out, because it is worth it. Using and saving bitcoin is simple -  simply install an app on your phone. Every mother can do it. Every person can do it.

Life is complicated. Life is beautiful. Bitcoin is simple.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

People forget Bear Stearns failed March 2008 - months of denial followed before the public realized how bad the situation was under the surface.

Similar happening now but much larger scale. They did not fix fundamental issues after 2008 - everything is more fragile.

The Fed preemptively bailed out every bank with their BTFP program and First Republic Bank still failed. The second largest bank failure in history.

There will be more failures. There will be more bailouts. Depositors will be "protected" by socializing losses across everyone.

Our President and mainstream financial pundits are currently pretending the banking crisis is over while most banks remain insolvent. There are going to be many more bank failures as this ponzi system unravels.

Unlike 2008, we have the ability to opt out of these broken and corrupt institutions by using bitcoin. Bitcoin held in self custody is unique in its lack of counterparty risk - you do not have to trust a bank or other centralized entity to hold it for you. Bitcoin is also incredibly difficult to change by design since it is not controlled by an individual, company, or government - the supply of dollars will inevitably be inflated to bailout these failing banks but bitcoin supply will remain unchanged. I do not need to convince you that bitcoin provides value - these next few years will convince millions.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

There must be a limit to how much data is transferred across the bitcoin network in order to keep the ability to run and use your own node accessible. A node is required to interact with the global bitcoin network - if you do not use your own node then you must trust someone else's node. If nodes become inaccessible to run then the network will centralize around the remaining entities that operate them - threatening the censorship resistance at the core of bitcoin's value prop. The bitcoin protocol uses three main mechanisms to keep node operation costs low - a fixed limit on the amount of data in each block, an automatic difficulty adjustment that regulates how many blocks are produced based on current mining hash rate, and a robust dynamic transaction fee market.

Bitcoin transaction fees limit network abuse by making usage expensive. There is a cost to every transaction, set by a dynamic free market based on demand for scarce block space. It is an incredibly robust way to prevent spam without relying on centralized entities that can be corrupted or pressured.

After the 2017 bitcoin fee spike we had six years of relative quiet to build tools that would be robust in a sustained high fee market. Fortunately our tools are significantly better now but many still need improvement. Most of the pain points we see today will be mitigated.

The reality is we were never going to be fully prepared - pressure is needed to show the pain points and provide strong incentives to mitigate them.

It will be incredibly interesting to watch how projects adapt under pressure. Optimistic we see great innovation here.

---

_If you are willing to wait for your transaction to confirm you can pay significantly lower fees. Learn best practices for reducing your fee burden here.

My guide for running and using your own bitcoin node can be found here._

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

Bank run on every crypto bank then bank run on every "real" bank.

— ODELL (@ODELL) December 14, 2022

Good morning.

It looks like PacWest will fail today. It will be both the fifth largest bank failure in US history and the sixth major bank to fail this year. It will likely get purchased by one of the big four banks in a government orchestrated sale.  

March 8th - Silvergate Bank
March 10th - Silicon Valley Bank
March 12th - Signature Bank
March 19th - Credit Suisse
May 1st - First Republic Bank
May 4th - PacWest Bank?

PacWest is the first of many small regional banks that will go under this year. Most will get bought by the big four in gov orchestrated sales. This has been the playbook since 2008. Follow the incentives. Massive consolidation across the banking industry. PacWest gonna be a drop in the bucket compared to what comes next.

First, a hastened government led bank consolidation, then a public/private partnership with the remaining large banks to launch a surveilled and controlled digital currency network. We will be told it is more convenient. We will be told it is safer. We will be told it will prevent future bank runs. All of that is marketing bullshit. The goal is greater control of money. The ability to choose how we spend it and how we save it. If you control the money - you control the people that use it.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

Humanity's Natural State Is Chaos
Without order there is chaos. Humans competing with each other for scarce resources naturally leads to conflict until one group achieves significant power and instates a "monopoly on violence."

Power Brings Stability
Power has always been the key means to achieve stability in societies. Centralized power can be incredibly effective in addressing issues such as crime, poverty, and social unrest efficiently. Unfortunately this power is often abused and corrupted.

Centralized Power Breeds Tyranny
Centralized power often leads to tyrannical rule. When a select few individuals hold control over a society, they tend to become corrupted. Centralized power structures often lack accountability and transparency, and rely too heavily on trust.

Distributed Power Cultivates Freedom
New technology that empowers individuals provide us the ability to rebuild societies from the bottom up. Strong individuals that can defend and provide for themselves will help build strong local communities on a similar foundation. The result is power being distributed throughout society rather than held by a select few.

In the short term, relying on trust and centralized power is an easy answer to mitigating chaos, but freedom tech tools provide us the ability to build on top of much stronger distributed foundations that provide stability while also cultivating individual freedom.

The solution starts with us. Empower yourself. Empower others. A grassroots freedom tech movement scaling one person at a time.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

Will not live in a pod.
Will not eat the bugs.
Will not get the chip.
Will not get a blue check.
Will not use CBDCs.

Live Free or Die.

Why did Elon buy twitter for $44 Billion? What value does he see in it besides the greater influence that undoubtedly comes with controlling one of the largest social platforms in the world? We do not need to speculate - he made his intentions incredibly clear in his first meeting with twitter employees after his takeover - WeChat of the West.

To those that do not appreciate freedom, the value prop is clear - WeChat is incredibly powerful and successful in China.

To those that do appreciate freedom, the concern is clear - WeChat has essentially become required to live in China, has surveillance and censorship integrated at its core, and if you are banned from the app your entire livelihood is at risk. Employment, housing, payments, travel, communication, and more become extremely difficult if WeChat censors determine you have acted out of line.

The blue check is the first step in Elon's plan to bring the chinese social credit score system to the west. Users who verify their identity are rewarded with more reach and better tools than those that do not. Verified users are the main product of Elon's twitter - an extensive database of individuals and complete control of the tools he will slowly get them to rely on - it is easier to monetize cattle than free men.

If you cannot resist the temptation of the blue check in its current form you have already lost - what comes next will be much darker. If you realize the need to resist - freedom tech provides us options.

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

For years American bitcoin miners have argued for more efficient and free energy markets. It benefits everyone if our energy infrastructure is as efficient and robust as possible. Unfortunately, broken incentives have led to increased regulation throughout the sector, incentivizing less efficient energy sources such as solar and wind at the detriment of more efficient alternatives.

The result has been less reliable energy infrastructure for all Americans and increased energy costs across the board. This naturally has a direct impact on bitcoin miners: increased energy costs make them less competitive globally.

Bitcoin mining represents a global energy market that does not require permission to participate. Anyone can plug a mining computer into power and internet to get paid the current dynamic market price for their work in bitcoin. Using cellphone or satellite internet, these mines can be located anywhere in the world, sourcing the cheapest power available.

Absent of regulation, bitcoin mining naturally incentivizes the build out of highly efficient and robust energy infrastructure. Unfortunately that world does not exist and burdensome regulations remain the biggest threat for US based mining businesses. Jurisdictional arbitrage gives miners the option of moving to a friendlier country but that naturally comes with its own costs.

Enter AI. With the rapid development and release of AI tools comes the requirement of running massive datacenters for their models. Major tech companies are scrambling to secure machines, rack space, and cheap energy to run full suites of AI enabled tools and services. The most valuable and powerful tech companies in America have stumbled into an accidental alliance with bitcoin miners: THE NEED FOR CHEAP AND RELIABLE ENERGY.

Our government is corrupt. Money talks. These companies will push for energy freedom and it will greatly benefit us all.

---

Microsoft Cloud hiring to "implement global small modular reactor and microreactor" strategy to power data centers: https://www.datacenterdynamics.com/en/news/microsoft-cloud-hiring-to-implement-global-small-modular-reactor-and-microreactor-strategy-to-power-data-centers/

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ 0e9491aa:ef2adadf

Nostr is an open communication protocol that can be used to send messages across a distributed set of relays in a censorship resistant and robust way.

---

If you missed my nostr introduction post you can find it here. My nostr account can be found here.

---

We are nearly at the point that if something interesting is posted on a centralized social platform it will usually be posted by someone to nostr.

We are nearly at the point that if something interesting is posted exclusively to nostr it is cross posted by someone to various centralized social platforms.

We are nearly at the point that you can recommend a cross platform app that users can install and easily onboard without additional guides or resources.

As companies continue to build walls around their centralized platforms nostr posts will be the easiest to cross reference and verify - as companies continue to censor their users nostr is the best censorship resistant alternative - gradually then suddenly nostr will become the standard. 🫡

Current Nostr Stats

---

If you found this post helpful support my work with bitcoin.

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

News

• Spiral welcomes Ben Carman. The developer will work on the LDK server and a new SDK designed to simplify the onboarding process for new self-custodial Bitcoin users.
• Spiral renews support for Dan Gould and Joschisan. The organization has renewed support for Dan Gould, who is developing the Payjoin Dev Kit (PDK), and Joschisan, a Fedimint developer focused on simplifying federations.
• The Bitcoin Dev Kit Foundation announced new corporate members for 2025, including AnchorWatch, CleanSpark, and Proton Foundation. The annual dues from these corporate members fund the small team of open-source developers responsible for maintaining the core BDK libraries and related free and open-source software (FOSS) projects.
• The European Central Bank is pushing for amendments to the European Union's Markets in Crypto Assets legislation (MiCA), just months after its implementation. According to Politico's report on Tuesday, the ECB is concerned that U.S. support for cryptocurrency, particularly stablecoins, could cause economic harm to the 27-nation bloc.
• Slovenia is considering a 25% capital gains tax on Bitcoin profits for individuals. The Ministry of Finance has proposed legislation to impose this tax on gains from cryptocurrency transactions, though exchanging one cryptocurrency for another would remain exempt. At present, individual 'crypto' traders in Slovenia are not taxed.
• The Virtual Asset Service Providers (VASP) Bill 2025 introduced in Kenya. The new legislation aims to establish a comprehensive legal framework for licensing, regulating, and supervising virtual asset service providers (VASPs), with strict penalties for non-compliant entities.
• Circle, BitGo, Coinbase, and Paxos plan to apply for U.S. bank charters or licenses. According to a report in The Wall Street Journal, major crypto companies are planning to apply for U.S. bank charters or licenses. These firms are pursuing limited licenses that would permit them to issue stablecoins, as the U.S. Congress deliberates on legislation mandating licensing for stablecoin issuers.

"Established banks, like Bank of America, are hoping to amend the current drafts of [stablecoin] legislation in such a way that nonbanks are more heavily restricted from issuing stablecoins," people familiar with the matter told The Block.

• Paul Atkins has officially assumed the role of the 34th Chairman of the US Securities and Exchange Commission (SEC). This is a return to the agency for Atkins, who previously served as an SEC Commissioner from 2002 to 2008 under the George W. Bush administration. He has committed to advancing the SEC’s mission of fostering capital formation, safeguarding investors, and ensuring fair and efficient markets.
• Federal Reserve retracts guidance discouraging banks from engaging in 'crypto.' The U.S. Federal Reserve withdrew guidance that discouraged banks from crypto and stablecoin activities, as announced by its Board of Governors on Thursday. This includes rescinding a 2022 supervisory letter requiring prior notification of crypto activities and 2023 stablecoin requirements.

"As a result, the Board will no longer expect banks to provide notification and will instead monitor banks' crypto-asset activities through the normal supervisory process," reads the FED statement.

• Russian government to launch a cryptocurrency exchange. The country's Ministry of Finance and Central Bank announced plans to establish a trading platform for "highly qualified investors" that "will legalize crypto assets and bring crypto operations out of the shadows."
• Twenty One Capital is set to launch with over 42,000 BTC in its treasury. This new Bitcoin-native firm, backed by Tether and SoftBank, is planned to go public via a SPAC merger with Cantor Equity Partners and will be led by Jack Mallers, co-founder and CEO of Strike. According to a report by the Financial Times, the company aims to replicate the model of Michael Saylor with his company, MicroStrategy.
• Strategy increases Bitcoin holdings to 538,200 BTC. In the latest purchase, the company has spent more than $555M to buy 6,556 coins through proceeds of two at-the-market stock offering programs.
• Metaplanet buys another 145 BTC. The Tokyo-listed company has purchased an additional 145 BTC for $13.6 million. Their total bitcoin holdings now stand at 5,000 coins, worth around $428.1 million.
• Semler Scientific has increased its bitcoin holdings to 3,303 BTC. The company acquired an additional 111 BTC at an average price of $90,124. The purchase was funded through proceeds from an at-the-market offering and cash reserves, as stated in a press release.
• Tesla still holds nearly $1 billion in bitcoin. According to the automaker's latest earnings report, the firm reported digital asset holdings worth $951 million as of March 31.
• Spar supermarket experiments with Bitcoin payments in Zug, Switzerland. The store has introduced a new payment method powered by the Lightning Network. The implementation was facilitated by DFX Swiss, a service that supports seamless conversions between bitcoin and legacy currencies.

• Charles Schwab to launch spot Bitcoin trading by 2026. The financial investment firm, managing over $10 trillion in assets, has revealed plans to introduce spot Bitcoin trading for its clients within the next year.
• Arch Labs has secured $13 million to develop "ArchVM" and integrate smart-contract functionality with Bitcoin. The funding round, valuing the company at $200 million, was led by Pantera Capital, as announced on Tuesday.
• Citrea deployed its Clementine Bridge on the Bitcoin testnet. The bridge utilizes the BitVM2 programming language to inherit validity from Bitcoin, allegedly providing "the safest and most trust-minimized way to use BTC in decentralized finance."
• UAE-based Islamic bank ruya launches Shari’ah-compliant bitcoin investing. The bank has become the world’s first Islamic bank to provide direct access to virtual asset investments, including Bitcoin, via its mobile app, per Bitcoin Magazine.
• Solosatoshi.com has sold over 10,000 open-source miners, adding more than 10 PH of hashpower to the Bitcoin network.

"Thank you, Bitaxe community. OSMU developers, your brilliance built this. Supporters, your belief drives us. Customers, your trust powers 10,000+ miners and 10PH globally. Together, we’re decentralizing Bitcoin’s future. Last but certainly not least, thank you@skot9000 for not only creating a freedom tool, but instilling the idea into thousands of people, that Bitcoin mining can be for everyone again," said the firm on X.

• OCEAN's DATUM has found 100 blocks. "Over 65% of OCEAN’s miners are using DATUM, and that number is growing every day. This means block template construction is making its way back into the hands of the miners, which is not only the most profitable

@ eb0157af:77ab6c55

Bitcoin adoption will come through businesses: neither governments nor banks will lead the revolution.

In recent years, it’s undeniable that Bitcoin has ceased to be just a radical idea born from the minds of cypherpunks. It is now recognized across the board as a global asset, discussed in the upper echelons of finance, accepted even on Wall Street, purchased by banking groups and included as a “strategic reserve” by some nations.

However, the general perception that hovers today regarding Bitcoin’s diffusion is still that of minimal adoption, almost insignificant. Bitcoin exists, certainly, but in fact it is not being used. It is rarely possible to pay in satoshis in commercial establishments. Demand is still extremely low.

Furthermore, the debate on Bitcoin is still practically absent: excluding some local events, some niche media outlets or some timid discussion, today Bitcoin is in fact excluded from general interest. The level of understanding and knowledge of the phenomenon is certainly still very low.

Yet, Bitcoin represents an unprecedented technological improvement, capable of solving many problems inherent in the fiat system in which we live. What could facilitate its diffusion?

Bitcoin becomes familiar when businesses adopt it

When talking about Bitcoin adoption, many look to States. They imagine governments that legislate or accumulate Bitcoin as a “strategic reserve,” or banks perceived as forward-thinking that would lead technological change, opening up to innovation. But the reality is different: bureaucracy, political constraints, and fear of losing control inherently prevent States and central banks from being pioneers.

What really drives Bitcoin adoption are not States, but businesses. It is the forward-looking entrepreneurs, innovative startups and – eventually – even large multinational companies that decide to integrate Bitcoin into their operating systems that drive adoption. Indeed, the business world has always played a key role in the adoption of new technologies. This was the case, for example, with the internet, e-commerce, mobile telephony, and the cloud. It will also be the case with Bitcoin.

Unlike a State, when a company adopts Bitcoin, it does so for concrete reasons: efficiency, savings, protection, access to new markets, independence from traditional banking circuits, or bureaucratic streamlining. It is a rational choice, not an ideological one, dictated by the intent to improve one’s competitiveness against the competition to survive in the market.

What is currently missing to facilitate adoption is, in all likelihood, a significant number of businesses that have decided to integrate Bitcoin into their company systems.

Bitcoin becomes “normal” when it is integrated into the operational flow of businesses. Holding and framing bitcoin on the balance sheet, paying an invoice, paying salaries to employees in satoshis, making value transfers globally thanks to the blockchain, allowing customers to pay via Lightning Network… when all this becomes possible with the same simplicity with which we use the euro or the dollar, Bitcoin stops being alternative and becomes the standard.

Businesses are not just users. They are adoption multipliers. When a company chooses Bitcoin, it is automatically proposing it to customers, employees, suppliers, and institutional stakeholders. Each business adoption equals tens, hundreds, or thousands of new eyes on Bitcoin.

People, after all, trust what they see every day: if your trusted restaurant accepts bitcoin, or if your favorite e-commerce platform uses it to receive international payments, or if your colleague receives it as a salary, then Bitcoin no longer appears to be a mysterious object. It finally begins to be perceived as a real, useful, and functioning tool.

The integration of a technology in companies helps make it understandable, accessible, and legitimate in the eyes of the public. This is how distrust is overcome: by making Bitcoin visible in daily life.

Bitcoin and businesses today

A River Financial report estimates that as of May 2025, only 5% of bitcoin is currently owned by private businesses. A still very small number.

According to research by River, in May 2025 businesses hold just over a million btc (about 5% of available monetary units). More than two-thirds of bitcoin (68.2%) are in the hands of private individuals.

To promote Bitcoin adoption, it is necessary today to support businesses in integrating this standard, leveraging all its enormous opportunities. Among others, this technology allows for fast, economical, and global payments. It eliminates intermediaries, increases transparency and security in value transfers. It removes bureaucratic frictions and allows opening up to a new global market.

Every sector can benefit from Bitcoin: e-commerce, tourism, industry, restaurants, professional services, or any other business. Bitcoin revolutionizes the concept of money, and money is a transversal working tool.

We are still at the beginning, but several signals are encouraging. According to a study by Bitwise and reported by Atlas21, in the first quarter of 2025, a growing number of US companies (+16.11% compared to the previous one) are including Bitcoin in their balance sheets, not just as a financial bet, but as a long-term strategy to protect their assets and access a decentralized monetary system to transfer value worldwide without resorting to financial intermediaries.

Who is driving the change?

Echoing the words of Roy Sheinfeld, CEO of Breez, the true potential of Bitcoin will be unleashed first and foremost from the work of developers, the true architects in designing and refining tools that are increasingly simple and intuitive to use for anyone, regardless of level of expertise. It is the developers – Roy rightly argued – who will enable us to “conquer the world.”

But probably that’s not enough: the next step is to make Bitcoin a globally accepted technological standard, changing its perception towards the general public. And this is where businesses come into play.

Guided by the market, technological innovation, and the desire to meet user demands, entrepreneurs today represent the fulcrum to accelerate the monetary transition from the current fiat system towards the Bitcoin standard. It is entrepreneurs who transform innovations from opportunities for a few to a reality shared by many.

The adoption of Bitcoin will therefore not arise from a sudden event, nor from the exclusive fruit of enthusiasts’ enthusiasm or from arbitrary political choices decreed by States or regulators.

The future of Bitcoin is built in the places where value is created every day: in companies, in their systems, and in their strategic decisions.

“If we conquer developers, we conquer the world. If we conquer businesses, we conquer adoption.”

The post The key to Bitcoin adoption is businesses appeared first on Atlas21.

@ dfa02707:41ca50e3

Contribute to keep No Bullshit Bitcoin news going.

• Version 1.3 of Bitcoin Safe introduces a redesigned interactive chart, quick receive feature, updated icons, a mempool preview window, support for Child Pays For Parent (CPFP) and testnet4, preconfigured testnet demo wallets, as well as various bug fixes and improvements.

• Upcoming updates for Bitcoin Safe include Compact Block Filters.

"Compact Block Filters increase the network privacy dramatically, since you're not asking an electrum server to give you your transactions. They are a little slower than electrum servers. For a savings wallet like Bitcoin Safe this should be OK," writes the project's developer Andreas Griffin.

• Learn more about the current and upcoming features of Bitcoin Safe wallet here.

What's new in v1.3

• Redesign of Chart, Quick Receive, Icons, and Mempool Preview (by @design-rrr).
• Interactive chart. Clicking on it now jumps to transaction, and selected transactions are now highlighted.

• Speed up transactions with Child Pays For Parent (CPFP).
• BDK 1.2 (upgraded from 0.32).
• Testnet4 support.
• Preconfigured Testnet demo wallets.
• Cluster unconfirmed transactions so that parents/children are next to each other.
• Customizable columns for all tables (optional view: Txid, Address index, and more)
• Bug fixes and other improvements.

Announcement / Archive
Blog Post / Archive
GitHub Repo
Website

@ cd17b2d6:8cc53332

Looking to simulate a USDT deposit that appears instantly in a wallet — with no blockchain confirmation, no real spend, and no trace?

You’re in the right place.

🔗 Buy Flash USDT Now This product sends Flash USDT directly to your TRC20, ERC20, or BEP20 wallet address — appears like a real deposit, but disappears after a set time or block depth.

✅ Perfect for: Simulating token inflows Wallet stress testing “Proof of funds” display Flash USDT is ideal for developers, trainers, UI testers, and blockchain researchers — and it’s fully customizable.

🧠 What Is Flash USDT? Flash USDT is a synthetic transaction that mimics a real Tether transfer. It shows up instantly in a wallet balance, and it’s confirmed on-chain — and expires after a set duration.

This makes it:

Visible on wallet interfaces Time-limited (auto-disappears cleanly) Undetectable on block explorers after expiry It’s the smartest, safest way to simulate high-value transactions without real crypto.

🛠️ Flash USDT Software – Your Own USDT Flasher at Your Fingertips Want to control the flash? Run your own operations? Flash unlimited wallets?

🔗 Buy Flash USDT Software

This is your all-in-one USDT flasher tool, built for TRC20, ERC20, and BEP20 chains. It gives you full control to:

Send custom USDT amounts Set custom expiry time (e.g., 30–360 days) Flash multiple wallets Choose between networks (Tron, ETH, BSC) You can simulate any amount, to any supported wallet, from your own system.

No third-party access. No blockchain fee. No trace left behind.

💥 Why Our Flash USDT & Software Stands Out Feature Flash USDT Flash USDT Software One-time flash send ✅ Yes Optional Full sender control ❌ No ✅ Yes TRC20 / ERC20 / BEP20 ✅ Yes ✅ Yes Custom duration/expiry Limited ✅ Yes Unlimited usage ❌ One-off ✅ Yes Whether you’re flashing for wallet testing, demoing investor dashboards, or simulating balance flows, our tools deliver realism without risk.

🛒 Ready to Buy Flash USDT or the Software? Skip the wait. Skip the scammers. You’re one click away from real control.

👉 Buy Flash USDT 👉 Buy Flash USDT Software

📞 Support or live walkthrough?

💬 Telegram: @cryptoflashingtool 📱 WhatsApp: +1 770-666-2531

🚫 Legal Notice These tools are intended for:

Educational purposes Demo environments Wallet and UI testing They are not for illegal use or financial deception. Any misuse is your full responsibility.

Final Call: Need to flash USDT? Want full control? Don’t wait for another “maybe” tool.

Get your Flash USDT or Flashing Software today and simulate like a pro.

🔗 Buy Now → Flash USDT 🔗 Buy Now → Flash USDT Software 💬 Telegram: @cryptoflashingtool 📱 WhatsApp: +1 770-666-2531Looking to simulate a USDT deposit that appears instantly in a wallet — with no blockchain confirmation, no real spend, and no trace?

You’re in the right place.

 Buy Flash USDT Now\ This product sends Flash USDT directly to your TRC20, ERC20, or BEP20 wallet address — appears like a real deposit, but disappears after a set time or block depth.

Perfect for:

• Simulating token inflows
• Wallet stress testing
• “Proof of funds” display

Flash USDT is ideal for developers, trainers, UI testers, and blockchain researchers — and it’s fully customizable.

---

What Is Flash USDT?

Flash USDT is a synthetic transaction that mimics a real Tether transfer. It shows up instantly in a wallet balance, and it’s confirmed on-chain — and expires after a set duration.

This makes it:

• Visible on wallet interfaces
• Time-limited (auto-disappears cleanly)
• Undetectable on block explorers after expiry

It’s the smartest, safest way to simulate high-value transactions without real crypto.

---

Flash USDT Software – Your Own USDT Flasher at Your Fingertips

Want to control the flash?\ Run your own operations?\ Flash unlimited wallets?

 Buy Flash USDT Software

This is your all-in-one USDT flasher tool, built for TRC20, ERC20, and BEP20 chains. It gives you full control to:

• Send custom USDT amounts
• Set custom expiry time (e.g., 30–360 days)
• Flash multiple wallets
• Choose between networks (Tron, ETH, BSC)

You can simulate any amount, to any supported wallet, from your own system.

No third-party access.\ No blockchain fee.\ No trace left behind.

---

Why Our Flash USDT & Software Stands Out

Feature	Flash USDT	Flash USDT Software
One-time flash send	Yes	Optional
Full sender control	No	Yes
TRC20 / ERC20 / BEP20	Yes	Yes
Custom duration/expiry	Limited	Yes
Unlimited usage	One-off	Yes

Whether you’re flashing for wallet testing, demoing investor dashboards, or simulating balance flows, our tools deliver realism without risk.

---

Ready to Buy Flash USDT or the Software?

Skip the wait. Skip the scammers.\ You’re one click away from real control.

 Buy Flash USDT

 Buy Flash USDT Software

 Support or live walkthrough?

 Telegram: @cryptoflashingtool

 WhatsApp: +1 770-666-2531

---

Legal Notice

These tools are intended for:

• Educational purposes
• Demo environments
• Wallet and UI testing

They are not for illegal use or financial deception. Any misuse is your full responsibility.

---

Final Call:

Need to flash USDT? Want full control?\ Don’t wait for another “maybe” tool.

Get your Flash USDT or Flashing Software today and simulate like a pro.

 Buy Now → Flash USDT

 Buy Now → Flash USDT Software

 Telegram: @cryptoflashingtool

 WhatsApp: +1 770-666-2531

@ bc6ccd13:f53098e4

The global population has been rising rapidly for the past two centuries when compared to historical trends. Fifty years ago, that trend seemed set to continue, and there was a lot of concern around the issue of overpopulation. But if you haven’t been living under a rock, you’ll know that while the population is still rising, that trend now seems set to reverse this century, and there’s every indication population could decline precipitously over the next two centuries.

Demographics is a field where predictions about the future are much more reliable than in most scientific fields. That’s because future population trends are “baked in” decades in advance. If you want to know how many fifty-year-olds there will be in forty years, all you have to do is count the ten-year-olds today and allow for mortality rates. That maximum was already determined by the number of births ten years ago, and absolutely nothing can change that now. The average person doesn’t think that through when they look at population trends. You hear a lot of “oh we just need to do more of x to help the declining birthrate” without an acknowledgement that future populations in a given cohort are already fixed by the number of births that already occurred.

As you can see, global birthrates have already declined close to the 2.3 replacement level, with some regions ahead of others, but all on the same trajectory with no region moving against the trend. I’m not going to speculate on the reasons for this, or even whether it’s a good or bad thing. Instead I’m going to make some observations about outcomes this trend could cause economically, and why. Like most macro issues, an individual can’t do anything to change the global landscape personally, but knowing what that landscape might look like is essential to avoiding fallout from trends outside your control.

The Resource Pie

Thomas Malthus popularized the concern about overpopulation with his 1798 book An Essay on the Principle of Population. The basic premise of the book was that population could grow and consume all the available resources, leading to mass poverty, starvation, disease, and population collapse. We can say in hindsight that this was incorrect, given that the global population has increased from less than a billion to over eight billion since then, and the apocalypse Malthus predicted hasn’t materialized. Exactly the opposite, in fact. The global standard of living has risen to levels Malthus couldn’t have imagined, much less predicted.

So where did Malthus go wrong? His hypothesis seems reasonable enough, and we do see a similar trend in certain animal populations. The base assumption Malthus got wrong was to assume resources are a finite, limiting factor to the human population. That at some point certain resources would be totally consumed, and that would be it. He treated it like a pie with a lot of slices, but still a finite number, and assumed that if the population kept rising, eventually every slice would be consumed and there would be no pie left for future generations. That turns out to be completely wrong.

Of course, the earth is finite at some abstract level. The number of atoms could theoretically be counted and quantified. But on a practical level, do humans exhaust the earth’s resources? I’d point to an article from Yale Scientific titled Has the Earth Run out of any Natural Resources? To quote,

> However, despite what doomsday predictions may suggest, the Earth has not run out of any resources nor is it likely that it will run out of any in the near future. > > In fact, resources are becoming more abundant. Though this may seem puzzling, it does not mean that the actual quantity of resources in the Earth’s crust is increasing but rather that the amount available for our use is constantly growing due to technological innovations. According to the U.S. Geological Survey, the only resource we have exhausted is cryolite, a mineral used in pesticides and aluminum processing. However, that is not to say every bit of it has been mined away; rather, producing it synthetically is much more cost efficient than mining the existing reserves at its current value.

As it happens, we don’t run out of resources. Instead, we become better at finding, extracting, and efficiently utilizing resources, which means that in practical terms resources become more abundant, not less. In other words, the pie grows faster than we can eat it.

So is there any resource that actually limits human potential? I think there is, and history would suggest that resource is human ingenuity and effort. The more people are thinking about and working on a problem, the more solutions we find and build to solve it. That means not only does the pie grow faster than we can eat it, but the more people there are, the faster the pie grows. Of course that assumes everyone eating pie is also working to grow the pie, but that’s a separate issue for now.

Productivity and Division of Labor

Why does having more people lead to more productivity? A big part of it comes down to division of labor and specialization. The best way to get really good at something is to do more of it. In a small community, doing just one thing simply isn’t possible. Everyone has to be somewhat of a generalist in order to survive. But with a larger population, being a specialist becomes possible. In fact, that’s the purpose of money, as I explained here.

nostr:naddr1qvzqqqr4gupzp0rve5f6xtu56djkfkkg7ktr5rtfckpun95rgxaa7futy86npx8yqq247t2dvet9q4tsg4qng36lxe6kc4nftayyy89kua2

The more specialized an economy becomes, the more efficient it can be. There are big economies of scale in almost every task or process. So for example, if a single person tried to build a car from scratch, it would be extremely difficult and take a very long time. However, if you have a thousand people building a car, each doing a specific job, they can become very good at doing that specific job and do it much faster. And then you can move that process to a factory, and build machines to do specific jobs, and add even more efficiency.

But that only works if you’re building more than one car. It doesn’t make sense to build a huge factory full of specialized equipment that takes lots of time and effort to design and manufacture, and then only build one car. You need to sell thousands of cars, maybe even millions of cars, to pay off that initial investment. So division of labor and specialization relies on large populations in two different ways. First, you need a large population to have enough people to specialize in each task. But second and just as importantly, you need a large population of buyers for the finished product. You need a big market in order to make mass production economical.

Think of a computer or smartphone. It takes thousands of specialized processes, thousands of complex parts, and millions of people doing specialized jobs to extract the raw materials, process them, and assemble them into a piece of electronic hardware. And electronics are relatively expensive anyway. Imagine how impossible it would be to manufacture electronics economically, if the market demand wasn’t literally in the billions of units.

Stairs Up, Elevator Down

We’ve seen exponential increases in productivity over the past few centuries, resulting in higher living standards even as population exploded. Now, facing the prospect of a drastic trend reversal, what will happen to productivity and living standards? The typical sentiment seems to be “well, there are a lot of people already competing for resources, so if population does decline, that will just reduce the competition and leave a bigger slice of pie for each person, so we’ll all be getting wealthier as a result of population decline.”

This seems reasonable at first glance. Surely dividing the economic pie into fewer slices means a bigger slice for everyone, right? But remember, more specialization and division of labor is what made the pie as big as it is to begin with. And specialization depends on large populations for both the supply of specialized labor, and the demand for finished goods. Can complex supply chains and mass production withstand population reduction intact? I don’t think the answer is clear.

The idea that it will all be okay, and we’ll get wealthier as population falls, is based on some faulty assumptions. It assumes that wealth is basically some fixed inventory of “things” that exist, and it’s all a matter of distribution. That’s typical Marxist thinking, similar to the reasoning behind “tax the rich” and other utopian wealth transfer schemes.

The reality is, wealth is a dynamic concept with strong network effects. For example, a grocery store in a large city can be a valuable asset with a large potential income stream. The same store in a small village with a declining population can be an unprofitable and effectively worthless liability.

Even something as permanent as a house is very susceptible to network effects. If you currently live in an area where housing is scarce and expensive, you might think a declining population would be the perfect solution to high housing costs. However, if you look at a place that’s already facing the beginnings of a population decline, you’ll see it’s not actually that simple. Japan, for example, is already facing an aging and declining population. And sure enough, you can get a house in Japan for free, or basically free. Sounds amazing, right? Not really.

If you check out the reason houses are given away in Japan, you’ll find a depressing reality. Most of the free houses are in rural areas or villages where the population is declining, often to the point that the village becomes uninhabited and abandoned. It’s so bad that in 2018, 13.6% of houses in Japan were vacant. Why do villages become uninhabited? Well, it turns out that a certain population level is necessary to support the services and businesses people need. When the population falls too low, specialized businesses can no longer operated profitably. It’s the exact issue we discussed with division of labor and the need for a high population to provide a market for the specialist to survive. As the local stores, entertainment venues, and businesses close, and skilled tradesmen move away to larger population centers with more customers, living in the village becomes difficult and depressing, if not impossible. So at a certain critical level, a village that’s too isolated will reach a tipping point where everyone leaves as fast as possible. And it turns out that an abandoned house in a remote village or rural area without any nearby services and businesses is worth… nothing. Nobody wants to live there, nobody wants to spend the money to maintain the house, nobody wants to pay the taxes needed to maintain the utilities the town relied on. So they try to give the houses away to anyone who agrees to live there, often without much success.

So on a local level, population might rise gradually over time, but when that process reverses and population declines to a certain level, it can collapse rather quickly from there.

I expect the same incentives to play out on a larger scale as well. Complex supply chains and extreme specialization lead to massive productivity. But there’s also a downside, which is the fragility of the system. Specialization might mean one shop can make all the widgets needed for a specific application, for the whole globe. That’s great while it lasts, but what happens when the owner of that shop retires with his lifetime of knowledge and experience? Will there be someone equally capable ready to fill his shoes? Hopefully… But spread that problem out across the global economy, and cracks start to appear. A specialized part is unavailable. So a machine that relies on that part breaks down and can’t be repaired. So a new machine needs to be built, which is a big expense that drives up costs and prices. And with a falling population, demand goes down. Now businesses are spending more to make fewer items, so they have to raise prices to stay profitable. Now fewer people can afford the item, so demand falls even further. Eventually the business is forced to close, and other industries that relied on the items they produced are crippled. Things become more expensive, or unavailable at any price. Living standards fall. What was a stairway up becomes an elevator down.

Hope, From the Parasite Class?

All that being said, I’m not completely pessimistic about the future. I think the potential for an acceptable outcome exists.

I see two broad groups of people in the economy; producers, and parasites. One thing the increasing productivity has done is made it easier than ever to survive. Food is plentiful globally, the only issues are with distribution. Medical advances save countless lives. Everything is more abundant than ever before. All that has led to a very “soft” economic reality. There’s a lot of non-essential production, which means a lot of wealth can be redistributed to people who contribute nothing, and if it’s done carefully, most people won’t even notice. And that is exactly what has happened, in spades.

There are welfare programs of every type and description, and handouts to people for every reason imaginable. It’s never been easier to survive without lifting a finger. So millions of able-bodied men choose to do just that.

Besides the voluntarily idle, the economy is full of “bullshit jobs.” Shoutout to David Graeber’s book with that title. (It’s an excellent book and one I would highly recommend, even though the author was a Marxist and his conclusions are completely wrong.) A 2015 British poll asked people, “Does your job make a meaningful contribution to the world?” Only 50% said yes, while 37% said no and 13% were uncertain.

This won’t be a surprise to anyone who’s operated a business, or even worked in the private sector in general. There are three types of jobs; jobs that accomplish something productive, jobs that accomplish nothing of value, and jobs that actually hinder people trying to accomplish something productive. The number of jobs in the last two categories has grown massively over the years. This would include a lot of unnecessary administrative jobs, burdensome regulatory jobs, useless DEI and HR jobs, a large percentage of public sector jobs, most of the military-industrial complex, and the list is endless. All these jobs accomplish nothing worthwhile at best, and actively discourage those who are trying to accomplish something at worst.

Even among jobs that do accomplish some useful purpose, the amount of time spent actually doing the job continues to decline. According to a 2016 poll, American office workers spent only 39% of their workday actually doing their primary task. The other 61% was largely wasted on unproductive administrative tasks and meetings, answering emails, and just simply wasting time.

I could go on, but the point is, there’s a lot of slack in the economy. We’ve become so productive that the number of people actually doing the work to keep everyone fed, clothed, and cared for is only a small percentage of the population. In one sense, that’s a cause for optimism. The population could decline a lot, and we’d still have enough bodies to man the economic engine, as it were.

Aging

The thing with population decline, though, is nobody gets to choose who goes first. Not unless you’re a psychopathic dictator. So populations get old, then they get small. This means that the number of dependents in the economy rises naturally. Once people retire, they still need someone to grow the food, keep the lights on, and provide the medical care. And it doesn’t matter how much money the retirees have saved, either. Money is just a claim on wealth. The goods and services actually have to be provided by someone, and if that someone was never born, all the money in the world won’t change anything.

And the aging occurs on top of all the people already taking from the economy without contributing anything of value. So that seems like a big problem.

Currently, wealth redistribution happens through a combination of direct taxes, indirect taxation through deficit spending, and the whole gamut of games that happen when banks create credit/debt money by making loans. In a lot of cases, it’s very indirect and difficult to pin down. For example, someone has a “job” in a government office, enforcing pointless regulations that actually hinder someone in the private sector from producing something useful. Their paycheck comes from the government, so a combination of taxes on productive people, and deficit spending, which is also a tax on productive people. But they “have a job,” so who’s going to question their contribution to society? On the other hand, it could be a banker or hedge fund manager. They might be pulling in a massive salary, but at the core all they’re really doing is finding creative financial ways to transfer wealth from productive people to themselves, without contributing anything of value.

You’ll notice a common theme if you think about this problem deeply. Most of the wealth transfer that supports the unproductive, whether that’s welfare recipients, retirees, bureaucrats, corporate middle managers, or weapons manufacturers, is only possible through expanding the money supply. There’s a limit to how much direct taxation the productive will bear while the option to collect welfare exists. At a certain point, people conclude that working hard every day isn’t worth it, when taxes take so much of their wages that they could make almost as much without working at all. So the balance of what it takes to support the dependent class has to come indirectly, through new money creation.

As long as the declining population happens under the existing monetary system, the future looks bleak. There’s no limit to how much money creation and inflation the parasite class will use in an attempt to avoid work. They’ll continue to suck the productive class dry until the workers give up in disgust, and the currency collapses into hyperinflation. And you can’t run a complex economy without functional money, so productivity inevitably collapses with the currency.

The optimistic view is that we don’t have to continue supporting the failed credit/debt monetary system. It’s hurting productivity, messing up incentives, and contributing to increasing wealth inequality and lower living standards for the middle class. If we walk away from that system and adopt a hard money standard, the possibility of inflationary wealth redistribution vanishes. The welfare and warfare programs have to be slashed. The parasite class is forced to get busy, or starve. In that scenario, the declining population of workers can be offset by a massive shift away from “bullshit jobs” and into actual productive work.

While that might not be a permanent solution to declining population, it would at least give us time to find a real solution, without having our complex economy collapse and send our living standards back to the 17th century.

It’s a complex issue with many possible outcomes, but I think a close look at the effects of the monetary system on productivity shows one obvious problem that will make the situation worse than necessary. Moving to a better monetary system and creating incentives for productivity would do a lot to reduce the economic impacts of a declining population.

@ a19caaa8:88985eaf

インターネット、だいすき！

@ bc6ccd13:f53098e4

The Bitcoin price action since the US presidential election, and particularly today, November 11, has given me an excuse to revisit an idea I’ve written about before. I explained here that money doesn’t “flow into” assets, and that the terminology makes it difficult for people to understand how prices actually work.

nostr:naddr1qvzqqqr4gupzp0rve5f6xtu56djkfkkg7ktr5rtfckpun95rgxaa7futy86npx8yqqhy6mmwv4uj63r0v4ekutt594fx2ctvd3uj63nvdamj6jtww3hj6stw096xs6twvukkgmt9ws6xg86ht5t

The Bitcoin market this year has been a perfect illustration of the points I tried to make, which offers another angle to explain the concept.

Back in January, the first spot Bitcoin ETFs were launched for trading in the US market. This was heralded as a great thing for the Bitcoin price, and tracking “inflows” into these ETFs became a top priority for Bitcoin market analysts. The expectation of course was that more Bitcoin purchased by these ETFs would result in higher prices for the asset.

And sure enough, over the first two months of trading, from mid-January to mid-March, the combined “inflows” to the ETFs totaled around $11 billion. Over the same time frame, the Bitcoin price rose almost 60%, from around $43,000 to $68,000. As should be expected, right?

But then, over the next seven and a half months, from mid-March to early November, the ETFs saw another $11 billion in “inflows”. The Bitcoin price in mid-March? $68,000. In early November? All the way up to… $68,000. Seven and a half months of treading water.

So how can that be? How can $11 billion dollars flowing into an asset cause a 60% price rise once, and no price change at all the next time?

If you read my previous article linked above, you’ll see that the whole idea of money “flowing into” an asset is incorrect and misleading, and this is a perfect illustration why. If you step back a bit, you’ll see the folly of that mentality. So when the ETFs buy $11 billion dollars worth of Bitcoin, where does it come from? They obviously have to buy it from someone. As always, every transaction has a buyer and a seller. In this case, the sellers are current Bitcoin holders selling through OTC desks on the spot market.

So why focus on the ETF buying rather than the Bitcoin holder selling? Instead of saying there were $11 billion in inflows to the Bitcoin ETFs, why not say there were $11 billion in outflows from spot Bitcoin holders? It’s just as valid either way.

To take it a step further, many analysts were consistently confused all summer as Bitcoin ETFs continued to see “inflows” on days that the Bitcoin price stayed flat or even fell. So let’s imagine two consecutive days of $300 million daily “inflows” into the ETFs. The first day, the Bitcoin price rises 3%. The second day, the Bitcoin price falls 3%. The first day, headlines can read Bitcoin Price Rises 3% as ETFs See $300m in Inflows. The second day, headlines can read Bitcoin Price Falls 3% as Spot Bitcoin Holders See $300m in Outflows.

See the silliness of this whole idea? Money flows aren’t the cause of price movement. They’re a fake metric used as a post hoc justification for price moves by people who want you to believe they understand markets better than you.

Moving on to today, as I write this on the evening of November 11, Bitcoin is up 30% from $68,000 to $88,000 in the week since the November 5 election. It rose from $69,000 to $75,000 on election night alone, after US markets had closed and while there were no ETF “inflows” at all. In fact, the ETFs saw over a hundred million dollars in outflows on November 5, followed by an 8% single day price increase.

So if money flows don’t move price, what does?

Investor sentiment, that’s what.

Talking about money flows at all, as illustrated by the Bitcoin ETFs, requires arbitrarily dividing a single market into different segments to disguise the fact that every transaction has both a buyer and a seller, so every transaction has an equal dollar amount of “flows” in both directions. In actuality, price is set by a convergence between the highest price any potential buyer is willing to pay, and the lowest price any potential seller is willing to accept. And that number can change without a single transaction occurring, and without a single dollar “flowing” anywhere.

If every Bitcoin holder simultaneously decided tonight that the lowest price they’re willing to accept is $200,000 per Bitcoin, and a single potential buyer decided to buy a single dollar worth of Bitcoin at that price, that would be the new Bitcoin price tomorrow morning. No ETF “inflows” or institutional buying pressure or short squeezes or liquidations required, or any of the other excuses market analysts use to confuse normal people and make it seem like they have some deep esoteric insight into the workings of markets and future price action.

Don’t overcomplicate something as simple as price. If holders of an asset demand higher prices and potential buyers are willing to pay it, prices rise. If potential buyers of an asset offer lower prices and holders are willing to sell, prices fall. The constant interplay between all those individual investors sentiments is what forms a market and a price. The transferring of money between buyers and sellers is an effect of price, not a cause.

@ bc6ccd13:f53098e4

Bullshit Jobs, for those unfamiliar, is the title of a 2018 book by anthropologist David Graeber. It’s well worth a read just for the fascinating research and the engaging writing style. The premise of the book is that many people work in jobs that contribute nothing to society, and would not be missed if they suddenly vanished overnight.

The data backs this up. In a 2015 British poll that asked “does your job make a meaningful contribution to the world?”, 37 percent of people said no, and another 13 percent weren’t sure. That’s fully half the population who can’t confidently say their job is even worth doing. And other polls have found similar or worse results.

The book was inspired by the overwhelming response to a 2013 article Graeber wrote titled On the Phenomenon of Bullshit Jobs: A Work Rant. The point I’d like to address is found here.

Over the course of the last century, the number of workers employed as domestic servants, in industry, and in the farm sector has collapsed dramatically. At the same time, ‘professional, managerial, clerical, sales, and service workers’ tripled, growing ‘from one-quarter to three-quarters of total employment.’ In other words, productive jobs have, just as predicted, been largely automated away (even if you count industrial workers globally, including the toiling masses in India and China, such workers are still not nearly so large a percentage of the world population as they used to be.)

But rather than allowing a massive reduction of working hours to free the world’s population to pursue their own projects, pleasures, visions, and ideas, we have seen the ballooning of not even so much of the ‘service’ sector as of the administrative sector, up to and including the creation of whole new industries like financial services or telemarketing, or the unprecedented expansion of sectors like corporate law, academic and health administration, human resources, and public relations.

These are what I propose to call ‘bullshit jobs’.

It’s as if someone were out there making up pointless jobs just for the sake of keeping us all working. And here, precisely, lies the mystery. In capitalism, this is precisely what is not supposed to happen. Sure, in the old inefficient socialist states like the Soviet Union, where employment was considered both a right and a sacred duty, the system made up as many jobs as they had to (this is why in Soviet department stores it took three clerks to sell a piece of meat). But, of course, this is the sort of very problem market competition is supposed to fix. According to economic theory, at least, the last thing a profit-seeking firm is going to do is shell out money to workers they don’t really need to employ. Still, somehow, it happens.

While corporations may engage in ruthless downsizing, the layoffs and speed-ups invariably fall on that class of people who are actually making, moving, fixing and maintaining things; through some strange alchemy no one can quite explain, the number of salaried paper-pushers ultimately seems to expand, and more and more employees find themselves, not unlike Soviet workers actually, working 40 or even 50 hour weeks on paper, but effectively working 15 hours just as Keynes predicted, since the rest of their time is spent organizing or attending motivational seminars, updating their facebook profiles or downloading TV box-sets.

The answer clearly isn’t economic: it’s moral and political.

In the book, Graeber expands on this idea with a very entertaining description of the many flavors of bullshit jobs, based on anecdotes from readers of his article. He follows that up with theories speculating on the cause of this situation. And wraps it all up with the conclusion that basically capitalists are all big meanies and invent bullshit jobs just to torture people and prevent the arrival of the Marxist utopia where no one has to do much real work and we all sit around and sing kumbaya and discuss philosophy. That’s too harsh a criticism of a very well researched and written book, but I have to confess I was sorely disappointed the first time I read it by the author’s failure to even entertain what seems like the obvious alternative explanation.

Graeber acknowledges in the book that it’s not surprising bullshit jobs exist inside government, although he doesn’t focus strongly enough on why that is. Like he does in the article, he tries to brush it off with the excuse that the same problem exists in the private sector. As he acknowledges, this isn’t supposed to happen in capitalism. He realizes that it makes no logical economic sense for a profit-seeking firm to hire workers to do nothing productive.

But then he follows that acknowledgement with the claim that “The answer clearly isn’t economic: it’s moral and political.” I’m sorry, what? How is that clear? How do you go from stating an obvious economic fact, to denying that the problem is economic, and call it “clear”.

“Still, somehow, it happens,” is not anywhere close to a sufficient explanation to rule out an economic factor.

The economic explanation

First, some definitions.

Capitalism is defined as “an economic system in which the means of production and distribution are privately or corporately owned and development occurs through the accumulation and reinvestment of profits gained in a free market.”

A free market is “an economic system in which prices are based on competition among private businesses and are not controlled or regulated by a government: a market operating by free competition.”

Now that we made sure we’re talking about the same thing, we can analyze this issue logically.

Capitalism and free markets work through competition for customers. It’s an economic law that a customer won’t pay more for the same good or service when they could pay less. Someone can try to make obscure and esoteric objections and force me to emphasize the word “same” and analyze what the good or service being purchased actually is, but everyone else understands this intuitively. So if two companies are offering the same product for sale, all things being equal, the company offering lower prices will attract the customers. Pretty simple stuff.

Of course, the goal for the company is to generate profits. It’s literally in the definition of the word “capitalism”. So any system in which companies have a goal other than generating profits is, by definition, not capitalism.

A company can increase its profits two ways: raising prices, or lowering costs. We don’t have to get too philosophical to realize that if a company is paying someone to do nothing, the company could increase profits by firing that person and lowering their costs of production.

So the question is, why don’t they? Why do they hire people who increase their costs and lower their profits, thereby making them less competitive? And more importantly, if they do make that mistake, why don’t their competitors undercut their prices and take all the customers and bankrupt them?

I don’t think we can dismiss the economic factor as off-handedly as Graeber does. After all, making a profit is the fundamental, definitional purpose of a business or company in a capitalist economy. To say “companies in this capitalist economy are doing something completely antithetical to the very principles and definition of capitalism, so obviously they’re not doing it for economic reasons” is something of a non sequitur.

The conclusion, to me, seems obvious. We don’t have a capitalist economy. As far as I can tell, that’s true by definition. If companies aren’t even trying to achieve the goal companies must achieve to survive in a capitalist economy, and somehow they’re still surviving, that’s proof of the non-capitalist nature of the economy.

Which part of the capitalist system are we missing?

Well, let’s start with the obvious: there’s a lot of government in our economy. The government isn’t privately owned, which makes it not capitalist by definition. So any part of the economy that’s government is not capitalist.

Why is government not capitalist? Because government is not motivated to provide goods and services at a profit. Why not? Because government does not sell goods and services into a free market. Government gives away goods and services to its “customers” for free, because they’re paid for by people other than the consumers of the service. That payment comes in one of two ways: taxes, and debt. It’s not a voluntary transaction.

Which part of the capitalist system might private companies be missing?

They could be lacking competition. That is, operating a monopoly or cartel. If there’s no competing business to provide goods at lower prices, the company could hire people for useless jobs and compensate by raising prices. This places them outside the definition of capitalism, since “free competition” is part of the definition of a free market. Monopolies and cartels often develop and survive through protection by the government, which emphasizes their un-capitalistic nature.

They could be in a temporary situation where the people making the management decisions are sufficiently insulated from the market forces at play that their poor decisions can persist for a while. Many companies begin to lose their competitive edge at some point, after getting big enough to have economic inertia and for the management to be less accountable for business performance. If a company has grown big enough, they can start making poor financial decisions and absorb the lost profits, sometimes for years, before losing their market share to a smaller, more competitive rival. This isn’t really an absence of capitalism, just the natural creative destruction necessary for capitalism to function. The problem comes when a company that’s obviously uncompetitive is prevented from failing through un-capitalistic means. Maybe they’re big enough and wealthy enough to pressure the government into granting them monopoly status. This doesn’t have to be open, it’s often through creating such an impenetrable legal morass around the industry that no competitor can emerge. Or it can be in the form of a “too big to fail” direct government bailout.

The company could also be lacking that essential link between customer satisfaction and business income. In other words, maybe they aren’t selling to their customers. That can happen for various reasons.

Some companies are “private companies” but sell to the government. The government is not a customer in the capitalist sense, because the government spends money taken coercively from its subjects, not money earned voluntarily in the free market. So any company like Raytheon or Boeing that survives off government contracts can’t be accurately called a capitalist organization.

In an industry like healthcare, where the insurance companies are the middlemen in basically all transactions between patients and doctors, there are also lots of ways for bullshit jobs to proliferate. Patients don’t care how much a procedure costs, just that it helps them. Doctors don’t care how much a procedure costs, just that the insurance company will pay for it. And insurance companies don’t care whether a procedure helps the patient, they just want to collect as many premiums as possible while paying out as little for care as possible. The fact that the patient isn’t paying the doctor for their care breaks the necessary link between customer and producer that’s essential for a free market to function. That combines with the regulatory moat and cartel-like structure of the healthcare industry to prevent the competitive function of capitalism from occurring.

Companies could also be surviving off of money from someone other than their customers: bankers and investors. There’s obviously a role in a capitalist system for investors to support a new venture until it’s able to attract customers and establish a stable and profitable business model. But many companies today exist for much longer than economically reasonable without turning a profit. In the US, almost 2,000 of the 5,000 publicly traded companies with data available were classified as “zombie companies”, meaning they don’t even make enough profit to pay the interest on their debt. So they’re going deeper in the hole every year. How can this continue?

Well, the alternative to paying off your debt, is to borrow even more money to make payments on the debt you already owe. If this sounds similar to how the US government survives, then you’re beginning to get the picture.

How can banks keep loaning money to unprofitable businesses? And why would they do it? It doesn’t make sense… until you understand how banking works.

That’s really the core focus of most of my writing, and I’ve written multiple articles on money and banking explaining how the system works as I understand it. This would be a good one focused on banking specifically.

nostr:naddr1qvzqqqr4gupzp0rve5f6xtu56djkfkkg7ktr5rtfckpun95rgxaa7futy86npx8yqqt4g6r994pxjeedgfsku6edf35k2tt5de4nvdtzhjwrp2

To very briefly recap, banks don’t make loans by taking in money from depositors and loaning that money to borrowers. Instead, banks create new money that never existed before out of thin air and loan that new money to borrowers. Banks make a profit by charging borrowers interest on this newly created money, which costs them nothing to create. A pretty cushy gig, if you can get it.

So from the perspective of the banks, the more loans and debt outstanding, the better. Every dollar of debt is a dollar they can collect interest on. It cost them nothing to create, so the more, the merrier. In fact, the banks would prefer that the loan principle never be repaid, because once it’s repaid, they can no longer collect interest on that loan until they make another loan to replace it. As long as the borrower keeps paying interest, the banks are happy. And if they need to lend the borrower some more money so he can afford to pay the interest, that’s fine too. Anything but letting the loan default.

Given those incentives, how do you expect a chart of the outstanding loans and credit of US commercial banks to look?

If you guessed up only, you’d be correct.

So what does this banking system have to do with bullshit jobs? Well, I’d argue that the fractionally reserved fiat banking system, in and of itself, is an anti-capitalist system. Money is the communication layer of capitalism, as I’ve previously written.

nostr:naddr1qvzqqqr4gupzp0rve5f6xtu56djkfkkg7ktr5rtfckpun95rgxaa7futy86npx8yqq247t2dvet9q4tsg4qng36lxe6kc4nftayyy89kua2

When one group of people can create money out of thin air, they have the ability to reallocate wealth in the economy. As long as the money is still functional, of course. Too much money creation and wealth reallocation, and people stop trusting the money. That’s when inflation becomes hyperinflation, the money no longer functions, and the whole system implodes.

Wealth reallocation by a small select group is the essence of a centrally planned socialist/Marxist economy. And we all know how efficient those economies are. In fact, Graeber himself mentioned the inefficiency of socialist states like the Soviet Union in his original article, and was not at all surprised by the existence of bullshit jobs in such an economic system. When wealth can be reallocated by central planners without regard to people’s preferences in a free market, inefficiency is never punished, so zombie companies full of bullshit jobs never go bankrupt.

The same thing happens under our “capitalist” system. Zombie companies full of bullshit jobs can get almost unlimited funding from too-big-to-fail banks, who don’t care whether they repay the loans, as long as they stay in business and keep making the interest payments. Sometimes the funding is in the form of loans directly, sometimes it’s in the form of massive stock market bubbles inflated by the endless money creation, sometimes through junk bond issuance funded by the same bubble economics, and sometimes it’s venture capital funds flush with liquidity for the same reason. Regardless, the cause, and the outcome, are the same.

The corrupt bankers own the corrupt politicians, so when the inevitable so-called black swan event occurs and the rotten edifice starts to quiver, another bailout is promptly rolled out. The government borrows trillions from their owners over at the Federal Reserve, who create the money out of thin air. The government sends it on over to the bankers who got caught with their hand in the cookie jar once again, and they paper over the massive holes in their balance sheet caused by blowing asset bubbles and funding inefficient zombie companies. Or sometimes, the government skips the middlemen entirely and bails out Boeing or whoever it happens to be directly.

And once again, bullshit jobs that couldn’t survive free market competition are rewarded at the expense of savers and taxpayers. As always, this flood of new liquidity flows out through the economy, causing inflation and boosting income for other inefficient companies that also deserved to fail. Creative destruction, a fundamental feature of a capitalist system, is avoided once again.

In my opinion, the banking system is at the root of the problem causing the proliferation of bullshit jobs. The system itself is, by design, fundamentally anti-capitalist in nature and function. It’s really a giant privately owned economic central planning system, in which a small fraction of people determine how resources are allocated, with privatized profits and socialized losses. The Soviet technocrats would be jealous.

Unfortunately, the bankers have successfully connected their industry so tightly to the term “capitalist” that showing people they’re anything but is almost impossible. To paraphrase the well-known quote, the greatest trick the bankers ever pulled was convincing the world that they’re the real capitalists.

Until the banking and monetary system fundamentally changes, inefficiency will persist and bullshit jobs will continue to proliferate. In my opinion, the problem is very much an economic problem. And it’s not a “late-stage capitalism” problem, it’s a “capitalism left the building a century ago” problem. We don’t need to get rid of capitalism, we’ve already done that. We need to bring sound money, and with it the possibility of a capitalist economy, back again.